マネーフォワード クラウド会計・給与の研修

銀行口座やクレジットカードをデータ連携すると、明細が自動で取り込まれ、仕訳の登録が簡単になります。事務所では、連携した口座・カードの取引は、この明細から仕訳を作ります。

手順

1. ［データ連携］→［新規登録］で、銀行やカードを検索して連携します。
2. ［データ連携］→［登録済一覧］で、口座ごとの［最終取得日時］と［取得状態］を確かめます。
3. 同じ行の［科目設定］で、明細を仕訳にするときに口座側に入る科目を確かめます。
4. ほかの事業者などの口座が表示されるときは、［連携サービスの選択］で使わないものを外します。
5. 取り込んだ明細は、［自動で仕訳］→［連携サービスから入力］で仕訳にします。

ポイント

• 連携の方式には、IDとパスワードを入れる「IDパスワード方式」と、金融機関のサイトで操作する「API連携方式」があります。
• 連携データは、オーナー権限を持つユーザーアカウント（メールアドレス）に紐づきます。
• 連携の削除は元に戻せません。その口座の自動仕訳ルールと、取得済みの明細の情報が消えます（登録した仕訳は残ります）。
• 削除すると、同じマネーフォワード IDで連携しているほかの事業者や、マネーフォワード MEの連携も解除されます。

同じユーザーアカウントでマネーフォワード MEやほかの事業者の口座も連携していると、関係のない口座が表示されることがあります。事業者ごとに使う口座を選び、明細を取り直すための操作です。

手順

1. ［データ連携］→［登録済一覧］を開き、画面右上の［連携サービスの選択］をクリックします。
2. この事業者で使うものはチェックを入れ（使用）、使わないものはチェックを外します（不使用）。
3. ［保存］をクリックします。
4. 明細を取り直すときは、［登録済一覧］で［一括再取得］か、口座ごとの［再取得］をクリックします。
5. ［最終取得日時］が新しくなったか、［取得状態］にエラーがないかを確かめます。

拡大

ポイント

• 無償利用状態では、［一括再取得］も［再取得］も使えません。
• ［取得状態］が「設定エラー」の口座は、［一括再取得］をしても取得できません。
• 前回の取得から一定の時間がたたないと、［再取得］はできません。

連携サービスから取った明細に、決まった勘定科目などを自動で当てる設定です。毎回直す手間が減る反面、誤ったルールは同じ誤りをくり返すので、作り方と直し方を覚えます。

手順

1. ［連携サービスから入力］で［自動仕訳ルール］をクリックし、［自動仕訳ルール（通帳カード）］画面を開きます。
2. ［仕訳ルールの新規作成］をクリックし、「通常の自動仕訳ルールを作成する」を選びます。
3. ルールを当てる金融機関・口座と入出金区分を選び、明細の一致条件を入れます。
4. 作成される仕訳（勘定科目・補助科目・税区分・インボイス・摘要など）を入れ、［作成］をクリックします。
5. 一致条件や金融機関などを直すときは、この画面でルールを直接編集します。

拡大

ポイント

• 勘定科目に雲のアイコンがある候補は、ルールが当たっておらず、AIが提案した科目です。
• ルールは「金融機関・口座」「優先度」「明細の一致条件」の順で判定されます。優先度は数字が小さいほど優先です。
• ルールが当たった候補を［連携サービスから入力］で登録すると、ルールも更新されます。［詳細］から登録したときは更新されません。
• 入出金区分は、ルールを作った後に変えられません。

拡大

［登録済一覧］に同じ名前の連携先が並んだときの対応です。名前を変える画面と、変えられる人を知っておき、正しく依頼できるようにします。

手順

1. ［データ連携］→［登録済一覧］で、［連携サービス名］に同じ名前がないかを確かめます。
2. 同じ名前があれば、それぞれの［明細一覧］の［閲覧］で明細を見て、どの口座・カードかを確かめます。
3. 名前の変更は、その行の［登録情報］の［編集］から行います。
4. 変更の後、［登録済一覧］で名前が見分けられるようになったかを確かめます。

拡大

ポイント

• ［登録情報］の［編集］では、連携サービスの情報のほか、ログイン情報の編集や再認証もできます。
• IDパスワード方式の［登録情報の編集］画面では、上の［変更］が表示名とメモ用、下の［変更］がIDとパスワード用です。
• ファイルで取り込んだ口座は［明細を手動管理する連携サービス］に並び、［登録情報］で表示する名前とメモを設定できます。
• API連携方式で新しく連携するときは、［口座連携］画面で「表示名（任意）」も設定できます。

［科目設定］は、連携した口座やカードの明細を仕訳にするとき、口座側に自動で入る科目を決める設定です。顧問先ごとに、事務所の方針どおりに科目をそろえるために使います。

手順

1. ［データ連携］→［登録済一覧］で、口座やカードの行の［科目設定］の［編集］をクリックします。
2. ［勘定科目設定］画面で、口座やカードごとに仕訳に使う科目を選びます。
3. ［閉じる］をクリックします。
4. ［連携サービスから入力］で［詳細］をクリックし、選んだ科目が仕訳候補に入っているかを確かめます。

拡大

ポイント

• ［科目設定］を変えても、すでに登録した仕訳の勘定科目と補助科目は変わりません。
• 連携の方式を変えて登録し直したときは、新しい連携の［科目設定］で科目を確かめます。
• 方式の変更で不要な補助科目ができたときは、［勘定科目］画面でゴミ箱のアイコンから削除します。

明細や仕訳を検索で探すときの、事務所で共通のコツです。見つからないときに「ない」と決めつけず、探し方を変えて確かめるために覚えます。

手順

1. マネーフォワードで明細を探すときは、［登録済一覧］で口座の［明細一覧］の［閲覧］をクリックします。
2. ［内容］に探したい言葉を入れ、［検索］をクリックします。
3. 見つからないときは、［金額］や［開始日・終了日］でも絞り込みます。

ポイント

• ［●●●●年度の明細のみ］にチェックがあると、表示中の会計年度の明細だけが出ます。外すと、ほかの年度の明細も出ます。

ネットバンキングのログインに電子証明書を使う口座を連携するときの流れです。公式では、こうした口座も多くの銀行で、ほかの口座と同じく［新規登録］から連携できるとしています。

手順

1. ［データ連携］→［新規登録］で、利用している金融機関を検索し、連携します。
2. 連携の方式を変えたとき（電子証明書連携ソフトからAPI方式へなど）は、新しい連携サービスを登録し直します。
3. 登録し直すときは「開始日以降のデータのみ取り込む」を選び、取得済みの明細と重ならない日付を指定します。
4. ［登録済一覧］で新しい連携の［科目設定］を開き、仕訳に使う科目を確かめます。

ポイント

• IDとパスワードでログインしていた口座を、電子証明書でログインする方式に変えたときも、登録し直しが必要です。
• 「開始日以降のデータのみ取り込む」で連携すると、指定した日より前の明細は取得できません。

連携していない口座や、連携で取れない期間の明細を、ファイルで取り込む機能です。取り込んだ明細は［連携サービスから入力］に候補として並び、連携の明細と同じように仕訳にします。

手順

1. ［自動で仕訳］→［連携サービスから入力］を開き、［通帳・カード他］タブを選びます。
2. 右上の［インポート］をクリックし、［銀行・カード等のサイトからダウンロードした取引明細］を選びます。
3. ［カテゴリ］と［名称］（金融機関名）を選び、［ファイルを選択］でCSVかANSER形式のファイルを選びます。
4. ［インポート］をクリックし、確認の画面で内容を見て［確認］をクリックします。
5. 赤く表示された行がないかを確かめ、［保存］をクリックします。赤い行は取り込まれません。
6. ホーム画面に完了のお知らせが出たら、［連携サービスから入力］で候補を確かめて登録します。

拡大

ポイント

• この取り込みには重複チェックがありません。同じ期間の明細がもう入っていないかを、取り込む前に確かめます。
• 日付と金額は必須です。日付は西暦で「2026/10/1」や「20261001」の形にします。和暦は取り込めません。
• 入金と出金が同じ列の形式なら、出金はマイナスで入れます。
• 公式のサンプルデータで試すと、仕訳帳や決算書にも反映します。試した後は、必ずデータを削除します。

