日商原価計算初級 完全合格テキスト［2026年度版］

正解

イ　40分

解説

試験時間は 40分です。大問は3つあるので、第1問に 12分、第2問に 10分、第3問に 15分、見直しに 3分という配分が目安になります。合計してちょうど 40分です。時間が短いので、迷った問題は飛ばして先に進む判断が必要になります。

正解

イ　70点以上

解説

100点満点で 70点以上が合格です。上位何人という相対評価ではありません。ほかの受験者の出来に関係なく、自分が 70点を取れば合格します。裏を返せば、30点までは落としてよい試験だということです。満点を狙う必要はありません。

正解

ウ　44点

解説

第1問が 44点、第2問が 24点、第3問が 32点で、合計 100点です。第1問がいちばん大きく、全体の 4割以上を占めます。第1問は原価計算の基本概念と用語なので、暗記で確実に取れる部分です。ここを固めるのが最短ルートになります。

正解

4 点

解説

24点 ÷ 6問 ＝ 4点です。第2問は1問あたりの重みが大きく、1問落とすと 4点が消えます。出題内容は損益分岐点分析と営業利益の計算で、本テキストの第6章から第8章で仕上げます。

正解

○（正しい）

解説

正しい記述です。年齢・学歴・簿記の学習経験による制限はありません。簿記初級や日商簿記3級に合格していなくても、原価計算初級から受験できます。

正解

×（誤り）

解説

誤りです。原価計算初級はネット試験（CBT）で随時施行されています。テストセンターの空き状況に合わせて、自分の都合のよい日を予約して受験できます。学習を始める日に受験日を先に押さえてしまうのが、途中で止まらないコツです。

正解

イ　損益分岐点分析と営業利益の計算

解説

第2問は損益分岐点分析と営業利益の計算です。配点は 24点で計算が 6問。最後の1問は数値ではなく「上昇する・低下する・変化しない」から選ぶ形式です。なお用語の選択は第1問、製品別損益計算書は第3問です。標準原価計算は原価計算初級の出題範囲に含まれません。

正解

イ　2,200円

解説

受験料は 2,200円（税込）です。これに事務手数料が加わります。インターネット申込方式の事務手数料は 550円で、会場問い合わせ方式では施行機関により異なります。受験資格に制限はありません。

正解

イ　2つは独立した試験で、どちらから受験してもよい

解説

2つは独立した試験です。どちらから受けてもかまいません。学ぶ内容も、簿記初級は商業簿記、原価計算初級は原価計算で別物です。合格率は簿記初級が約 55から 60パーセント、原価計算初級が約 85から 90パーセントで、原価計算初級のほうが合格しやすい試験です。

正解

2 点

解説

44点 ＋ 24点 ＝ 68点です。70点 － 68点 ＝ 2点なので、あと 2点必要です。第1問と第2問を満点にしても、それだけでは合格できません。第3問を丸ごと捨てる作戦は成立しない、ということです。

正解

85 パーセント

解説

合格率 ＝ 合格者数 ÷ 受験者数 です。1,360人 ÷ 1,600人 ＝ 0.85 なので 85パーセントです。原価計算初級の実際の合格率も、おおむね 85パーセントから 90パーセントの水準で推移しています。

正解

○（正しい）

解説

正しい記述です。ネット試験なので、終了と同時に自動採点されます。スコアレポートが渡され、合格者はデジタル合格証を取得できます。結果を郵送で待つ期間はありません。

正解

イ　第1問と第3問

解説

第1問と第2問は 44点 ＋ 24点 ＝ 68点で 2点足りません。第2問と第3問は 24点 ＋ 32点 ＝ 56点で大きく足りません。第1問と第3問は 44点 ＋ 32点 ＝ 76点なので、これだけが 70点を超えます。第1問を落とすと合格が一気に苦しくなる、ということです。

正解

18 点

解説

すでに取れているのは 36点 ＋ 16点 ＝ 52点です。70点 － 52点 ＝ 18点なので、第3問で 18点以上が必要です。第3問は 32点なので、半分より少し多く取れば届く計算になります。第3問は上から順に計算がつながるので、最初の集計をていねいに合わせることが得点につながります。

正解

エ　工程別総合原価計算による完成品原価の計算

解説

出題範囲は、原価計算の基礎概念、利益の計画と統制、製品別（サービス別）期間損益計算の3本柱です。変動費と固定費への分類、損益分岐点売上高の計算、販売数量差異と販売価格差異の分析は、いずれもこの3本柱に含まれます。工程別総合原価計算は範囲外なので、学習しても得点にはつながりません。

正解

12,000 円

解説

原価 ＝ 消費量 × 単価 です。40個 × 300円 ＝ 12,000円。

正解

30,000 円

解説

人の労働も「消費量 × 単価」で計算します。消費量は作業時間、単価は賃率です。20時間 × 1,500円 ＝ 30,000円。

正解

12,500 円

解説

500キロワット時 × 25円 ＝ 12,500円。電力のような目に見えない資源でも、消費量と単価が分かれば原価になります。

正解

ウ　社員の趣味や家族構成を調べる

解説

原価計算の役割は、値付け・儲けの把握・ムダの発見・意思決定の4つです。社員の趣味や家族構成は原価計算とは関係がありません。

正解

イ　目的のために活動を行い、その活動のために消費した資源の金額

解説

原価とは「目的 → 活動 → 資源の消費」という連鎖の結果として生まれる金額です。支払った現金の合計でも、資産の合計でもありません。

正解

ウ　目的 → 活動 → 資源の消費量 → 原価

解説

目的があるから活動が行われ、活動のために資源が消費され、その消費量に単価を掛けたものが原価です。この順番は逆になりません。

正解

○（正しい）

解説

正しい記述です。購入した材料は、倉庫にある間は財産です。製造のために消費されてはじめて原価になります。

正解

56,000 円

解説

原価になるのは消費した70個だけです。70個 × 800円 ＝ 56,000円。購入額の80,000円ではありません。残り30個ぶんの24,000円は倉庫にある材料です。

