マネーフォワード クラウド会計 実務ガイド

正しい操作

1. 3行以上の複合仕訳を入力したいときは、「手動で仕訳」の中の「振替伝票入力」または「仕訳帳入力」を使います。
2. 「振替伝票入力」では、入力欄左の「＋」アイコンをクリックすると行が増えます。
3. 「仕訳帳入力」では、キーボードで「Ctrl＋Enter」を押すと行が増えます。表計算ソフトに慣れている場合は、こちらのほうが速く入力できます。

正しい操作

1. 連携している口座・カードの動きは「連携サービスから入力」、複合仕訳は「振替伝票入力」または「仕訳帳入力」というように、入力口を用途ごとに固定しておくと、後から見返しやすくなります（クラウド会計の仕様ではなく、実務上の運用ルールです）。
2. 2026年9月15日（令和8年9月15日）公開の新機能により、「連携サービスから入力」画面と「仕訳帳」画面に、自動仕訳ルールが適用された仕訳を示す学士帽のアイコンが表示されるようになりました。ルールで自動的に作られた仕訳かどうかを見分ける手がかりになります。

正しい操作

1. 金額や勘定科目の間違いに気付いたときは、取引ではなく「仕訳帳」から該当の仕訳を直接探して修正します。
2. 取引側だけを直して終わったつもりにならないよう、修正のたびに仕訳帳側も確認する運用にします。
3. 今後は、取引を修正する前に、その取引がすでに仕訳として登録済みかどうかを仕訳帳で確認する習慣をつけると、直し忘れを防げます。

正しい操作

1. 決算時以外の特定の日付で登録したい仕訳は、「決算整理仕訳」のチェックを付けずに、通常の仕訳として登録します。
2. 決算整理仕訳として登録した仕訳をまとめて確認したいときは、「仕訳帳」の「種類」欄で絞り込みます。

正しい操作

1. 過去の会計期間の仕訳を直したいときは、まず画面右上の事業者名から年度を切り替えます。切り替え方は第14章で説明します。
2. 目的の仕訳を探すときは、「仕訳帳」の検索条件を使います。取引No・年度・取引日・種類・タグ・金額・摘要・証憑の有無・メモ・借方と貸方の勘定科目・部門・取引先・税区分・インボイス区分など、15項目で絞り込めます。

正しい操作

1. 仕訳帳をCSVで出力したい場合は、有償プランを契約しているかどうかを確認します。
2. 削除した仕訳の履歴を残しておきたい場合は、対応しているプランかどうかを契約内容から確認します。プランごとの機能差は第16章で扱います。

正しい操作

1. 勘定科目の名称や税区分を変更する前に、過去の仕訳や決算書の表示が変わってよいかを確認します。
2. 使わなくなった科目は、削除ではなくそのまま残すことも検討します。削除できるのは、その事業者で使われていない科目だけです。
3. 科目を大量に見直す場合は、画面上で1件ずつ直すより、CSVでエクスポートしてから内容を確認し、まとめてインポートするほうが誤りに気付きやすくなります。
4. 部門を削除する前に、過去の会計期間の仕訳やクラウド経費・クラウド債務支払側の設定に影響がないかを確認します。判断に迷う場合は、削除ではなく部門を使わない運用に留めます。

正しい操作

1. 口座の科目設定を変更したら、変更前に登録済みの仕訳が残っていないかを「仕訳帳」で確認します。
2. 古い科目のまま登録されている仕訳が見つかった場合は、該当の仕訳を1件ずつ、または必要な範囲を選んで修正します。
3. 科目別の残高がずれていないかは、残高試算表や口座の残高照合（第7章）であわせて確認します。

正しい操作

1. エラーが出たときは、端数処理の設定を「切り上げ」以外に変更するか、仕入処理方法を「積上げ」以外に変更して、組み合わせを見直します。
2. 端数処理は売上・仕入それぞれで「切り捨て」「切り上げ」「四捨五入」から選べます。変更すると税額が変わる場合があるため、変更前後の影響を確認してから保存します。