連携した口座・カードを一覧で見て、閲覧・編集・削除・再取得などをする画面です。入力を始める前や月の締めで、明細が正しく取れているかを確かめるのに使います。

手順

1. ［データ連携］→［登録済一覧］を開きます。
2. ［明細を自動取得する連携サービス］で、口座ごとの［最終取得日時］と［取得状態］を見ます。
3. ［取得状態］に赤い三角のアイコンがあれば、カーソルを合わせてエラーの内容を確かめます。
4. 明細を見るときは、その行の［明細一覧］の［閲覧］をクリックします。
5. ファイルで取り込んだ口座は、［明細を手動管理する連携サービス］に並びます。

拡大

ポイント

• ［資産］は、最後に取得した時点のネットバンキングの残高です。1つの連携に複数の口座があると合計額になります。
• ［明細一覧］のステータスは、未入力・入力済み・対象外・入力後に変化あり、の4つです。
• ［明細一覧］で「入力済み」の明細の［取引No］をクリックすると、［仕訳帳］画面で該当の仕訳が表示されます。
• API方式で連携している口座は、定期的に再認証が必要です。［登録情報］の［編集］から［連携情報を更新する］で行います。

拡大

銀行口座やクレジットカードを、新しくデータ連携する画面です。連携すると明細が自動で取得され、仕訳の登録が簡単になります。顧問先の口座やカードを連携するときに使います。

手順

1. ［データ連携］→［新規登録］の検索ボックスに、銀行やカードの名前を入れます。
2. 表示された候補から、連携する連携サービスをクリックします。
3. IDパスワード方式は、明細を見るためのIDとパスワードを入れ、［自動取得対象の開始日］を選んで［連携登録］をクリックします。
4. API連携方式は、［口座連携］画面の［連携する］をクリックし、金融機関のサイトで画面の指示に沿って操作します。
5. ［口座連携］画面に戻ったら、［自動取得対象の開始日］などを設定し、［保存する］をクリックします。
6. 画面上部に「金融機関を登録しました。」と表示されたことを確かめます。

拡大

ポイント

• 「取得可能なデータをすべて取り込む」は取れる期間の明細をすべて、「開始日以降のデータのみ取り込む」は指定日以降を取得します。
• さかのぼって明細を取得できる期間は、連携サービスごとに違います。
• 手入力などで入力済みの期間があるときは「開始日以降のデータのみ取り込む」を選び、その期間と重ならない日にします。
• 「証憑自動取得対応」のラベルがあるサービスは、［証憑の自動取得］で証憑をクラウドBoxに保存できます。

仕訳帳や総勘定元帳の形で作ったファイルを、まとめて仕訳として取り込む機能です。たくさんの取引を一度に入れるときに使います。

手順

1. ［会計帳簿］→［仕訳帳］で［インポート］をクリックし、［総勘定元帳］か［仕訳帳］を選びます。
2. テンプレート（仕訳帳はサンプルフォーマット）をダウンロードし、入力して保存します。
3. 総勘定元帳は、［総勘定元帳のインポート］画面で自分側の勘定科目と部門を選びます。勘定科目は必須です。
4. ［ファイルを選択］で保存したファイルを選び、［インポート］をクリックします。
5. 確認の画面で内容を確かめ、［保存］をクリックします。背景が赤い仕訳は取り込めません。
6. ホーム画面に完了のメッセージが出たら、［仕訳帳］で正しく取り込まれたかを確かめます。

拡大

ポイント

• インポートするたびに新しい仕訳が登録されます。登録済みの仕訳を更新することはできません。
• 取り込めるのは、表示中の会計年度の取引日の仕訳だけです。ほかの年度は［事業者・年度の管理］で切り替えます。
• 仕訳帳で科目名などが登録と完全に一致しないと、「追加」か「変換」を選ぶ画面が出ます。選ばないと未確定勘定などで入ります。
• 総勘定元帳のテンプレートは、日付と相手勘定科目コードが必須で、借方か貸方のどちらかを必ず入れます。

拡大

口座の実際の残高と帳簿の残高を比べて、登録漏れや二重計上がないかを確かめる作業です。毎月の締めや、入力を終えたときに行います。

手順

1. 月末など、照合する日（基準日）を決めます。
2. 基準日の実際の残高を、通帳・ネットバンキング・カードの利用明細で確かめます。
3. 同じ日の帳簿の残高を、残高試算表と補助元帳で、口座（補助科目）ごとに出します。
4. 口座ごとに比べます。未登録の明細が残るときは、帳簿残高に未登録分の増減を足して実残高と合うかを見ます。

ポイント

• ［残高照合］画面では、データ連携で取得した明細と登録済みの仕訳を比べて、一致・不一致を確かめられます。
• ［残高照合］画面を使えるのは、クラウド会計ではビジネスプランだけです。残高の表示に対応していない金融機関もあります。
• ほかのプランでは、［登録済一覧］の［資産］（最終取得時点の残高）と、同じ日の帳簿の残高を比べます。
• 1つの連携に複数の口座があると、［資産］は合計額になります。取得が古いときは［再取得］してから比べます。

マネーフォワードには仕訳を入れる画面が複数あり、画面ごとにできないことがあります。取引に合った入力の方法を選び、二重計上を防ぐために全体像をつかみます。

手順

1. その取引が、連携している口座・カードの明細に出てくるかを確かめます。
2. 出てくる取引は、［自動で仕訳］→［連携サービスから入力］で明細から登録します。
3. 現金払い・連携していない口座・未払や未収の計上・決算整理は、［手動で仕訳］の画面で入れます。
4. ［手動で仕訳］で迷ったら、最も標準的で複合仕訳も入れられる［振替伝票入力］を使います。
5. クラウド請求書やSTREAMEDのデータは、［請求書から入力］［記帳システムから入力］から仕訳にします。

ポイント

• ［簡単入力］は1取引ずつ入れる画面です。複合仕訳は入れられず、使える科目も限られます。
• ［取引から入力］で仕訳を作った後に、取引やステータスを直しても、登録済みの仕訳は変わりません。

表計算ソフトのように、キーボードで続けて仕訳を入れられる画面です。たくさんの仕訳を手で入れるときに使います。

手順

1. 左のメニューの［手動で仕訳］→［仕訳帳入力］をクリックします。
2. 取引日を入れます。「0701」と入れてEnterキーを押すと「7/1」と表示されます。
3. 借方・貸方に、勘定科目・補助科目・税区分・金額・摘要を入れます。
4. 複合仕訳は、日付欄の「＋」をクリックして行を足します。
5. よく使う仕訳は、日付欄と勘定科目欄の間の矢印から、登録済みの仕訳辞書を選べます。

拡大

ポイント

• 仕訳行の左端をクリックすると、［コピー］［貼り付け］［仕訳辞書として保存］が使えます。
• 決算整理仕訳は、日付を会計期間の最終日にすると出るチェックボックスで選びます。
• 取引先のプルダウンの［取引先情報の照会・登録］で登録番号を入れると、国税庁の公表サイトの情報を照会できます。
• 画面右上の［ショートカットキー］から、この画面で使えるショートカットを確かめられます。

取引日・借方と貸方の科目・金額などを直接入れる、最も標準的な仕訳の入力画面です。複合仕訳も入れられるので、手で仕訳を入れるときの基本の画面として使います。

手順

1. 左のメニューの［手動で仕訳］→［振替伝票入力］を開きます。
2. 上部の入力フォームに、取引日・勘定科目・補助科目・税区分・金額・摘要を入れます。
3. 部門・取引先・インボイスは、必要に応じて選びます。
4. 行が足りないときは「＋」で行を足し、不要な行は「－」で消します。
5. 内容を確かめて［登録］をクリックします。登録した仕訳は、画面下部か［仕訳帳］で確かめます。

拡大

ポイント

• 借方と貸方の合計が合わないときや、必須項目が空のときは、［登録］をクリックできません。
• 取引日が2023年10月1日以降で、登録番号のある取引先と「課税仕入」系の税区分を選ぶと、「適格」が自動で入ります。
• 過年度の仕訳は編集できません。縦三点リーダーの［複製］で、今の年度に仕訳をコピーできます。
• 誤って登録した仕訳は、［複製］してから［逆仕訳］をクリックし、［登録］すると逆仕訳を作れます。