正解

120 個

解説

原価 ＝ 消費量 × 単価 なので、消費量 ＝ 原価 ÷ 単価 です。54,000円 ÷ 450円 ＝ 120個。検算すると 120個 × 450円 ＝ 54,000円で一致します。

正解

24,000 円

解説

まず1件あたりの原価を出します。2時間 × 2,400円 ＝ 4,800円。次に件数を掛けます。4,800円 × 5件 ＝ 24,000円。形のないサービスでも計算方法は同じです。

正解

90,000 円

解説

消費量から先に求めます。200個 − 50個 ＝ 150個。次に単価を掛けます。150個 × 600円 ＝ 90,000円。月末に残った50個 × 600円 ＝ 30,000円はまだ原価ではありません。

正解

イ　原価になるのは、活動のために消費した分だけである

解説

原価になるかどうかの基準は「活動のために消費したか」です。減価償却費のように現金の支出がなくても原価になるものがあり、逆に購入しただけでは原価になりません。

正解

イ　原価 ＝ 資源の消費量 × 資源の単価

解説

原価は消費量と単価の掛け算です。足し算でも割り算でもありません。また掛けるのは購入量ではなく消費量、売価ではなく単価です。

正解

ウ　サービスでも、活動のために消費した資源の金額が原価になる

解説

出題範囲にも「製品とサービス」と示されています。サービスでも目的のために活動を行い、人の時間や材料を消費します。したがって原価が計算できます。

正解

×（誤り）

解説

誤りです。サービス業でも、目的のために活動を行い資源を消費しています。値付けや儲けの把握のために原価計算が必要です。

正解

71,800 円

解説

資源ごとに「消費量 × 単価」を求めて合計します。材料は 30kg × 1,200円 ＝ 36,000円。労働は 15時間 × 1,800円 ＝ 27,000円。電力は 400キロワット時 × 22円 ＝ 8,800円。合計は 36,000円 ＋ 27,000円 ＝ 63,000円、63,000円 ＋ 8,800円 ＝ 71,800円です。

正解

ウ　3つ

解説

原価になるのは、活動のために消費したものだけです。2の材料消費、3の賃金、4ではなく5の減価償却費の3つが該当します。1はまだ消費していないので財産のままです。4の借入金の返済は活動のための資源消費ではありません。したがって3つです。

正解

×（誤り）

解説

誤りです。購入した時点では固定資産であり、まだ消費していません。使った期間に応じて減価償却費という形で少しずつ原価になります。

正解

140,000 円

解説

月初有高 ＋ 当月仕入高 − 月末有高 ＝ 当月消費高 です。18,000円 ＋ 145,000円 ＝ 163,000円。163,000円 − 23,000円 ＝ 140,000円。

正解

210,000 円

解説

労務費は「作業時間 × 賃率」で計算します。150時間 × 1,400円 ＝ 210,000円。

正解

120,000 円

解説

材料費は「消費量 × 単価」で計算します。250kg × 480円 ＝ 120,000円。

正解

エ　工場の建物の減価償却費

解説

材料費は消費した物の原価です。木材は主要材料費、接着剤は補助材料費、機械油は工場消耗品費でいずれも材料費です。建物の減価償却費は物の消費ではないので経費になります。

正解

イ　工場で働く工員の賃金

解説

労務費は、働いた人に対して支払う原価です。工員の賃金がこれにあたります。電力料、外注加工賃、火災保険料はいずれも経費です。

正解

イ　材料費にも労務費にも入らない原価のすべて

解説

経費は「残り全部」という決め方をします。材料費でも労務費でもない原価がすべて経費です。減価償却費のように現金の支出がないものも経費に含まれます。

正解

ア　消費した資源の種類

解説

3分類は、消費した資源が物か、人の労働か、それ以外かで分けます。製品との結びつきの強さで分けるのは直接費と間接費の分類です。

正解

87,500 円

解説

まず数量で求めます。40個 ＋ 160個 ＝ 200個。200個 − 25個 ＝ 175個。次に金額にします。175個 × 500円 ＝ 87,500円。

正解

20,000 円

解説

保険料は月割経費です。1年ぶんの金額を12か月で割ります。240,000円 ÷ 12か月 ＝ 20,000円。

正解

86,400 円

解説

電力料は計器で測る測定経費です。3,600キロワット時 × 24円 ＝ 86,400円。

正解

780,000 円

解説

4つとも人に関する原価なのですべて労務費です。480,000円 ＋ 150,000円 ＝ 630,000円。630,000円 ＋ 90,000円 ＝ 720,000円。720,000円 ＋ 60,000円 ＝ 780,000円。

正解

ウ　経費

解説

外注加工賃は、自社で消費した物でも自社の従業員の労働でもありません。したがって材料費にも労務費にも入らず、経費になります。支払った金額で把握する支払経費です。

正解

イ　労務費

解説

支払先は本人ではありませんが、人を雇っているから発生する原価です。したがって労務費に分類されます。

正解

イ　測定経費

解説

計器で測って把握するので測定経費です。外注加工賃や修繕費のように支払額で把握するものが支払経費、減価償却費や保険料のように年額を12か月で割るものが月割経費です。

正解

○（正しい）

解説

正しい記述です。減価償却費は物を消費した金額でも人に支払う金額でもないため経費になります。年額を12か月で割って当月分を求める月割経費です。

正解

612,000 円

解説

材料費を求めます。20,000円 ＋ 260,000円 ＝ 280,000円。280,000円 − 35,000円 ＝ 245,000円。

労務費を求めます。180時間 × 1,300円 ＝ 234,000円。

経費を求めます。45,000円 ＋ 28,000円 ＝ 73,000円。73,000円 ＋ 60,000円 ＝ 133,000円。

合計します。245,000円 ＋ 234,000円 ＝ 479,000円。479,000円 ＋ 133,000円 ＝ 612,000円。

正解

ウ　620,000円

解説

労務費は、賃金320,000円、給料180,000円、賞与手当70,000円、法定福利費50,000円の4つです。320,000円 ＋ 180,000円 ＝ 500,000円。500,000円 ＋ 70,000円 ＝ 570,000円。570,000円 ＋ 50,000円 ＝ 620,000円。電力料と外注加工賃は経費なので含めません。