正しい操作

1. 手入力の場合は、資産の部・負債の部・純資産の部それぞれに金額を入力し、画面上の「借方合計」と「貸方合計」が一致していることを確認してから保存します。
2. 件数が多い場合は、手入力ではなくCSVで開始残高をまとめて登録することもできます。
3. 部門別に管理する場合は、「開始残高」画面ではなく「部門別開始残高」画面から入力します。両方の画面に別々に入力しないようにします。
4. 開始残高の誤りは、口座の残高照合が合わない原因の一つです。合わないときの確認手順は第7章を参照してください。

正しい操作

1. 会計期間は、初期設定の段階で正しい期間になっているかを確認してから次に進みます。期中に変更する場合は、元に戻せなくなる可能性があることを踏まえて慎重に行います。
2. 会計年度を削除したい場合は、「事業者・年度の管理」画面から対象の年度を確認します。対象が最新か一番過去の年度であること、ログイン中の年度ではないこと、仕訳などのデータが登録されていないことを確認します。
3. 条件を満たさず削除できない場合は、その年度を残したまま次の年度の記帳を進めます。

正しい操作

1. 部署・拠点ごとの損益を見たい場合は「部門」を、請求書や仕訳での取引相手を管理したい場合は「取引先」を使います。
2. 取引先の「氏名または名称」「屋号」「所在地等」「事業者区分」「履歴情報（期間）」は、クラウド会計の画面からは直接編集できません。内容を確認したい場合は、登録番号をもとに国税庁側の情報を確認してください。
3. 取引先を削除したい場合は、その取引先が仕訳で使われていないかを先に確認します。使われている場合は削除できません。

正しい操作

1. パスワード変更や認証切れなど、再認証で解決できる不具合であれば、登録済一覧の対象サービスで「連携情報を更新する」を使います。
2. それでも解決しない場合や、その口座を今後使わない場合に限り、対象サービスの縦三点リーダーから「削除」を選びます。
3. 削除する前に、同じ口座を他の事業者や「マネーフォワード ME」でも連携していないか確認します。解除すると、そちらの連携も切れます。
4. 複数の担当者で利用している場合は、削除の前後で担当者に一声かけておくと、ルールが急になくなって困惑することを防げます。

正しい操作

1. 「連携サービスから入力」の明細一覧で、不要な明細を選び「対象外」にします。
2. すでに仕訳登録してしまった明細がある場合は、その仕訳を削除します。仕訳を削除すると、もとになった明細は自動的に「対象外」になります。
3. 月に一度は「対象外」にした明細の件数と理由を見返し、同じ連携先で同じずれが続いていないかを確認します。

正しい操作

1. 連携を新規登録するときは、できるだけ早いタイミングで設定します。自動取得が正常に継続している限り、いったん取得できた過去のデータが消えることはありません。
2. 連携で取得できない期間の明細は、「取引明細のインポート」でCSVから補います。手順は第15章を参照してください。
3. 新しく契約した金融機関やカードは、使い始めた月のうちに連携設定まで終わらせておくと、遡及の上限に引っかかりにくくなります。

正しい操作

1. 取得状態の表示を確認し、下の一覧に沿って対応します。

正しい操作

1. 無償利用の状態であれば、手動での再取得は行わず、自動取得されるまで待ちます。
2. 有償プランで設定変更の直後であれば、時間をおいてから改めて「再取得」を押します。
3. それでも取得できない場合は、取得状態の表示を確認し、表示の種類に応じて対応します。

正しい操作

1. 自分がオーナー権限を持っているか確認します。
2. オーナー権限がない場合は、オーナーに依頼して編集してもらいます。ログインID・パスワードの変更など、緊急性が高い内容は先に用件を伝えておくとスムーズです。

