ROAとROEの違い｜計算式と使い分け、自己資本比率とセットで見る理由

ROAとROEの違いは、利益を何で割るかにあります。ROA（総資産利益率）は借入も含めた資産全体をどれだけ効率よく利益に変えたかを、ROE（自己資本利益率）は株主が出した資本をどれだけ増やせたかを示します。借入が多いほどROEは高く出るため、自己資本比率とセットで見ます。

ROA（総資産利益率）とは：計算式と読み方

ROA（Return On Assets）とは、会社が保有する総資産（現金・売掛金・在庫・設備など）に対して、どれだけの利益を生み出したかを示す指標です。計算式は「ROA（%）＝当期純利益÷総資産×100」です。

仮に、総資産1億円・当期純利益500万円の会社なら、500万円÷1億円＝5.0％がROAです。総資産には借入金で調達した分も含まれるため、ROAは「借入も含めた会社全体の資産を、どれだけ効率よく利益に変えられているか」を表します。

当期純利益は法人税などを差し引いた後の利益です。中小法人の法人税率は、年800万円以下の所得の部分が15%（2027年3月31日までに開始する事業年度）、それを超える部分が23.2%のため、所得の水準によって税引後の利益の残り方も変わります。

ROE（自己資本利益率）とは：計算式と読み方

ROE（Return On Equity）とは、株主が出資した自己資本（純資産）に対して、どれだけの利益を生み出したかを示す指標です。計算式は「ROE（%）＝当期純利益÷自己資本×100」です。中小企業では、貸借対照表の「純資産の部」の合計を自己資本とみなして計算するのが一般的です。

仮に、自己資本4,000万円・当期純利益500万円の会社なら、500万円÷4,000万円＝12.5％がROEです。ROAと異なり、自己資本だけを分母にするため、借入金の多い・少ないによってROEの数値は変動します。

自己資本には、株主の出資金だけでなく、過去の利益の積み重ね（利益剰余金）も含まれます。利益を積み上げてきた会社ほど分母が大きくなり、同じ利益でもROEは下がります。逆に、赤字の累積で自己資本がマイナス（債務超過）になると、ROEは意味のある数字になりません。

ROAとROEの違いを一覧で比較

同じ当期純利益500万円の会社でも、分母が異なるため数値は次のように変わります。

項目	ROA	ROE
日本語名	総資産利益率	自己資本利益率
計算式	当期純利益÷総資産	当期純利益÷自己資本
見ている対象	総資産（借入を含む会社全体の資産）	自己資本（株主の出資と利益の蓄積）
分母（仮設）	1億円	4,000万円
比率（仮設）	5.0％	12.5％
借入を増やしたとき	資産が増えるため下がりやすい	分母が変わらないため上がりやすい
主に気にする立場	経営者・金融機関	株主・出資者（オーナー）

このようにROEはROAより高く出やすい傾向がありますが、これは借入金を活用して、自己資本より大きな資産を運用しているためです。借入への依存度が高いほどROEは押し上げられやすくなるため、ROEだけを見て「効率が良い」と判断するのは注意が必要です。

ROEを3つに分解すると、改善の打ち手が見える

ROEは「売上高当期純利益率×総資産回転率×財務レバレッジ」の3つに分解できます。前の2つを掛けたものがROAです。ROEやROAが下がったとき、どの要素が原因かを分けると、打つべき手がはっきりします。

要素	計算式	何を表すか	改善の主な打ち手
売上高当期純利益率	当期純利益÷売上高	売上から最終的に残る利益の割合（収益性）	値決めの見直し、原価・経費の削減、不採算の取引の整理
総資産回転率	売上高÷総資産	資産をどれだけ売上に変えたか（効率性）	在庫・売掛金の圧縮、遊休資産の売却、事業に使わない資産の整理
財務レバレッジ	総資産÷自己資本	自己資本の何倍の資産を動かしているか（借入依存度）	上げればROEは上がるが安全性は下がる。打ち手ではなく結果として確認する

借入も含めて事業に投じたお金に対するリターンを見たい場合は、ROIC（投下資本利益率）という指標もあります。考え方は「ROIC（投下資本利益率）とは：借入も含めた本当のリターンの見方」で解説しています。