正解

×（誤り）

解説

誤りです。製品の形として残らなくても、消費しているのは物です。したがって工場消耗品費は材料費に分類されます。よく問われる引っかけです。

正解

イ　どの製品のために使ったかがはっきり分かる原価のこと

解説

直接費は、特定の製品との結びつきが分かる原価です。

金額の大小や発生場所では判定しません。

毎月同じ金額かどうかは、変動費と固定費の話です。

正解

エ　直接労務費

解説

製造間接費 ＝ 間接材料費 ＋ 間接労務費 ＋ 間接経費 です。

直接労務費は製造直接費の一部なので含まれません。

正解

×（誤り）

解説

誤りです。工場長は特定の製品を加工していません。

製品別の作業時間も記録できません。

したがって間接労務費に分類します。

正解

ウ　直接経費

解説

外注加工賃は材料でも自社の賃金でもないので経費です。

特定の製品のための支出なので直接費です。

よって直接経費になります。

正解

700,000 円

解説

製造間接費は間接の3つだけを足します。

90,000 ＋ 260,000 ＋ 350,000 ＝ 700,000円。

直接材料費 640,000円は製造直接費なので加えません。

正解

○（正しい）

解説

正しい記述です。

製品ごとの消費量を測定できない材料は間接材料費です。

潤滑油や接着剤などが代表例です。

正解

ウ　配賦

解説

間接費を基準にしたがって分ける手続きが配賦です。

直接費をそのままのせる手続きは直課（賦課）です。

直課と賦課は同じ意味の言葉です。

正解

イ　その製品にいくらかかったかを個別に測定できるかどうか

解説

判定の物差しは2本あります。

1つはその製品を作らなければ発生しなかったか。

もう1つは個別に測定できるかです。

金額の大小や支払方法は関係ありません。

正解

1,490,000 円

解説

直接費だけを拾います。

主要材料費 820,000円は直接材料費です。

組立工の賃金 540,000円は直接労務費です。

特許権使用料 130,000円は直接経費です。

820,000 ＋ 540,000 ＋ 130,000 ＝ 1,490,000円。

工場消耗品費・工場事務員の給料・水道光熱費は間接費です。

正解

イ　工場で材料を運ぶ運搬工の賃金

解説

運搬工は製品を加工していません。

製品別の作業時間も取れないため間接労務費です。

買入部品は直接材料費、火災保険料は間接経費です。

正解

2,300,000 円

解説

製造直接費 ＝ 960,000 ＋ 640,000 ＋ 200,000 ＝ 1,800,000円。

製造原価 ＝ 1,800,000 ＋ 500,000 ＝ 2,300,000円。

正解

○（正しい）

解説

正しい記述です。

ねじを製品別に数えて記録できる会社なら直接材料費です。

まとめて処理する会社なら間接材料費になります。

問題文の書き方でどちらかを判断してください。

正解

イ　イとエ

解説

ア は直接材料費、ウ は直接経費、オ は直接労務費です。

イ は設備のための作業なので間接労務費です。

エ は工場全体の費用なので間接経費です。

よって間接費は イ と エ です。

正解

700 円

解説

配賦率 ＝ 製造間接費の合計 ÷ 配賦基準の合計 です。

840,000円 ÷ 1,200時間 ＝ 700円。

検算します。700円 × 1,200時間 ＝ 840,000円。

正解

ウ　製品Aだけに使った買入部品の代金

解説

直課できるのは直接費だけです。

製品Aだけに使った買入部品は直接材料費です。

他の3つは共通してかかる間接費なので配賦します。

正解

1,150,000 円

解説

配賦基準の合計 ＝ 500時間 ＋ 250時間 ＝ 750時間。

配賦率 ＝ 600,000円 ÷ 750時間 ＝ 800円。

製品Xへの配賦額 ＝ 800円 × 500時間 ＝ 400,000円。

製品Xの製造原価 ＝ 420,000 ＋ 330,000 ＋ 400,000 ＝ 1,150,000円。

なお製品Yは 280,000 ＋ 270,000 ＋ 200,000 ＝ 750,000円です。

合計 1,900,000円は資料の合計と一致します。

正解

25 パーセント

解説

製造直接費 ＝ 1,300,000 ＋ 780,000 ＋ 170,000 ＝ 2,250,000円。

製造間接費 ＝ 120,000 ＋ 380,000 ＋ 250,000 ＝ 750,000円。

製造原価 ＝ 2,250,000 ＋ 750,000 ＝ 3,000,000円。

750,000 ÷ 3,000,000 ＝ 0.25 なので 25パーセントです。

正解

イ　300,000円

解説

配賦基準の合計 ＝ 400時間 ＋ 200時間 ＝ 600時間。

配賦率 ＝ 900,000円 ÷ 600時間 ＝ 1,500円。

製品Qへの配賦額 ＝ 1,500円 × 200時間 ＝ 300,000円。

製品Pは 1,500円 × 400時間 ＝ 600,000円で、合計は 900,000円です。

正解

ウ　会社全体の管理のためにかかった原価

解説

一般管理費は、作るためでも売るためでもない費用です。

会社全体を運営するための土台の費用が該当します。

本社事務員の給料や役員報酬が代表例です。

正解

イ　製品の発送費

解説

発送費は、完成した製品をお客様へ届ける費用です。

売るための活動なので販売費です。

工場長の給料と機械の減価償却費は製造原価です。

本社事務員の給料は一般管理費です。

正解

○（正しい）

解説

正しい記述です。

総原価 ＝ 製造原価 ＋ 販売費および一般管理費 です。

売上高から総原価を引いた残りが営業利益になります。

正解

1,450,000 円

解説

売上総利益 ＝ 売上高 － 売上原価 です。

3,600,000 － 2,150,000 ＝ 1,450,000円。

正解

560,000 円

解説

営業利益 ＝ 売上総利益 － 販売費および一般管理費 です。

1,450,000 － 890,000 ＝ 560,000円。

正解

イ　売上高 －売上原価 ＝ 売上総利益、売上総利益 －販売費および一般管理費 ＝ 営業利益

解説

利益は2段階で求めます。