正しい操作

1. 過去に登録した仕訳を新しい科目に直したい場合は、仕訳帳の一括編集などで個別に修正します。
2. 「科目設定」の変更はこれから先に取り込む明細にのみ影響することを踏まえて、変更するタイミングを検討します。
3. 期の途中で科目を変更した場合は、変更前後で同じ取引が別の科目に分かれていないか、月次の試算表で確認します。

正しい操作

1. 画面右上の事業者名をクリックし、「事業者・年度の管理」を開きます。
2. 明細の日付に対応する年度の「切替」をクリックします。
3. 切り替えた年度で「連携サービスから入力」を開き、あらためて登録します。
4. 年度をまたぐ明細が多い時期は、年度を切り替えながら両方の「明細一覧」に登録漏れがないかを確認します。

正しい操作

1. 自分側の部門・取引先を仕訳に反映させたい場合は、一覧の「登録」は使わず、仕訳候補の「詳細」をクリックしてから登録します。
2. すでに一覧から登録してしまった仕訳は、仕訳帳から部門・取引先を追記します。
3. 複数人で登録作業を分担している場合は、「詳細」から登録することをあらかじめ運用ルールとして共有しておきます。

正しい操作

1. 差額調整の機能を使う予定がある明細向けのルールでは、「指定なし」にする項目を最小限にします。
2. 入出金区分は、ルールを新規作成する時点で入金用・出金用を確定させます。区分を間違えた場合は、ルールを作り直します。
3. 作成前に、そのルールで差額調整を使う可能性があるかどうかをあらかじめ整理しておくと、作り直しの手間を減らせます。

正しい操作

1. ルールの修正は、これから登録する分から反映されます。修正するだけで完了です。
2. すでに間違った内容で登録済みの仕訳は、仕訳帳から一件ずつ、または一括編集で直接修正します。
3. 2026年6月16日（火）19時13分以降に登録した仕訳であれば、学士帽のアイコンから適用されたルールを確認できます。詳しくは本章の別項目を参照してください。

正しい操作

1. 同じ手直しを繰り返しているルールがあれば、自動仕訳ルールの画面を開き、ルールの内容を直接編集します。
2. 登録時の修正でルールが自動更新されることは期待せず、手直しが多い条件に気づいたら、そのつどルール側を見直す運用にします。

正しい操作

1. 「クイック登録(β)」を使う前に、自動仕訳ルールの画面で「自動登録」にチェックが入っているルールの内容を確認します。
2. 検索条件で絞り込んだ一部だけを登録したい場合は、「クイック登録(β)」は使わず、対象の仕訳候補を個別に確認しながら登録します。
3. 会計年度の仕訳候補が1,000件を超える場合は、超えた分は別の操作でまとめて処理します。

正しい操作

1. 既存のルールを編集する目的でインポートする場合は、「更新用ID」を空欄にせず、取得したときの値のままインポートします。
2. 誤って増えてしまった重複ルールは、自動仕訳ルールの画面でチェックを付けて「一括削除」でまとめて削除します。
3. 複数のルールをまとめて修正したいだけであれば、インポートではなく「自動仕訳ルール一括編集」機能の利用も検討します。具体的な操作は公式サポートで確認してください。
4. インポート後は、自動仕訳ルールの一覧を開き、件数や内容が想定より増えていないかをその場で確認します。

正しい操作

1. 2026年6月16日（火）19時13分以降に登録した仕訳であれば、アイコンをクリックして適用されたルールを確認できます。
2. それより前の仕訳は、アイコンでは確認できないため、ルールの内容や登録時の操作履歴から確認します。

正しい操作

1. 「データ連携」の「登録済一覧」から、対象のサービスの「明細一覧」を開きます。
2. 対象外にした明細を探し、「対象外を解除」をクリックします。
3. 明細が「連携サービスから入力」の一覧に戻るので、通常どおり「登録」または「詳細」から仕訳登録します。