マネーフォワード クラウド請求書との連携で作られた、売掛金が発生した仕訳の候補を確かめて登録する画面です。顧問先がクラウド請求書で請求書を発行しているときの、売上の計上に使います。

手順

1. 左のメニューの［自動で仕訳］→［請求書から入力］を開きます。
2. ［仕訳候補］タブで、クラウド請求書との連携で作られた売掛発生の仕訳候補を確かめます。
3. 直すところがあれば、［編集］をクリックして直します。
4. 正しければ［登録］をクリックします。まとめて登録するときは、チェックを入れて［一括登録］をクリックします。
5. ［請求書情報］タブで、請求書ごとの発生仕訳No.と入金仕訳No.を確かめます。

拡大

ポイント

• 売掛発生の仕訳を登録した後に請求書を編集しても、その内容は［請求書情報］画面に反映しません。
• ［仕訳未登録の請求書］にチェックを入れて検索すると、売掛発生の仕訳が未登録の請求書だけを探せます。
• 請求日などが表示中の会計年度に含まれない請求書は出ません。［事業者・年度の管理］で年度を切り替えて確かめます。
• 仕訳を削除していると、［請求書情報］の仕訳取引No.は空欄になります。

拡大

勘定科目や補助科目ごとに、仕訳の流れを確かめる帳簿の画面です。残高の確認や入力の見直し、顧問先に渡す資料の出力に使います。

手順

1. ［会計帳簿］→［総勘定元帳］を開きます。補助科目ごとなら［補助元帳］、現預金は［現預金出納帳］も使えます。
2. 勘定科目（補助元帳は補助科目）と開始日・終了日を指定して、［検索］をクリックします。
3. 仕訳を直すときは、その行の［通常］か［詳細］をクリックして編集し、［保存］をクリックします。
4. 出力するときは、［エクスポート］から［CSV出力］か［PDF出力］を選び、出力する科目を選びます。
5. 出力したデータは、［書類管理］→［ストレージ］画面から［ダウンロード］します。

拡大

ポイント

• ［補助元帳］などで「補助科目：指定なし」で検索すると、補助科目のない仕訳だけが出ます。科目の全部は総勘定元帳で見ます。
• 元帳の［仕訳登録］では複合仕訳は登録できません。いったん登録してから［編集］で行を追加します。
• ［詳細］で追加した行は削除できません。不要なときは、各項目を未選択のまま［保存］します。
• 帳票のCSV出力は、クラウド会計ではひとり法人・スモールビジネス・ビジネスの各プランで使えます。

月ごと・四半期ごとなどに、各科目の金額の推移を一覧で確かめる画面です。数字の動きを見比べて、入力の漏れや誤りに気づく手がかりにします。

手順

1. ［推移表］画面を開き、［月次］［四半期］［半期］［年次］から表示の単位を選びます。
2. ［貸借対照表］［損益計算書］のタブを切り替えます。
3. 口座ごとなどの内訳を見るときは、［補助科目を表示］にチェックを入れます。
4. 部門ごとに見るときは［部門］を指定し、［検索］をクリックして表示を更新します。
5. 出力するときは、［エクスポート］からCSVかPDFの形式を選びます。

拡大

ポイント

• ［補助科目をすべて開く］や矢印のアイコンは、［補助科目を表示］にチェックして検索したときだけ出ます。
• ［消費税］の税抜・税込の切り替えは、経理方式が「税抜（内税）」のときだけ表示されます。
• ［選択期間］は［月次］のときだけ出て、スクロールバーで期間を指定します。
• ［製造原価報告書］のタブは、［事業者］画面の［製造原価科目の利用］で「利用する」を選んだときだけ出ます。

自分の口座どうしでお金を移すと、連携している出金側と入金側の両方の口座に明細が出ます。同じ取引を二重に仕訳しないための、事務所のルールです。

手順

1. ［自動で仕訳］→［連携サービスから入力］で、出金側と入金側の口座の明細を探します。
2. 日付と金額を見比べて、同じ振替の明細かを確かめます。
3. 登録する側の明細で［登録］をクリックし、もう一方の明細は［対象外］をクリックします。
4. 登録の後、［仕訳帳］などで、同じ振替が2本入っていないかを確かめます。

ポイント

• どちらの口座の明細を登録するかは、先輩・担当税理士に確認します。
• 間違って［対象外］にした明細は、［登録済一覧］の［明細一覧］で［対象外を解除］すると候補に戻せます。

記帳システム（STREAMED）と事業者の連携の状態を確かめる画面です。STREAMEDの仕訳データから仕訳候補を作る顧問先で、連携が続いているかを見るときに使います。

手順

1. 左のメニューの［自動で仕訳］→［記帳システムから入力］→［連携設定］を開きます。
2. ［連携顧問先名］で、連携しているSTREAMEDの顧問先名が合っているかを確かめます。
3. ［最終取得］と［取得状態］で、連携の状態を確かめます。
4. ［クラウドBoxにファイルを保存する］にチェックがあるかを確かめます。

拡大

ポイント

• 連携解除（赤いゴミ箱のアイコン）と、クラウドBoxへの保存の設定変更は、オーナーか管理者の権限のユーザーだけができます。
• チェックがあると、STREAMEDで取り込んだファイルが仕訳候補に自動で添付されます。クラウドBoxへは候補の登録時に連携されます。
• チェックを外すと、クラウドBoxに証憑が保存されず、タイムスタンプも付きません。証憑はSTREAMEDで確かめることになります。
• 会計事務所のクラウドパートナーに顧問先として登録されていない事業者では使えません。

取り込んだ明細や仕訳候補のうち、対象外になったものを確かめ、必要なら登録できる状態に戻すための操作です。誤って対象外にした取引の登録漏れを防ぎます。

手順

1. STREAMEDの候補は、［自動で仕訳］→［記帳システムから入力］→［仕訳対象外候補］で確かめます。
2. 「！」のアイコンにカーソルを合わせ、対象外になった理由を確かめます。
3. 登録するものは、STREAMEDで確認・修正し、出力ファイルの解除か削除をします。
4. ［仕訳候補］画面で［一括取得］をクリックし、チェックを入れて［一括登録］をクリックします。
5. ［連携サービスから入力］で対象外にした明細は、［登録済一覧］の［明細一覧］で［対象外を解除］します。
6. 戻した明細は［連携サービスから入力］に表示されるので、必要に応じて仕訳登録します。

拡大

ポイント

• ［明細一覧］でステータスを「対象外」にして検索し、複数あればチェックを入れて［一括対象外解除］を使います。
• ［連携サービスから入力］で登録した明細の仕訳を削除した場合も、その明細のステータスは「対象外」になります。
• ［仕訳対象外候補］の画面は、STREAMEDの会計事務所プランなどを契約し、会計事務所を介して使う事業者向けです。

クラウド請求書との連携で作られる仕訳の科目を、全体と品目ごとに決める画面です。［請求書から入力］の候補の科目を、顧問先に合わせて整えるときに使います。

手順

1. ［自動で仕訳］→［請求書から入力］で、［自動仕訳設定］をクリックします。
2. ［全体設定］タブで、売掛発生の仕訳と入金予定の仕訳の借方科目・貸方科目を確かめます。
3. 変えるときは、［編集］をクリックして設定を直します。
4. ［自動仕訳設定］で、売掛発生の仕訳を仕訳候補として作るか、仕訳として作るかを確かめます。
5. 品目ごとに貸方の科目や部門を変えるときは、［品目設定］タブの［仕訳ルール新規作成］でルールを作ります。