1段目は売上高から売上原価を引いて売上総利益。

2段目は売上総利益から販管費を引いて営業利益です。

正解

2,600,000 円

解説

工場で発生した項目だけを集めます。

1,240,000 ＋ 860,000 ＋ 190,000 ＋ 310,000 ＝ 2,600,000円。

営業担当者の給料は販売費、本社の通信費は一般管理費です。

この2つは製造原価に入れません。

正解

1,640,000 円

解説

販売費は 210,000 ＋ 350,000 ＝ 560,000円。

一般管理費は 480,000 ＋ 600,000 ＝ 1,080,000円。

合計 ＝ 560,000 ＋ 1,080,000 ＝ 1,640,000円。

工場の消耗品費 140,000円は製造原価なので除きます。

正解

ウ　本社建物の減価償却費

解説

本社建物は会社全体の管理のための資産です。

よってその減価償却費は一般管理費です。

展示会の出展料は販売費、他の2つは製造原価です。

正解

4,800,000 円

解説

販売費および一般管理費 ＝ 780,000 ＋ 570,000 ＝ 1,350,000円。

総原価 ＝ 3,450,000 ＋ 1,350,000 ＝ 4,800,000円。

正解

×（誤り）

解説

誤りです。それは製造原価の動き方です。

販管費は製品に集計しません。

発生した期間の費用として、そのまま引きます。

これを期間費用といいます。

正解

1,000,000 円

解説

売上総利益 ＝ 6,400,000 － 3,840,000 ＝ 2,560,000円。

販管費 ＝ 950,000 ＋ 610,000 ＝ 1,560,000円。

営業利益 ＝ 2,560,000 － 1,560,000 ＝ 1,000,000円。

正解

イ　工場建物は製造原価、本社建物は一般管理費

解説

分類は費用の名前ではなく、発生した場所と目的で決まります。

工場の建物は製造のための資産なので製造原価です。

本社の建物は会社全体の管理のためなので一般管理費です。

正解

5,040,000 円

解説

売上総利益 ＝ 売上高 － 売上原価 の式を組みかえます。

売上原価 ＝ 売上高 － 売上総利益 です。

7,200,000 － 2,160,000 ＝ 5,040,000円。

正解

イ　製造原価は製品に集計されて売れたときに売上原価となり、販売費および一般管理費はその期間の費用として引かれる

解説

製造原価は製品にくっついて動きます。

売れるまでは在庫として残り、費用になりません。

販管費は製品にくっつかず、期間の費用として引きます。

正解

760,000 円

解説

売上原価は、当月に売れた製品の原価 2,240,000円です。

製造原価 2,800,000円をそのまま引いてはいけません。

売上総利益 ＝ 4,000,000 － 2,240,000 ＝ 1,760,000円。

販管費 ＝ 620,000 ＋ 380,000 ＝ 1,000,000円。

営業利益 ＝ 1,760,000 － 1,000,000 ＝ 760,000円。

差額の 560,000円は在庫として翌月へ持ちこされます。

正解

3,350,000 円

解説

階層を下から逆にたどります。

売上総利益 ＝ 営業利益 ＋ 販管費 ＝ 900,000 ＋ 1,350,000 ＝ 2,250,000円。

売上原価 ＝ 売上高 － 売上総利益 ＝ 5,600,000 － 2,250,000 ＝ 3,350,000円。

検算します。5,600,000 － 3,350,000 ＝ 2,250,000円。

2,250,000 － 1,350,000 ＝ 900,000円で営業利益と一致します。

正解

○（正しい）

解説

正しい記述です。

販売した製品の総原価 ＝ 売上原価 ＋ 販売費および一般管理費 です。

売上高からこれを引けば営業利益になります。

売上高 ＝ 総原価 ＋ 営業利益 という関係の言いかえです。

正解

イ　どこで原価が多く発生し、誰が改善できるかを明らかにするため

解説

会社全体の合計だけでは打つ手が決まりません。部門別に集計してはじめて、どこにムダがあるか、誰に相談すればよいかが見えます。集計は数字を細かく分けること自体が目的ではなく、改善できる人に数字を届けるための仕分けです。

正解

ウ　その責任者が自分の判断で金額を左右できる原価のこと

解説

管理可能原価とは、その責任者が自分の判断で金額を動かせる原価です。金額の大きさや変動の有無は関係ありません。判断の基準は「その人が金額を左右できるかどうか」の一点だけです。

正解

ウ　製品を組み立てる工員の賃金

解説

製品を組み立てる工員の賃金は、製品をつくる活動から生じるので製造部門の原価です。営業担当者の給料と広告宣伝費は販売部門、本社経理部の給料は管理部門で発生します。

正解

イ　形がなくても、資源を消費している点は同じなので原価計算ができる

解説

サービスには形がありませんが、目的のために活動し資源を消費している点は製造業と同じです。消費した資源を金額で測れば、それがサービスの原価になります。飲食店の食材のように、材料費が大きいサービス業もあります。

正解

×（誤り）

解説

誤りです。原価計算の目的は、価格決定・原価管理・予算編成・意思決定の4つに広がっています。製品1個の原価を知ることは、その4つの目的に使うための入口にすぎません。

正解

○（正しい）

解説

正しい記述です。部門別に集計すれば、原価の多い部門、前月より増えた部門がひと目で分かります。そこから改善の相談相手である責任者が決まります。

正解

イ　社長が決めた設備投資による工場建物の減価償却費

解説

工場建物の減価償却費は、社長が設備投資を決めた時点で金額が決まっています。製造部門長がどれだけ努力しても動かせないので管理不能原価です。消耗品費・残業手当・材料費は、部門長の判断で量を変えられるので管理可能原価です。

正解

イ　原価を動かせる人に数字を届け、改善につなげるため

解説

原価は、それを管理できる人に結びついてはじめて改善につながります。「材料費が増えた」ではなく「切削部門の材料費が増えた」と言えれば、切削部門長が原因を調べて手を打てます。責任者に金額を負担させるための仕組みではありません。