経営判断ではどちらをどう使い分けるか

実務では、次の3つの観点で両方をあわせて確認するのが基本です。どちらか一方だけでは、会社の状態を見誤ることがあります。

1. ROAで資産全体の効率を確認する設備や在庫、売掛金まで含めた「会社全体の資産運用の効率」を見るときはROAが適しています。新しい設備投資や出店を検討するときは、その投資が今のROAを上回る利益を生むかを目安にします。
2. ROEで株主目線の効率を確認する自己資本に対するリターンを見るときはROEが適していますが、借入への依存度もあわせて確認します。オーナー企業では、会社に利益を残すか、役員報酬として受け取るかの判断材料にもなります。
3. 自己資本比率とセットで見るROEが高くても自己資本比率が低い場合、財務の安定性という面では課題が残っている可能性があります。金融機関は、収益性と安全性の両方を組み合わせて会社を評価します。

借入をするかどうかの判断では、借入で増やした資産がどれだけの利益を生むかと、借入金の金利を比べます。利息を払う前の利益で見た資産の利益率が金利を上回っていれば、借入はROEを押し上げます。下回っていれば、借入を増やすほどROEは下がり、返済の負担だけが残ります。資金調達の選択肢は「融資・資金調達ガイド」で整理しています。

具体例｜自己資本比率もあわせて計算してみる

仮に、総資産1億円・自己資本4,000万円という先ほどの例のまま自己資本比率を計算すると、4,000万円÷1億円＝40％です。自己資本比率は、資産のうちどれだけを返済の必要がないお金でまかなっているかを示します。

ROEが高くても、自己資本比率が低い会社は借入への依存度が高く、金利負担や返済の重さが利益を圧迫しやすくなります。逆に自己資本比率が高い会社は、ROEの数値自体は控えめでも、財務の安定性という点では安心材料が多いといえます。

このように、複数の指標をあわせて見ることで、効率性と安定性の両方から会社の状態を把握できます。

見落としやすいポイント（中小企業で使うときの注意）

• ROEだけを目標にすると借入が増えやすい：自己資本を増やさずに借入を増やせばROEは数値上高くなりますが、財務の安全性とはトレードオフの関係にあります。
• 業種によって適正水準の目安が異なる：設備投資の重い業種と軽い業種では総資産の使い方が違うため、同じROAでも意味合いが異なります。同業他社と比べる視点も大切です。
• 単年度だけで判断しない：利益が一時的に大きく増減した年の数値だけを見ると、実力を見誤ることがあります。複数期の推移を確認します。
• 役員報酬の額で利益が大きく動く：オーナー企業は、役員報酬をいくらにするかで当期純利益が変わります。年ごとの比較や同業との比較では、役員報酬を足し戻した利益でも見ておきます。
• 事業に使っていない資産がROAを下げる：役員への貸付金、保険積立金、使っていない土地や設備が多いと、本業が好調でもROAは低く出ます。総資産の中身を確認します。

業種ごとの指標の見方は「業種別 財務指標の目安」にまとめています。自社の数値をどの定義で比べるかを決めてから使うと、比較を誤りにくくなります。

指標を経営に生かすための運用のコツ

指標は計算して終わりにせず、確認するタイミングと共有する相手を決めておくと、経営判断に生かしやすくなります。自社の試算表や決算書から、次の順番で進めます。

1. 決算書から数字を拾う損益計算書の当期純利益、貸借対照表の資産合計（総資産）と純資産合計（自己資本）を書き出します。
2. 3つの比率を計算するROA・ROE・自己資本比率を、毎期同じ定義で計算します。
3. 時系列で並べる少なくとも直近数期分を並べ、上がったか下がったかを確認します。
4. 要因を分ける変化が利益の増減によるものか、資産や資本の増減によるものかを分けて考えます。ROEの3分解を使うと整理しやすくなります。
5. 次の一手を決める利益率・資産の回転・借入のどこに手を打つかを決め、翌期の目標に落とし込みます。

• 試算表が出るタイミングで確認する：月次や四半期の試算表とあわせて推移を見ておくと、変化に早く気づけます。
• 金融機関への説明に活用する：融資の相談時にROAやROEの推移を示せると、経営状況を客観的に説明しやすくなります。
• 数値が大きく動いたときは税理士に相談する：一時的な要因か構造的な変化かの見極めは、決算書全体を見ている税理士に相談すると整理しやすくなります。

よくある質問

まとめ

ROAは「当期純利益÷総資産」で資産全体の効率を、ROEは「当期純利益÷自己資本」で株主資本の効率を示し、借入金が多いほどROEはROAより高く出やすくなります。ROEだけでなく自己資本比率もあわせて確認し、利益率・資産の回転・借入の3つに分けて見ると、資産効率と資本効率の両面から会社の実力を評価できます。