拡大

ポイント

• ［全体設定］の④⑤は売掛発生の仕訳、⑥⑦は入金予定の仕訳に設定される科目です。取り違えないようにします。

決算書のうち、純資産（資本金や利益剰余金など）の1年間の増減を示す株主資本等変動計算書を、画面で整えてから出力する操作です。

手順

1. ［決算・申告］→［決算書］を開き、［株主資本等変動計算書］タブをクリックします。
2. 当期純利益は、登録済みの仕訳の金額から自動で入ります。
3. 資本金などが期中に増減したときは、その科目の列の変動事由の欄に当期変動額を入れ、Enterキーを押します。
4. 「変動事由の数値を更新しました」と表示されたことを確かめます。
5. ［エクスポート］から［横PDF出力］か［縦PDF出力］を選びます。決算書をまとめて出すときは［決算書 一括出力］です。

拡大

ポイント

• 各列が「当期首残高＋当期変動額合計＝当期末残高」にならないと「金額が不一致」と表示されます。当期変動額を見直します。
• この画面は集計期間の選択に対応していません。集計期間を選んだまま一括出力すると、株主資本等変動計算書は出力されません。
• 変動事由は「新株の発行」「剰余金の配当」「利益準備金の積立て」が初めからあります。ないものは変動事由の列の空欄に入力して追加します。
• ［設定］タブの［会社形態］で「合同会社」を選ぶと、合同会社の様式で作成できます。

今年度の期末残高などを次年度の期首残高に繰り越し、次年度の会計年度を作る操作です。これを行うと、次年度の仕訳を入力できるようになります。

手順

1. 左メニューの［決算・申告］をクリックし、［次年度繰越］を選びます。
2. ［1.次年度へ繰り越すデータを選択］で、期末残高・固定資産台帳・部門別の期末残高のうち、繰り越すものにチェックを入れます。
3. ［2.仕訳入力を制限する/しない］と［3.帳簿保存の設定］のチェックを確かめます。
4. ［データを繰り越して次年度を作成］をクリックし、確認のメッセージで［OK］をクリックします。
5. 次年度の［ホーム］画面に切り替わり、「○○○○年度を作成しました」と表示されたことを確かめます。

拡大

ポイント

• 繰越で、登録済みの仕訳が更新・削除されることはありません。操作した時点の期末残高が、次年度の期首残高になります。
• チェックを入れたデータは、次年度に開始残高・固定資産・部門別開始残高が登録済みでも上書きされます。
• ［2.仕訳入力を制限する/しない］にチェックを入れると、会計年度の末日で仕訳入力が制限されます。決算の確定までは外します。
• ［3.帳簿保存の設定］は、次年度に仕訳が1件でもあるとチェックを入れられません。仕訳履歴保存はビジネスプランの機能です。

決算整理を終えたあと、貸借対照表・損益計算書などの決算書を画面で確かめて、PDFなどで出力する画面です。表紙の決算期や会社形態などの設定もここで行います。

手順

1. ［決算・申告］→［決算書］を開き、［設定］タブで［決算期］［会社形態］［期間表記］［出力時のタイトル］を確かめます。
2. ［設定を保存］をクリックします。
3. ［貸借対照表］［損益計算書］などのタブを開き、［選択期間］を選んで［更新］をクリックします。
4. ［エクスポート］から［PDF出力］か、決算書をまとめて出す［決算書 一括出力］を選びます。

拡大

ポイント

• ［会社形態］で「合同会社」を選ぶと、貸借対照表と株主資本等変動計算書が合同会社の様式になります。
• ［決算期］が自動で変わるのは、会計年度を作ったときだけです。次年度繰越なら、前年度で保存した値に1年足した値が入ります。
• ［個別注記表］の［入力欄にテンプレートを表示する］をクリックすると、入力済みの内容はテンプレートで上書きされます。
• マネーフォワード クラウド会計は、法人税の申告には対応していません。

拡大

取得した固定資産を登録し、その内容から減価償却費の計算と仕訳の登録をする画面です。顧問先のデータを見るときに、どこに何があるかを分かるようにします。

手順

1. 左メニューの［決算・申告］をクリックし、［固定資産台帳］を選びます。［固定資産の一覧］画面が表示されます。
2. 一覧で、資産ごとの取得日・取得価額・今期償却予定額・今期償却後残高を確かめます。
3. ［詳細］をクリックすると、登録した固定資産の中身を確かめられます。
4. 出力するときは、［エクスポート］で［CSV出力］か［PDF出力］を選び、［書類管理］→［ストレージ］でダウンロードします。

拡大

ポイント

• 資産を追加して作られるのは、減価償却費の仕訳だけです。取得時の仕訳は作られないので、開始残高や振替伝票入力で別に登録します。
• クラウド会計で計上できる減価償却費は1年ごとです。月ごとの計上や償却資産申告は、別サービスのクラウド固定資産の機能です。
• 前期以前から繰り越した資産は、次年度で［編集］を開き、［今期償却額］を確かめて［保存］すると償却費の仕訳が作られます。
• 定率法の「改定取得価額」は自動では入りません。

操作で分からないことを、マネーフォワード クラウド会計のサポートにチャットで問い合わせる方法です。AIチャットサポートと有人チャットがあります。

ポイント

• チャットの詳しい使い方は、公式ページから案内されている「チャットサポートの使い方」のガイドで確かめます。

マネーフォワード クラウドの中にあるファイルの保存場所です。決算書や帳票のダウンロード、一括削除・一括編集の前のバックアップ、手動のアップロードなどに使います。

手順

1. 左メニューの［書類管理］→［ストレージ］を開きます。
2. ［ファイル名］［作成日］［作成元］［仕訳への添付の有無］で検索し、目的のファイルを探します。
3. 必要なら［ファイルサイズ］や［ファイル作成日時］で並べ替えます。
4. プレビューのボタンで中身を確かめ、ダウンロードのボタンでパソコンに保存します。

拡大

ポイント

• 容量には上限があります。無償利用状態・ひとり法人プラン・スモールビジネスプランは100MB、ビジネスプランは10GBまでです。
• 上限に達したら、不要なファイルを削除して容量を空けます。容量を増やす方法は、プランのアップグレードだけです。
• ファイル名の左に「？」マークがあるファイルは、ストレージから削除できません。マークにカーソルを当てると理由が表示されます。
• 仕訳に添付されたファイルは、クリップのマークにマウスを当てると、添付先の取引NOを確かめられます。

拡大

連携できない口座や期間の取引明細を、Excelのひな形に手入力して、仕訳の候補としてまとめて取り込む方法です。

手順

1. ［自動で仕訳］→［連携サービスから入力］で［インポート］をクリックし、［エクセルに手入力した取引明細］を選びます。
2. ［テンプレート］でひな形をダウンロードし、各行に日付と、入金か出金のどちらか一方の金額を入れて保存します。
3. 画面に戻り、勘定科目・補助科目・部門・登録先帳簿を選びます。部門が不要なら「全部門（共通）」を選びます。
4. ファイルを選んで［インポート］をクリックし、表示された明細を確かめて［保存］をクリックします。
5. トップページで完了のお知らせを確かめ、［連携サービスから入力］で正しく取り込まれたかを確かめます。

拡大

ポイント

• 取り込みに重複チェックの機能はありません。同じ明細を再度取り込むと、新しい仕訳候補として並びます。
• 欄外の事業者名・部門・勘定科目・補助科目は空欄でも取り込めます。入れるときは、登録済みの名前と一致させます。
• 赤く表示された明細は取り込まれていません。直して取り込み直すときは、赤かった行だけのファイルにします。
• ファイルは会計年度ごとに取り込みます。別の年度の明細は、年度を切り替えてから取り込みます。

事業者の情報・消費税・勘定科目・税区分・部門・取引先など、会計データの土台になる設定がまとまったメニューです。どの設定がどの画面にあるかを覚えます。

手順

1. 左メニューの［各種設定］をクリックし、目的の画面を選びます。
2. 会社の基本情報・会計期間・消費税は、［事業者］画面で設定します。
3. 科目の追加や税区分の初期値は［勘定科目］、仕訳で選べる税区分は［税区分］で設定します。
4. 期首の残高は［開始残高］、部門は［部門］、よく使う仕訳は［仕訳辞書］で登録します。
5. 取引先と登録番号は［取引先］、他社ソフトとの仕訳のやり取りは［他社ソフトデータの移行］で行います。