正解

イ　労務費

解説

学習塾のサービスは講師の働きそのものです。そのため講師や事務スタッフの人件費、つまり労務費の比重が高くなります。教材の紙代などの材料費は相対的に小さくなります。

正解

ウ　予算編成

解説

来期に発生する原価を見積もり、計画の数字をつくる作業が予算編成です。価格決定は売価を決める場面、原価管理はムダを減らす場面、意思決定は複数の案を比べる場面で使います。

正解

○（正しい）

解説

正しい記述です。自分では金額を動かせない原価で評価されると、責任者は努力のしようがありません。評価の対象にするのは管理可能原価だけにするのが原則です。

正解

×（誤り）

解説

誤りです。在庫が残らないことと、原価計算が要るかどうかは別の話です。サービス業でも価格を決め、ムダを減らし、予算をつくる必要があります。そのためには消費した資源を金額で測らなければなりません。

正解

1,900,000 円

解説

部門原価合計は、その部門で発生した材料費・労務費・経費を足すだけです。480,000円 ＋ 1,150,000円 ＋ 270,000円 ＝ 1,900,000円。切削部門の数字はここでは使いません。聞かれた部門の行だけを横に足します。

正解

ウ　製造部門長には管理不能だが、設備投資を決めた社長には管理可能である

解説

管理可能かどうかは「誰にとってか」で決まります。製造部門長は建物の取得を決めていないので管理不能です。しかし設備投資を決めた社長にとっては、自分の判断で左右した原価なので管理可能です。金額の大小や変動の有無は判断の材料になりません。

正解

2,775,000 円

解説

まず部門長が金額を動かせるものを選びます。材料費・残業手当・消耗品費の3つです。2,340,000円 ＋ 260,000円 ＋ 175,000円 ＝ 2,775,000円。減価償却費 640,000円と火災保険料 85,000円は本社が決めたもので、部門長には動かせないため管理不能原価です。部門原価の合計 3,500,000円と取り違えないよう注意します。

正解

56 パーセント

解説

まず原価合計を出します。960,000円 ＋ 3,360,000円 ＋ 720,000円 ＋ 360,000円 ＋ 600,000円 ＝ 6,000,000円。次に労務費の割合を出します。3,360,000円 ÷ 6,000,000円 ＝ 0.56 なので 56パーセントです。運送業はサービス業なので労務費の比重が高くなります。原価を下げたいなら、まず労務費の使い方から見直します。

正解

1,400,000 円

解説

変動費 ＝ 売上高 × 変動費率 で求めます。3,500,000円 × 0.4 ＝ 1,400,000円。変動費率はパーセントのままでは掛けられません。40パーセントを 0.4 に直してから掛けます。

正解

1,000,000 円

解説

変動費の総額 ＝ 1個あたり変動費 × 生産量 です。250円 × 4,000個 ＝ 1,000,000円。1個あたり変動費は生産量が変わっても 250円のまま動きません。だから単純な掛け算で総額が出せます。

正解

840,000 円

解説

固定費は、生産量が変わっても総額が変わりません。生産量が 2倍になっても 840,000円のままです。1,680,000円としないよう注意します。変わるのは1個あたりの固定費のほうで、こちらは半分に下がります。

正解

イ　売上高や生産量に比例して増減する原価のこと

解説

変動費は、売上高や生産量に比例して増減する原価です。ただ金額が毎月ばらつくだけの原価は変動費ではありません。売上高や生産量という基準に連動して動くかどうかが判断のポイントです。

正解

ウ　工場建物の減価償却費

解説

工場建物の減価償却費は、生産量がゼロでも毎期同額が発生します。したがって固定費です。材料費・外注加工賃・販売手数料は、つくった数や売れた数に比例して増減するので変動費です。

正解

×（誤り）

解説

誤りです。固定費は生産量が変わっても総額が変わりません。増えるのは変動費の総額のほうです。なお1個あたりで見ると、固定費は生産量が増えるほど下がります。

正解

40 パーセント

解説

変動費率 ＝ 変動費 ÷ 売上高 です。2,400,000円 ÷ 6,000,000円 ＝ 0.4 なので 40パーセントです。割る順番を逆にしないよう注意します。分母は必ず売上高です。

正解

6,500,000 円

解説

まず変動費を出します。8,000,000円 × 0.55 ＝ 4,400,000円。次に固定費を足します。4,400,000円 ＋ 2,100,000円 ＝ 6,500,000円。総原価は変動費と固定費の合計です。固定費は売上高が変わっても 2,100,000円のまま動きません。

正解

600 円

解説

1個あたり固定費 ＝ 固定費総額 ÷ 生産量 です。1,800,000円 ÷ 3,000個 ＝ 600円。固定費の総額は一定でも、生産量で割れば1個あたりの金額が出ます。

正解

400 円

解説

1,800,000円 ÷ 4,500個 ＝ 400円です。総額は 1,800,000円のまま変わっていませんが、割る個数が増えたので1個あたりは 600円から 400円に下がりました。これが、生産量を増やすと1個あたりの原価が下がる仕組みです。

正解

1,800,000 円

解説

区分の欄が変動費になっている行だけを足します。1,260,000円 ＋ 340,000円 ＋ 200,000円 ＝ 1,800,000円。区分は問題文が与えているので、自分で判断し直してはいけません。ちなみに固定費の合計は 480,000円 ＋ 1,500,000円 ＋ 320,000円 ＝ 2,300,000円で、総原価は 4,100,000円になります。

正解

ア　変動費 ÷ 売上高

解説

変動費率 ＝ 変動費 ÷ 売上高 です。売上高 1円あたりに何円の変動費がかかるかを表します。分母が売上高であることを間違えると、以降のCVP分析がすべて狂います。

正解

イ　総額は変わらず、1個あたりは下がる

解説

固定費の総額は生産量が変わっても一定です。しかし同じ金額をより多くの個数で割るので、1個あたりでは下がります。総額は増えるが1個あたりは変わらない、という動きをするのは変動費のほうです。

正解

○（正しい）

解説

正しい記述です。変動費は生産量に比例して総額が増えるので、生産量で割り戻すと1個あたりは同じ金額に戻ります。1個あたり変動費 400円なら、1,000個でも 6,000個でも 400円のままです。

正解

×（誤り）

解説

誤りです。変動費は売上高に比例して増えるので、変動費 ÷ 売上高 の答えは同じ数字になります。したがって変動費率は変化しません。売上高が増えて下がるのは、売上高1円あたりの固定費のほうです。

正解

10,800,000 円

解説

まず変動費を出します。12,000,000円 × 0.65 ＝ 7,800,000円。次に固定費を足します。7,800,000円 ＋ 3,000,000円 ＝ 10,800,000円。売上高 12,000,000円から総原価 10,800,000円を引けば、利益 1,200,000円が求まります。この形が次章の貢献利益と営業利益につながります。

正解

1,320 円

解説

1個あたり固定費を出します。2,400,000円 ÷ 4,000個 ＝ 600円。これに1個あたり変動費を足します。720円 ＋ 600円 ＝ 1,320円。総額から計算しても同じです。変動費総額 720円 × 4,000個 ＝ 2,880,000円、総原価 2,880,000円 ＋ 2,400,000円 ＝ 5,280,000円、5,280,000円 ÷ 4,000個 ＝ 1,320円。

正解

ウ　固定費の総額は一定のまま、より多くの個数で割ることになるから

解説

1個あたり変動費は生産量が変わっても一定です。固定費の総額も減りません。下がるのは1個あたりの固定費で、同じ総額をより多くの個数で割るからです。その分だけ1個あたりの総原価が下がります。

正解

600,000 円

解説

貢献利益は売上高から変動費を引いて求めます。1,500,000円 － 900,000円 ＝ 600,000円です。固定費はここでは引きません。固定費を引くのは営業利益を出す次の段階です。

正解

200,000 円

解説

営業利益は貢献利益から固定費を引いて求めます。600,000円 － 400,000円 ＝ 200,000円です。貢献利益はまず固定費の回収にあてられ、回収しきって残った分が営業利益になります。

正解

25 パーセント

解説

貢献利益率は貢献利益 ÷ 売上高です。500,000円 ÷ 2,000,000円 ＝ 0.25 なので 25パーセントです。売上高の 25パーセントが固定費の回収と利益にまわる、という意味になります。なお変動費率は 100パーセント － 25パーセント ＝ 75パーセントです。

正解

イ　売上高から変動費を差し引いた金額で、固定費の回収と利益の獲得に貢献する

解説

貢献利益は売上高－変動費です。この金額がまず固定費の回収にあてられ、余った分が営業利益になります。売上高から売上原価を引いた金額は売上総利益で、別のものです。貢献利益から引くのは固定費であって変動費ではありません。

正解

イ　売上高 → 変動費 → 貢献利益 → 固定費 → 営業利益

解説

変動損益計算書は、上から 売上高、変動費、貢献利益、固定費、営業利益 の5行です。先に変動費を引いて貢献利益を出し、そこから固定費を引いて営業利益を出す2段階になっています。この順番は必ず暗記してください。

正解

×（誤り）

解説

誤りです。貢献利益は売上高から変動費を差し引いて計算します。固定費を差し引くのは次の段階で、そこで求まるのが営業利益です。引く順番は変動費が先、固定費があとです。

正解

200,000 円

解説

単位貢献利益は 800円 － 500円 ＝ 300円です。貢献利益は 300円 × 3,000個 ＝ 900,000円。営業利益は 900,000円 － 700,000円 ＝ 200,000円です。総額で確かめると、売上高 2,400,000円 － 変動費 1,500,000円 ＝ 貢献利益 900,000円で一致します。

正解

40 パーセント

解説

単位貢献利益は 1,200円 － 720円 ＝ 480円です。貢献利益率は単位貢献利益 ÷ 販売単価なので 480円 ÷ 1,200円 ＝ 0.4、つまり 40パーセントです。1個あたりで計算しても総額で計算しても率は変わりません。変動費率は 720円 ÷ 1,200円 ＝ 60パーセントで、合計すると 100パーセントになります。

正解

35 パーセント

解説

売上高は変動費と貢献利益にしか分かれません。したがって変動費率と貢献利益率の合計は必ず 100パーセントになります。100パーセント － 65パーセント ＝ 35パーセントです。問題文が変動費率しか示していなくても、この関係で貢献利益率を作れます。

正解

300,000 円

解説

まず貢献利益を出します。4,000,000円 × 30パーセント ＝ 1,200,000円です。次に固定費を引きます。1,200,000円 － 900,000円 ＝ 300,000円が営業利益です。変動費は 4,000,000円 × 70パーセント ＝ 2,800,000円なので、4,000,000円 － 2,800,000円 － 900,000円 ＝ 300,000円としても同じです。

正解

200,000 円

解説

営業利益の増加額は 増加した売上高 × 貢献利益率 で求めます。500,000円 × 40パーセント ＝ 200,000円です。売上高が増えると変動費も増えますが、固定費は増えません。だから増えた貢献利益がそのまま営業利益の増加になります。

正解

600,000 円

解説

貢献利益は 5,000,000円 － 3,000,000円 ＝ 2,000,000円です。営業利益は 2,000,000円 － 1,400,000円 ＝ 600,000円です。なお貢献利益率は 2,000,000円 ÷ 5,000,000円 ＝ 40パーセント、変動費率は 60パーセントで、合計 100パーセントになります。

正解

イ　増加した売上高 × 貢献利益率

解説

増えた売上高のうち、変動費率の分は変動費として出ていきます。手元に残るのは貢献利益率の分だけです。固定費は増えないので、この残った金額がまるごと営業利益の増加になります。したがって 増加した売上高 × 貢献利益率 が正解です。

正解

ア　合計すると 100パーセントになる

解説

売上高は変動費と貢献利益の2つにしか分かれません。だから売上高に対する割合を足すと必ず 100パーセントになります。変動費率が 30パーセントなら貢献利益率は 70パーセントというように、変動費率のほうが小さいこともあります。

正解

○（正しい）

解説

正しい記述です。変動費率と貢献利益率の合計は 100パーセントなので、100パーセント － 60パーセント ＝ 40パーセントとなります。売上高 1,000円のうち 600円が変動費で出ていき、残る 400円が貢献利益、という関係です。