拡大

ポイント

• メンバーの追加・管理は［各種設定］ではなく、画面右上の事業者名から開きます。
• 勘定科目と部門は、事業者で共通の設定です。変更や削除は、過年度の仕訳にも影響します。
• 消費税の設定は、会計年度ごとにできます。

よく使う仕訳を、テンプレートとして登録しておく画面です。振替伝票入力などで呼び出すと、同じ仕訳を素早く登録できます。

手順

1. 左メニューの［各種設定］をクリックし、［仕訳辞書］を選びます。
2. ［新規作成］をクリックし、［仕訳辞書名］を入力します。
3. よく使う仕訳の内容を入力し、［登録］をクリックします。複合仕訳は、勘定科目の左の「＋」で行を足します。
4. 使うときは、［振替伝票入力］の［仕訳辞書］のプルダウンか、［仕訳帳入力］の［取引日］の右のセルで選びます。

拡大

ポイント

• ［現預金出納帳］と旧形式の元帳では、単一仕訳の辞書しか選べません。複合仕訳の辞書は、新形式の元帳で使います。
• CSVでもまとめて追加・編集できます。同じ名前の仕訳辞書があると、CSVの内容で上書きされます。
• CSVでマイナスの金額を入れると、借方と貸方が入れ替わって登録されます。金額は0円でも登録できます。
• CSVのインボイスの列は「適格」か「適格以外」です。空欄は「適格」と判定され、経過措置を使うときは「適格以外」を入れます。

仕訳を入力するときに選べる税区分を決める画面です。税区分ごとの［使用］のチェックで、入力の選択肢に出すかどうかを切り替えます。

手順

1. 左メニューの［各種設定］をクリックし、［税区分］を選びます。
2. 課税形式・税率・使用の可否で絞り込み、確かめたい税区分を表示します。
3. 使う税区分の［使用］にチェックを入れ、不要な税区分はチェックを外します。
4. まとめて直すときは、画面下部の［税区分設定のダウンロード］でCSVを出し、編集して［税区分のアップロード］で取り込みます。

拡大

ポイント

• 勘定科目に設定している税区分と、登録済みの仕訳で使っている税区分は、チェックを外せません。
• CSVでは、使用の可否・検索キー・並び順を直せます。「使用」は1で有効、0か空白で無効です。名称と省略名称は直せません。
• 他社ソフトに仕訳を出すとき、税区分の［検索キー］が紐付けのコードに使われる場合があります。

期首時点の資産・負債・純資産の残高を入力する画面です。前期の決算書や貸借対照表を見ながら入れます。次年度繰越をした年度は、金額が自動で入ります。

手順

1. 左メニューの［各種設定］をクリックし、［開始残高］を選びます。
2. ［資産の部］［負債の部］［純資産の部］に金額を入力します。
3. ［借方合計］と［貸方合計］の金額が一致しているかを確かめます。
4. ［保存］をクリックし、確認のメッセージで問題がなければ［OK］をクリックします。
5. ［ホーム］画面に処理完了のメッセージが出たら、［開始残高］画面で正しく入ったかを確かめます。

拡大

ポイント

• 部門別開始残高を設定している事業者で［開始残高］画面から保存すると、部門情報がない開始残高が作られます。
• 入れたい科目が表示されないときは、［勘定科目］画面で［無効な科目を表示する］にチェックを入れ、非表示になっていないか確かめます。
• CSVでも設定できます。［CSVでの開始残高の編集］でダウンロードし、貸借を一致させて［インポート］します。
• CSVの1行目（ヘッダー）は編集しません。編集するとエラーになり、取り込めません。

［事業者］画面で、課税形式・経理方式・端数処理・消費税申告の計算方法を設定する操作です。この設定に応じて、消費税の申告額が計算されます。

手順

1. 左メニューの［各種設定］をクリックし、［事業者］を選んで消費税の欄を表示します。
2. ［課税形式］を、免税事業者・簡易課税・原則課税（一括比例配分方式か個別対応方式）から選びます。
3. ［経理方式］を、税込・税抜（内税）・税抜（別記）から選びます。
4. ［端数処理］と［消費税申告の計算方法］を、売上・仕入ごとに選びます。
5. ［設定を保存］をクリックします。

拡大

ポイント

• 期中に課税形式を免税事業者に変えると、その年度の仕訳の税区分と消費税の情報が消えます。ほかの年度の仕訳には影響しません。
• ［端数処理］を変えると、その年度に登録済みの仕訳にも適用され、消費税額が計算し直されます。
• ［消費税申告の計算方法］で「積上げ」を選ぶと、ビジネスカテゴリの日次の仕訳や家事按分など、一部の機能が使えなくなります。
• 経理方式を税抜（別記）から税込などに変えると、手で入れた消費税が二重計上になるおそれがあり、仕訳の見直しが必要です。

仕訳で使う勘定科目・補助科目を追加・整理し、科目ごとの税区分の初期値や検索キーを決める画面です。顧問先に合わせて科目を整えると、入力の選び間違いが減ります。

手順

1. 左メニューの［各種設定］→［勘定科目］を開き、［貸借対照表］か［損益計算書］のタブを選びます。
2. ［＋勘定科目追加］をクリックします。
3. ［決算書科目］で、追加する科目を紐づける決算書科目を選び、勘定科目の名前を入力します。
4. ［税区分］を選び、必要なら［検索キー］も入れて［登録］をクリックします。
5. 補助科目は［＋補助科目追加］、決算書科目は［＋決算書科目追加］から追加します。

拡大

ポイント

• 勘定科目は、事業者で共通の設定です。名前や設定を変えると、過年度の仕訳や決算書にも影響します。
• 使わない勘定科目はチェックを外すと非表示になります。補助科目は非表示にできず、使用中の科目は非表示も削除もできません。
• ［税区分一括編集］で科目の税区分をまとめて変えても、登録済みの仕訳の税区分は変わりません。
• ［簡単入力］画面で使う科目は、［簡単入力用］タブで設定します。

拡大

会社名・申告区分・業種などの基本情報と、会計期間・帳簿保存・消費税などを設定する画面です。必須項目は、クラウド会計を使い始めるときに必ず設定します。

手順

1. 左メニューの［各種設定］をクリックし、［事業者］を選びます。
2. 法人は［法人番号］を入れて［基本設定を自動入力］をクリックすると、国税庁の公表情報から業種や住所などが入ります。
3. 会社名・担当者名・電話番号・申告区分・業種区分・都道府県・従業員数（必須項目）を確かめます。
4. ［会計期間］を確かめます。変えると、開始仕訳と決算整理の仕訳の取引日も自動で移ります。
5. ［設定を保存］をクリックします。

拡大

ポイント

• ［事業者区分］は変更できません。変えるときは、新しい事業者を作ります。
• ［製造原価科目の利用］は、一度チェックを入れて保存すると変更できません。
• ［帳簿保存］は、その会計年度に仕訳が1件以上登録されていると変更できません。
• ［基本設定を自動入力］は、入力済みの項目を上書きします。設立して間もない場合は、情報を照会できないことがあります。

顧問先の事業者にログインできるメンバーを追加し、メンバーごとに使える機能（権限）を設定する画面です。複数人でデータを共有し、仕訳を登録できるようになります。

手順

1. 画面右上の事業者名をクリックし、［メンバーの追加・管理］を選びます。
2. ［メンバー追加］をクリックします。
3. ［メールアドレス］［ユーザー名］［ユーザーに与える権限］［属性］を入力・選択し、［登録］をクリックします。
4. ［メンバー一覧］に、追加したメンバーが表示されたことを確かめます。
5. 権限を変えるときは、メンバーの［編集］から［メンバー設定の更新］画面で変更し、［更新］をクリックします。

拡大

ポイント

• 権限は、オーナー・管理者・一般・取引登録のみ・監査・閲覧のみ・カスタムです。監査は、帳簿を確認する公認会計士や税理士向けです。
• 一般の権限では、［帳簿管理］［決算・申告］［メンバーの追加・管理］が使えません。
• オーナーは各事業者に1アカウントだけです。サービスの利用停止とデータ連携の設定全般は、オーナーだけができます。
• オーナー権限の移譲には、公式が示す5つの注意事項があります。すべて確かめてから操作します。