正解

400,000 円

解説

単位貢献利益は 2,500円 － 1,500円 ＝ 1,000円です。貢献利益は 1,000円 × 1,600個 ＝ 1,600,000円。営業利益は 1,600,000円 － 1,200,000円 ＝ 400,000円です。総額で確かめると、売上高 4,000,000円 － 変動費 2,400,000円 ＝ 1,600,000円で一致します。貢献利益率は 1,000円 ÷ 2,500円 ＝ 40パーセントです。

正解

8,000,000 円

解説

逆算します。営業利益＝貢献利益－固定費なので、必要な貢献利益は 1,500,000円 ＋ 500,000円 ＝ 2,000,000円です。貢献利益＝売上高×貢献利益率なので、売上高 ＝ 2,000,000円 ÷ 0.25 ＝ 8,000,000円となります。検算すると、8,000,000円 × 25パーセント ＝ 2,000,000円、2,000,000円 － 1,500,000円 ＝ 500,000円で合っています。

正解

300,000 円

解説

単価が変われば単位貢献利益も変わります。来月の単位貢献利益は 2,200円 － 1,200円 ＝ 1,000円です。貢献利益は 1,000円 × 900個 ＝ 900,000円。営業利益は 900,000円 － 600,000円 ＝ 300,000円となります。当月は単位貢献利益 800円 × 1,000個 ＝ 800,000円、営業利益 200,000円でしたから、販売量が減っても営業利益は 100,000円増える見込みです。値上げによって1個あたりの稼ぐ力が 800円から 1,000円へ強くなったためです。

正解

2,000,000 円

解説

損益分岐点売上高は 固定費 ÷ 貢献利益率 で求めます。800,000円 ÷ 0.4 ＝ 2,000,000円です。検算すると、売上高 2,000,000円 のときの貢献利益は 2,000,000円 × 40パーセント ＝ 800,000円 で固定費と同額になり、営業利益は 0円 になります。

正解

1,200 個

解説

損益分岐点販売量は 固定費 ÷ 単位貢献利益 で求めます。600,000円 ÷ 500円 ＝ 1,200個です。1個売るごとに 500円 ずつ固定費を回収でき、1,200個 売った時点で 600,000円 を回収しきります。

正解

2,400,000 円

解説

必要売上高は （固定費 ＋ 目標営業利益） ÷ 貢献利益率 です。（900,000円 ＋ 300,000円） ÷ 0.5 ＝ 1,200,000円 ÷ 0.5 ＝ 2,400,000円となります。検算すると、2,400,000円 × 50パーセント ＝ 1,200,000円 の貢献利益から固定費 900,000円 を引いて 300,000円 です。

正解

20 パーセント

解説

安全余裕率は （実際売上高 － 損益分岐点売上高） ÷ 実際売上高 です。（4,000,000円 － 3,200,000円） ÷ 4,000,000円 ＝ 800,000円 ÷ 4,000,000円 ＝ 0.2 で 20パーセントです。売上高が 20パーセント落ちるまでは赤字にならない、という意味になります。

正解

イ　貢献利益と固定費がちょうど等しくなり、営業利益が 0円 になる点である

解説

営業利益は 貢献利益 － 固定費 です。これが 0円 になるのは貢献利益と固定費が等しくなったときで、その位置が損益分岐点です。売上高そのものと固定費を比べるのではありません。売上高からはまず変動費が出ていくからです。

正解

○（正しい）

解説

正しい記述です。営業利益＝貢献利益－固定費なので、営業利益が 0円 になるのは貢献利益と固定費が同額のときです。この関係から 損益分岐点売上高 ＝ 固定費 ÷ 貢献利益率 という公式が導かれます。

正解

2,500,000 円

解説

まず貢献利益を出します。5,000,000円 － 3,000,000円 ＝ 2,000,000円です。貢献利益率は 2,000,000円 ÷ 5,000,000円 ＝ 0.4 で 40パーセント。損益分岐点売上高は 1,000,000円 ÷ 0.4 ＝ 2,500,000円となります。

正解

1,700 個

解説

単位貢献利益は 1,500円 － 900円 ＝ 600円です。損益分岐点販売量は 1,020,000円 ÷ 600円 ＝ 1,700個となります。1,700個 のとき貢献利益は 600円 × 1,700個 ＝ 1,020,000円 で、固定費とちょうど同額です。

正解

2,550,000 円

解説

損益分岐点販売量 1,700個 に販売単価を掛けて、1,700個 × 1,500円 ＝ 2,550,000円です。公式からも確かめられます。貢献利益率は 600円 ÷ 1,500円 ＝ 40パーセントなので、1,020,000円 ÷ 0.4 ＝ 2,550,000円。どちらの道すじでも同じ答えになります。

正解

75 パーセント

解説

まず損益分岐点売上高を求めます。1,800,000円 ÷ 0.4 ＝ 4,500,000円です。損益分岐点比率は 損益分岐点売上高 ÷ 実際売上高 なので、4,500,000円 ÷ 6,000,000円 ＝ 0.75 で 75パーセントとなります。安全余裕率は 100パーセント － 75パーセント ＝ 25パーセントです。

正解

70 パーセント

解説

実際売上高は、損益分岐点までの部分と、それを超えた余裕の部分の2つに分かれます。したがって損益分岐点比率と安全余裕率の合計は必ず 100パーセントです。100パーセント － 30パーセント ＝ 70パーセントとなります。

正解

3,500 個

解説

単位貢献利益は 2,000円 － 1,400円 ＝ 600円です。必要な貢献利益は 固定費 ＋ 目標営業利益 ＝ 1,500,000円 ＋ 600,000円 ＝ 2,100,000円。必要販売量は 2,100,000円 ÷ 600円 ＝ 3,500個となります。検算すると 600円 × 3,500個 ＝ 2,100,000円、そこから固定費を引いて 600,000円 です。

正解

ア　上昇する

解説

損益分岐点売上高 ＝ 固定費 ÷ 貢献利益率 です。販売単価と1個あたり変動費が変わらなければ貢献利益率は同じままなので、分母は動きません。分子の固定費だけが大きくなるので、損益分岐点売上高は上昇します。回収すべき固定費が増えた分、もっと売らないと赤字を抜け出せません。

正解

イ　低下する

解説

変動費率と貢献利益率の合計は 100パーセントです。変動費率が低下すれば貢献利益率は上昇します。損益分岐点売上高 ＝ 固定費 ÷ 貢献利益率 の分母が大きくなるので、答えは低下します。1円 の売上で回収できる固定費が増えたためです。

正解

ウ　変化しない

解説

損益分岐点売上高を決めるのは固定費と貢献利益率だけです。販売量はどちらにも影響しません。したがって損益分岐点売上高は変化しません。変わるのは実際売上高のほうで、その結果 安全余裕率は上昇します。損益分岐点そのものと、そこからの距離を混同しないでください。

正解

○（正しい）

解説

正しい記述です。実際売上高を、損益分岐点までの部分とそれを超えた部分に分けたものが、この2つの率です。実際売上高 4,000,000円、損益分岐点売上高 3,000,000円 なら、損益分岐点比率 75パーセント、安全余裕率 25パーセントで合計 100パーセントになります。

正解

5,750,000 円

解説

単位貢献利益は 2,500円 － 1,500円 ＝ 1,000円、貢献利益率は 1,000円 ÷ 2,500円 ＝ 40パーセントです。単価と変動費が変わらないので貢献利益率は 40パーセントのままです。来月の固定費は 2,000,000円 ＋ 300,000円 ＝ 2,300,000円。損益分岐点売上高は 2,300,000円 ÷ 0.4 ＝ 5,750,000円となります。今月は 2,000,000円 ÷ 0.4 ＝ 5,000,000円 でしたから、固定費の増加によって損益分岐点は上昇しました。

正解

40 パーセント

解説

損益分岐点売上高 ＝ 固定費 ÷ 貢献利益率 という関係を逆に使います。貢献利益率 ＝ 固定費 ÷ 損益分岐点売上高 なので、1,440,000円 ÷ 3,600,000円 ＝ 0.4 で 40パーセントです。損益分岐点では貢献利益と固定費が等しいので、売上高 3,600,000円 に対する貢献利益 1,440,000円 の割合を出しているだけ、と考えると分かりやすくなります。

正解

1,500 個

解説

値上げ前の単位貢献利益は 1,600円 － 1,000円 ＝ 600円で、損益分岐点販売量は 1,200,000円 ÷ 600円 ＝ 2,000個でした。値上げ後の単位貢献利益は 1,800円 － 1,000円 ＝ 800円になります。損益分岐点販売量は 1,200,000円 ÷ 800円 ＝ 1,500個です。1個あたりの稼ぐ力が強くなったので、固定費を回収するのに必要な数量が減りました。

正解

ア　上昇する

解説

単位貢献利益は 販売単価 － 1個あたり変動費 です。1個あたり変動費が同じまま単価だけ下がるので、単位貢献利益は小さくなります。貢献利益率も低下します。損益分岐点売上高 ＝ 固定費 ÷ 貢献利益率 の分母が小さくなるので、答えは上昇します。たとえば単価 2,000円、変動費 1,200円 なら貢献利益率は 40パーセントですが、単価を 1,600円 に下げると 400円 ÷ 1,600円 ＝ 25パーセントに落ちます。販売量が分からなくても判断できます。

正解

300,000 円

解説

予算売上高＝予算販売数量 × 予算販売単価です。

500個 × 600円＝300,000円。

正解

306,800 円

解説

実際売上高＝実際販売数量 × 実際販売単価です。

520個 × 590円＝306,800円。

正解

40,000 円

解説

売上高差異＝実際売上高 − 予算売上高です。

840,000円 − 800,000円＝40,000円。

プラスなので有利差異です。

正解

イ　不利差異

解説

実際が予算に届かなかったので不利差異です。

計算結果はマイナスになります。

正解

○（正しい）

解説

正しいです。

販売数量差異＝（実際数量 − 予算数量）× 予算単価。

実際単価を使うと答えが合わなくなります。

正解

15,000 円

解説

（450個 − 400個）× 300円＝50個 × 300円。

＝15,000円。数量がふえたので有利差異です。

正解

18,000 円

解説

（680円 − 700円）× 900個＝マイナス20円 × 900個。

＝マイナス18,000円、つまり 18,000円の不利差異です。

かける数量は実際数量です。

正解

10,000 円

解説

（380個 − 420個）× 250円＝マイナス40個 × 250円。

＝マイナス10,000円、つまり 10,000円の不利差異です。

正解

16,000 円

解説

予算売上高＝600個 × 1,200円＝720,000円。

実際売上高＝640個 × 1,150円＝736,000円。

736,000円 − 720,000円＝16,000円の有利差異です。

正解

48,000 円

解説

（640個 − 600個）× 1,200円＝40個 × 1,200円。

＝48,000円の有利差異です。

かける単価は予算単価 1,200円です。

正解

32,000 円

解説

（1,150円 − 1,200円）× 640個＝マイナス50円 × 640個。

＝マイナス32,000円、つまり 32,000円の不利差異です。

検算：48,000円 − 32,000円＝16,000円で売上高差異と一致します。

正解

ア　販売数量は予算を上回ったが、販売単価は予算を下回った

解説

数量は 600個から 640個へふえました。

単価は 1,200円から 1,150円へ下がりました。

数量差異は有利、価格差異は不利になります。

正解

850 円

解説

販売単価＝売上高 ÷ 販売数量です。

918,000円 ÷ 1,080個＝850円。

正解

700 個

解説

販売数量＝売上高 ÷ 販売単価です。

630,000円 ÷ 900円＝700個。

正解

ア　（実際販売単価 − 予算販売単価）× 実際販売数量

解説

価格差異は「単価の差 × 実際数量」です。

4番目の式は販売数量差異の計算式です。

正解

○（正しい）

解説

正しいです。

有利差異をプラス、不利差異をマイナスとして足します。

一致しなければ計算のどこかが誤りです。