インボイス制度に合わせて消費税を正しく計算するための設定と、仕訳・集計の確認の流れです。取引先の登録番号と「インボイス」欄の設定が、仕入税額控除の計算に使われます。

手順

1. ［各種設定］→［事業者］で、［課税形式］を「免税事業者」以外に設定します。
2. ［取引先］画面で取引先と登録番号を登録します。適格かどうかは、表示される「履歴情報（期間）」をもとに判定されます。
3. ［事業者］画面の［インボイス経過措置の自動入力補完］で、［インボイス項目の自動入力補完をする］にチェックを入れます。
4. 仕訳を登録するときは、取引先と適切な税区分を設定し、「インボイス」欄を確かめます。
5. ［決算・申告］→［消費税集計］画面で、仕入税額控除の計算に正しく反映されているかを確かめます。

拡大

ポイント

• 取引日が2023年9月30日以前の仕訳は、取引先に関係なく「インボイス」欄を「適格」にします。
• 自動入力補完を使うと、登録番号のない取引先や、取引日の時点で「取消」「失効」の取引先には、取引日に応じた経過措置が入ります。
• 経過措置の控除割合は取引日で変わり、2026年10月1日以後は70%です。手入力や仕訳の複製で割合を固定しないようにします。
• 年度の途中で免税事業者から課税事業者になったときは、［免税事業者期間の税区分一括編集］で、登録年月日の前日までの仕訳を「対象外」にできます。

拡大

マネーフォワードの仕訳を弥生会計などの他社ソフトの形式で出力したり、弥生会計の仕訳を取り込んだりする機能です。ほかの会計ソフトと仕訳データを受け渡すときに使います。

手順

1. 左メニューの［各種設定］→［他社ソフトデータの移行］を開き、［弥生会計］を選びます。
2. 出すときは、［仕訳をエクスポート］の［エクスポート］をクリックします。
3. ［書式］で「弥生インポート形式」を選び、［出力期間］などを指定して［エクスポート］をクリックします。
4. ［ストレージ］画面に、ファイルが出力されたことを確かめます。
5. 取り込むときは、弥生会計から「弥生インポート形式」で出した仕訳を、［Step3 仕訳をインポート］の［インポート］から取り込みます。

拡大

ポイント

• 弥生会計からの取り込みでインボイス制度に対応しているのは「弥生インポート形式」だけです。「汎用形式」は使いません。
• 取り込むとき、科目・補助科目・部門の名前が一致しないと、「追加」か「変換」を選ぶ画面が出ます。
• 経理方式が税抜（別記）で、インボイス経過措置を適用した仕訳を含むと、弥生会計で取り込むときにエラーになることがあります。
• 弥生会計の形式での出力は、ひとり法人・スモールビジネス・ビジネスプランが対象です。PCA・TKC・勘定奉行などの形式もあります。

連携した銀行やカードの明細を［明細一覧］で表示し、帳簿の仕訳と1件ずつ突き合わせる操作です。登録漏れや、残高のずれの原因を探すときに使います。

手順

1. 左メニューの［データ連携］→［登録済一覧］を開き、対象の口座の［明細一覧］の［閲覧］をクリックします。
2. ［連携サービス］で口座を選び、［開始日］［終了日］を指定して［検索］をクリックします。
3. 表示された日付・内容・金額・残高・ステータス・取引Noの一覧を、帳簿の仕訳と突き合わせます。
4. ［取引No］をクリックすると［仕訳帳］画面に切り替わり、その明細から登録した仕訳を確かめられます。

拡大

ポイント

• 決算日より後の明細も見るときは、［●●●●年度の明細のみ］のチェックを外します。表示中の年度以外の明細も出ます。
• ［ステータス］が「未入力」の明細は、まだ仕訳になっていません。「入力後に変化あり」は、登録後に明細の内容が変わったものです。
• ［残高］は、明細を取得した時点の口座の残高です。残高の取得に対応していない金融機関もあります。
• 「対象外」にした明細を仕訳にするときは、［対象外を解除］してから［連携サービスから入力］で登録します。

連携できない口座の明細を、銀行やカードのサイトのCSVで取り込み、仕訳として登録するまでの流れです。取り込んだ明細は、連携サービスの1つとして扱われます。

手順

1. ［自動で仕訳］→［連携サービスから入力］で［インポート］をクリックし、［銀行・カード等のサイトからダウンロードした取引明細］を選びます。
2. ［カテゴリ］と［名称］を選び、CSVファイルを指定して［インポート］をクリックし、内容を確かめて［保存］します。
3. ［データ連携］→［登録済一覧］の［明細を手動管理する連携サービス］に、［名称］の名前で並んだことを確かめます。
4. 必要なら［科目設定］の［編集］で、仕訳のときに連携サービス側に自動で割り当てる科目を設定します。
5. ［連携サービスから入力］で候補を確かめ、仕訳として登録します。
6. ［明細一覧］で、取り込んだ明細が「入力済み」になったかを確かめます。

拡大

ポイント

• この取り込みには重複チェックの機能がありません。同じ期間の明細がもう入っていないかを、取り込む前に確かめます。
• CSVの日付は西暦だけで、和暦は取り込めません。赤く表示された行は取り込まれていません。
• ［科目設定］を変えても、登録済みの仕訳の勘定科目と補助科目には反映しません。

同じ取引が二重に登録されていないかを［仕訳帳］の［重複チェック］で探し、中身を確かめて不要なほうを削除する操作です。二重計上は、費用と預金の残高がずれる原因になります。

手順

1. 左メニューの［会計帳簿］→［仕訳帳］を開き、［重複チェック］をクリックします。
2. ［開始日］と［終了日］を入れます。日付や金額が少しずれた二重計上も探すときは、［日数誤差］［金額誤差］に幅を入れます。
3. ［検索］をクリックすると、取引日と金額が同じ（誤差の範囲内の）仕訳が、組ごとに並びます。
4. 組ごとに科目と摘要を見比べ、本当に二重のものだけ、消す仕訳にチェックを入れて［一括削除］をクリックします。
5. 削除した口座の実残高と帳簿残高が、1円まで合うかを確かめます。

拡大

ポイント

• 連携明細と手入力が重なったときは、連携明細から登録した仕訳を残し、手で入れた仕訳を消します。
• 見出しのチェックでは、各組のいちばん古い仕訳以外がまとめて選ばれます。残すべき仕訳が入ることもあるので、1組ずつ見直します。
• 同じ日に同じ金額の取引が、本当に2回あることもあります。明細と証憑で確かめてから消します。
• 削除した仕訳は元に戻せません。連携明細から登録した仕訳なら、［明細一覧］で［対象外を解除］して登録し直せます。

部門を登録して、仕訳を部門ごとに分けて集計できるようにする画面です。残高試算表や部門別集計表で、部門ごとの金額を確かめられるようになります。

手順

1. 左メニューの［各種設定］をクリックし、［部門］を選びます。
2. ［部門の設定］画面で［＋部門を追加］をクリックします。
3. ［部門追加］画面で［部門］と、必要なら［検索キー］を入れて［登録］をクリックします。
4. 子部門は、［子部門を追加］から同じように登録します。
5. 共通費を配るときは、［配賦基準の設定］で合計100%になる基準を作り、［配賦基準の割当］で科目に割り当てます。

拡大

ポイント

• 部門を削除すると、過年度を含むすべての仕訳や自動仕訳ルールなどから、部門の情報が消えます。
• 無償利用状態・ひとり法人プラン・スモールビジネスプランは2部門までで、子部門は作れません。
• 部門を設定しても、部門ごとの決算書は作れません。部門別の管理は、損益計算書の科目での利用が想定されています。
• 配賦基準は、損益計算書の科目にだけ割り当てられます。製造原価の科目には割り当てられません。

貸借対照表・損益計算書・製造原価報告書の残高を、部門ごとに並べて確かめる画面です。部門の付け方が正しいかを確かめるときに使います。

手順

1. 左メニューの［会計帳簿］→［部門別集計表］を開きます。
2. ［貸借対照表］［損益計算書］［製造原価報告書］のタブを選びます。
3. ［選択期間］で期間を指定し、必要なら［補助科目を表示］［子部門］［決算整理仕訳］などを設定します。
4. ［検索］をクリックし、部門ごとの金額を確かめます。
5. 出力するときは、［エクスポート］からCSVかPDFの形式を選びます。

拡大

ポイント

• 部門を付けていない金額は「共通費」として並びます。共通費が大きすぎないかを見ます。
• ［残高0円を表示］のチェックを外していると、期間中に部門を使った仕訳があっても、残高が0円の部門は表示されません。
• CSVの出力は、ひとり法人プラン・スモールビジネスプラン・ビジネスプランなどで使えます。
• ［製造原価報告書］タブは、［事業者］画面で製造原価科目を利用する設定にした事業者だけに表示されます。

顧問先でクラウド給与を使い始めるための項目です。給与計算の結果は最初の設定と従業員情報で決まるので、始めたら使い方ガイドの「導入手続き・設定」に沿って準備します。

手順

1. ［基本設定］の［事業所］タブで、会社の事業所を登録します。
2. ［基本設定］→［全般］で、締め日グループ（締め日・支給日・社会保険料の徴収方法の組み合わせ）などを設定します。
3. ［基本設定］→［支給項目］［控除項目］で、給与に使う項目を設定します。
4. ［基本設定］の［社会保険］［労働保険設定］で、会社が加入する保険を設定します。
5. ［従業員情報］→［従業員の追加/更新］で、従業員を登録します。

ポイント

• 締め日グループは追加すると削除できません。作る前に分け方を決め、使わなくなったら［有効］のチェックを外します。
• 給与計算・CSVの取り込み・帳票は、締め日グループごとに分かれます。

顧問先がクラウド給与を始めるときに、会社の事業所（事業所名や住所など）を登録する画面です。事業所が複数あると、社会保険や労働保険を事業所ごとに設定できます。

手順

1. ［基本設定］画面で［事業所］タブを選び、［事業所を追加する］をクリックします。
2. ［事業所追加］画面で各項目を入力し、［登録する］をクリックします。
3. 「事業所を追加しました。」と表示されたことを確認します。
4. 直すときは［事業所設定］画面で［詳細設定］→［編集］を押し、内容を直して［更新］をクリックします。

拡大

ポイント

• 事業所を削除すると、その事業所の社会保険設定や労働保険設定などのデータがすべて消え、復元できません。
• 所属する従業員がいる事業所は削除できません。先に従業員を別の事業所に移します。
• 協会けんぽの保険料率の［管轄］には、ここで登録した都道府県が使われます。

顧問先の従業員ごとに、氏名・住所・入社日・扶養・給与・保険・振込口座などを登録し、入社や変更のときに直す画面です。［給与情報］の内容は［給与計算］画面に反映されます。

手順

1. 左メニューの［従業員情報］を選び、［従業員の追加/更新］→［1名追加］をクリックします。
2. ［従業員の追加］画面で従業員の情報を入力し、［保存］をクリックします。
3. 登録した従業員をクリックし、［一般情報］［給与情報］［支払情報］などのタブを選びます。
4. 登録する項目の［編集］をクリックし、入力して［更新する］をクリックします。
5. 人数が多いときは、［従業員の追加/更新］からCSVを使って一括登録・一括編集もできます。

拡大

ポイント

• ［従業員の追加］画面は、［従業員番号］以外の項目が必須です。従業員番号は給与計算に影響しません。
• ［生年月日］は保険料の計算などに使われるので、正しく登録します。
• ［扶養情報］の「扶養等の人数」は源泉徴収税額の計算に使う人数で、登録した人数と同じとは限りません。
• 従業員を削除すると関連する情報がすべて消え、復旧できません。給与・賞与・年末調整を確定済みの人は削除できません。

拡大

従業員の給与区分（月給・日給・時給）と基本給の金額を登録する、給与の初期設定です。［給与情報］の内容は［給与計算］画面に反映されます。

手順

1. ［従業員情報］で従業員をクリックし、［業務情報］の［編集］をクリックします。
2. ［給与区分］で「月給」「日給」「時給」から選び、［更新する］をクリックします。
3. 本人が障害者などの区分に当たるときは、［所得税］の［編集］で該当する選択肢を選びます。
4. 扶養親族がいる人は、［扶養情報］の［編集］→［＋扶養追加］で入力します。
5. ［給与情報］タブの［支給項目］の［編集］で、基本給などの金額（単価）を入れ、［更新する］をクリックします。

拡大

ポイント

• 扶養親族は生年月日を入れると、扶養人数に含めるかが自動で判定されます。
• 所得の関係で扶養の対象外にする人は、［扶養区分］で「対象外」にチェックを入れます。
• ［支給項目］に出す項目は、［支給項目設定］画面で作成します。

従業員ごとに通勤手当の通勤手段・支給条件・支給額などを登録する画面です。登録した内容から、1か月あたりの支給額や非課税限度額が表示されます。

手順

1. ［従業員情報］画面で、通勤手当を設定する従業員をクリックします。
2. ［給与情報］タブを選び、［通勤手当］の［編集］をクリックします。
3. 通勤手段・開始地点・終了地点・支給条件・支給額などを入力し、［更新する］をクリックします。
4. 「通勤手当を更新しました。」と表示され、設定内容が反映されたことを確認します。

拡大

ポイント

• ［支給条件］が「定額で支給」なら1か月単位、「出勤日数に応じて支給」なら1日単位の額を入れます。
• 自動車・バイク・自転車のときは［片道の通勤距離］を入れます。電車・バスでは表示されません。
• ［支給月］を変えると、課税・非課税の額が想定と違う計算結果になることがあります。
• 駐車場等の料金も支給するときは、［通勤用の駐車場等］の「利用している」にチェックを入れ、支給条件を登録します。

固定残業手当（みなし残業代）を従業員ごとに支給し、みなしの時間を超えた残業に固定残業超過分手当を自動で計算させるための設定です。

手順

1. ［基本設定］→［支給項目設定（月給）］で固定残業手当（みなし）と固定残業超過分手当にチェックをつけ、［保存する］をクリックします。
2. ［従業員情報］の［一般情報］→［業務情報］の［編集］で、［固定残業時間（みなし）］に時間を入れます。
3. ［給与情報］→［支給項目］の［編集］で、［固定残業手当（みなし）］の金額を入れます。
4. ［給与計算］画面で、固定残業手当と、超えた時間分の［固定残業超過分手当］を確認します。

拡大

ポイント

• 2つの手当は連動していて、一方にチェックをつけると、もう一方にもチェックがつきます。
• 超過分は、［法定外時間（平日）］などの時間から［固定残業時間（みなし）］を引いた時間で計算されます。
• ［固定残業時間（みなし）］が空欄か0時間だと、2つの手当は給与計算画面に表示されません。
• 固定深夜残業手当（みなし）や固定休日労働手当（みなし）と、その超過分手当も、設定の流れは同じです。

会社が加入する健康保険・厚生年金保険と、従業員ごとの標準報酬月額を登録して、社会保険料を自動で計算させるための設定です。

手順

1. ［基本設定］→［社会保険］を開き、［健康保険］の右にある［編集］をクリックします。
2. 協会けんぽは「協会管掌事業所」を選んで［保存］をクリックします。保険料率は自動で設定されます。
3. 健康保険組合は「組合管掌事業所」を選び、［保険料率］に組合の料率を直接入力します。
4. ［厚生年金保険］の右にある［編集］をクリックし、［保存］をクリックします。保険料率は自動で設定されます。
5. 従業員の［給与情報］タブで、［社会保険料］が「標準報酬月額を元に自動計算」か確認します。
6. ［健康保険 / 厚生年金保険］の［編集］で資格取得年月日・適用開始月・標準報酬月額を入れ、［更新する］を押します。

拡大

ポイント

• 健康保険料を「手入力で設定」にした人は、介護保険料と子ども・子育て支援金も手入力にし、計算した額を入れます。
• 同月得喪（同じ月に資格を取って失うこと）には対応していません。その人は手入力で設定します。
• 健康保険料が0円のときは、生年月日・健康保険の種類・手入力の設定・資格取得日と喪失日・標準報酬月額・徴収方法を確認します。
• ［社会保険料徴収方法］が当月徴収なら適用開始月の支給分から、翌月徴収なら翌月の支給分から本人負担分が計算されます。

拡大

労災保険と雇用保険の料率を事業所ごとに設定し、従業員ごとの加入情報を登録して、労働保険料を自動で計算させるための設定です。

手順

1. ［基本設定］→［労働保険設定］で左上の事業所名をクリックし、設定する事業所を選びます。
2. ［労災保険情報］の［編集］で［労災保険料率用業種］を選び、［更新する］をクリックします。
3. ［雇用保険情報］の［編集］で［雇用保険料率用業種］を選び、［保存］をクリックします。
4. ［労災保険料率］［雇用保険料率］に料率が反映されたことを確認します。
5. 従業員の［給与情報］→［労災保険 / 雇用保険］の［編集］で従業員区分と資格取得日を入れ、［更新する］を押します。

拡大

ポイント

• メリット制の事業所は、［メリット制（/1,000）］の「適用あり」にチェックを入れ、料率を入力します。
• ［労働保険番号］［管轄］［事業所番号］などはクラウド社会保険に連携する項目で、クラウド給与には影響しません。
• ［従業員区分］は、クラウド社会保険と連携して年度更新をするときに設定します。

従業員ごとに住民税の納付先市区町村を登録し、住民税をFBデータ（銀行に渡す振込用のデータ）で振り込むための指定番号を設定します。

手順

1. ［従業員情報］で従業員をクリックし、［一般情報］の［住民税］で［編集］をクリックします。
2. ［納付先市区町村］と、通知書にある［宛名番号］などを入れ、［更新する］をクリックします。
3. ［基本設定］→［住民税］を開くと、設定した市区町村が表示されます。
4. 右上の［メニュー］→［指定番号を編集する］で指定番号を入力し、［更新する］をクリックします。
5. まとめて登録するときは、［メニュー］→［指定番号CSVをアップロードする］を使います。

拡大

ポイント

• 納付先市区町村を従業員情報で先に設定しないと、指定番号は登録できません。
• CSVは［指定番号］の列だけに入力し、市区町村IDと市区町村の列は変えません。
• 毎月の控除額は、［給与情報］の［住民税納付額］に支給月ごとに入れます。
• 新しい年度（6月分から）の税額への切り替えは、5月支給分の給与を確定した後に行います。

入社日や、健康保険・厚生年金保険・雇用保険の資格取得日が分からないときに、推測で入力しないための項目です。

ポイント

• 入社日は［一般情報］の［在籍情報］、保険の資格取得日は［給与情報］の保険ごとの欄に入れます。
• 資格取得日が空欄だと、健康保険料や雇用保険料は自動で計算されません。

クラウド給与の外で年末調整を計算したときに、年調過不足税額（年末調整で出た税額の過不足）を給与計算画面で入力して精算するための方法です。

手順

1. ［基本設定］→［控除項目］で［年調過不足税額］にチェックを入れ、［保存する］をクリックします。
2. ［給与計算］画面の［控除項目］に、［年調過不足税額］が表示されたことを確認します。
3. ［年調過不足税額］をクリックし、税額を入力します。

拡大

ポイント

• 年調過不足税額は控除項目なので、還付のときはマイナスをつけ、追徴のときはマイナスをつけずに入力します。

給与計算で雇用保険料が0円のまま計算されないときに、どの設定を確認すればよいかを知るための項目です。

手順

1. ［基本設定］→［労働保険設定］で、［雇用保険料率用業種］が設定されているか確認します。
2. ［従業員情報］→［一般情報］の［業務情報］で、［契約種別］が「役員」以外か確認します。「役員」だと計算されません。
3. ［従業員情報］→［給与情報］の［労災保険 / 雇用保険］に、［資格取得年月日］が登録されているか確認します。

拡大

ポイント

• ［離職等年月日］が入っていないかも確認します。
• 賞与の雇用保険料が0円のときは、支給項目の「労働保険の計算対象」のチェックも確認します。

給与・賞与の計算を確定し、明細を印刷やPDFで出して配るまでの流れです。給与を確定すると明細が作られ、次の月の給与計算も自動で作られます。

手順

1. ［給与計算］画面で支給・控除の金額に誤りがないか確認し、［確定処理］をクリックします。
2. 賞与は［賞与計算］画面で金額を確認し、［この賞与計算を確定］をクリックします。
3. ［帳票一覧］→［給与明細］（賞与は［賞与明細］）を開きます。
4. まとめてPDFにするときは［PDFの一括作成］、1人分は［印刷］か［PDF］をクリックします。

拡大

ポイント

• 従業員をメンバーに追加すると、従業員が自分でWebの明細を見て、印刷やPDF出力ができます。
• スマートフォンでは明細を出力できません。PCでログインするか、スマートフォンをPCモードにします。
• 明細はA4縦で印刷され、用紙サイズは変えられません。備考が多いと2枚に分かれることがあります。
• 確定の取消は元に戻す操作ではありません。取り消すと、自動計算の項目は今の従業員情報で計算し直されます。

拡大

給与・賞与を確定すると作られる賃金台帳や給与明細などの帳票を、［帳票一覧］から印刷・CSV・PDFで出すための項目です。

手順

1. ［帳票一覧］を開き、左上のプルダウンで［賃金台帳］を選びます。
2. 1人分は、その従業員の［印刷］か［CSVダウンロード］をクリックします。
3. まとめて出すときは、右上の［一括作成］から出力します。
4. 給与明細は［帳票一覧］→［給与明細］で、［PDFの一括作成］［印刷］［PDF］から出力します。

ポイント

• 賃金台帳は給与・賞与を確定すると自動で作られ、支給・控除・勤怠が記録されます。
• ［法定三帳簿］にあるのは労働者名簿と賃金台帳で、出勤簿はありません。労働者名簿は1名ずつ印刷します。
• ［振込・納税に関する帳票］には、所得税徴収高計算書・振込一覧表・住民税徴収額一覧表があります。
• クラウド給与の所得税徴収高計算書は提出用ではありません。内容を専用の用紙に写すか、e-Taxで送ります。

年に数回の賞与を計算する画面です。作成した後に変えられない設定があるので、支給の条件を確かめてから作成し、金額を確かめて確定します。

手順

1. 初回は［賞与計算］画面で［賞与新規作成］、2回目以降は［メニュー］→［新しい賞与計算を開始］をクリックします。
2. ［賞与計算の開始］画面で名称・支給対象期間・支給日などを設定し、［作成］をクリックします。
3. 従業員ごとに賞与の額を入れます。まとめて入れるときは［表示切替］→［一括入力モード］を使います。
4. 金額を確認し、［この賞与計算を確定］をクリックします。確定後は金額や数値を変更できません。
5. 振り込むときは、確定後に［振込業務］→［賞与振込のFBデータ出力］で、［支払業務］画面からFBデータを出します。

拡大

ポイント

• 作成後は［支給対象期間］［支給対象者設定1］［支給対象者設定2］を変えられません。必要なら新しく作ります。
• ［支給日］が健康保険・介護保険・厚生年金保険の保険料の基準です。雇用保険料率の基準日は［雇用保険の適用基準日］で選びます。
• ［賞与計算を削除］は取り消せません。設定・対象者・計算結果・賞与明細が消え、賃金台帳などにも影響します。
• 前の月の給与計算を確定しておかないと、賞与の所得税が正しく計算されません。

クラウド給与の操作や計算で困ったときに、公式のよくある質問（FAQ）から答えを探すための項目です。質問は作業の分野ごとにまとまっています。

手順

1. 公式FAQで、作業の分野（導入手続き・設定、給与計算・帳簿管理、賞与・年末調整など）を選びます。
2. 困っている内容に近い質問を開き、書かれている設定を順に確認します。

ポイント

• 計算のエラーは「給与計算のトラブル・エラーの解決」、賞与と年末調整は「賞与・年末調整のトラブル・エラーの解決」にあります。
• よく見られている質問には、健康保険料が0円のまま、確定した給与計算結果の修正などがあります。

マネーフォワード クラウド給与以外の給与計算ソフトの一例です。顧問先から名前が出たときに分かるよう、知っておくための参考の項目です。