正しい操作

1. 複数科目にまたがる仕訳は「振替伝票入力」画面を使います。行を追加するときは、画面の「＋」アイコンをクリックします。
2. 「仕訳帳」画面から直接入力する場合は、Ctrlキーを押しながらEnterキーを押すと仕訳行を追加できます。
3. 明細から登録した仕訳を複合仕訳に組み替えたいときは、いったん仕訳候補を登録してから、仕訳帳または振替伝票入力で該当の仕訳を開いて行を追加します。

正しい操作

1. 先に手入力していた分は、あとから届く連携明細を「対象外」にします。
2. インポートをしたときは、インポート後に必ず「仕訳帳」画面の「重複チェック」を実行します（手順は本章の後半で扱います）。
3. 月次の締め前に、明細一覧の「未入力」の件数が0件になっているかを確認します。

正しい操作

1. 画面右上の事業者名をクリックし、「事業者・年度の管理」を開きます。
2. 対象の明細が含まれる年度の「切替」をクリックします。
3. 切り替えた年度の「連携サービスから入力」画面で、あらためて登録します。

正しい操作

1. 「クイック登録(β)」を使う前に、自動仕訳ルールの一覧で「自動登録」にチェックが付いているルールの内容を確認します。
2. 意図しない仕訳まで登録された場合は、「会計帳簿」の「帳簿管理」から該当の仕訳を確認し、必要なら削除します（次の項目を参照）。
3. 部門・取引先を指定して登録したい場合は、一覧からの「登録」ではなく「詳細」を使います（第4章）。
4. 複数の仕訳をまとめて修正したいときは、「一括編集」機能を使う方法もあります。

正しい操作

1. 「仕訳帳」画面を開き、「重複チェック」をクリックします。
2. 開始日・終了日・取引No.に加えて、「日数誤差」「金額誤差」の許容範囲を指定し、「検索」をクリックします。日付や金額が完全には一致しない重複もあるため、誤差を指定できる検索になっています。
3. 表示された候補から重複している仕訳を選び、内容を確認してから処理します。

正しい操作

1. 「会計帳簿」の「帳簿管理」画面を開きます。
2. 「仕訳一括削除」で、削除したい仕訳の条件（期間など）を指定します。
3. 対象の件数・内容を確認してから、「対象の削除を実行する」をクリックします。

正しい操作

1. 部門・取引先を必ず入れたい明細は、一覧からの「登録」やまとめて登録の対象に含めず、「詳細」を開いて個別に登録します。
2. すでにまとめて登録してしまった仕訳に部門・取引先を入れたい場合は、仕訳帳側で該当の仕訳を開いて修正します。
3. 自動仕訳ルールと一覧登録の関係は第4章で詳しく扱っています。

正しい操作

1. 取引作成時の仕訳（買掛金が貸方）と、決済登録時の仕訳（買掛金が借方）は、勘定科目の組み合わせが異なることを確認します。
2. 同じ支払先・同じ金額の仕訳が3つ以上あるときは、連携明細からも登録していないかを確認します（次の項目を参照）。
3. 取引作成の入力項目（取引日・購入分類・取引内容・請求金額・決済予定日・決済方法）を見直したいときは、取引の詳細画面から編集します。
4. 支払先が多く、取引を1件ずつ作るのが大変なときは、CSVでの取引一括登録も利用できます。

正しい操作

1. 支払いの記録は、「決済登録」と「連携サービスから入力」のどちらか一方に統一します。
2. 「決済登録」を使う場合は、取引一覧から対象の取引の「詳細」を開き、画面右上の「決済登録」をクリックします。支払った金額・日付・決済方法を入力し、「決済を登録」をクリックします。
3. 決済登録をしたら、対応する銀行の明細を「連携サービスから入力」の画面で「対象外」にします。
4. 二重に登録してしまった仕訳は、仕訳帳の「重複チェック」で見つけられます（第5章）。

正しい操作

1. マネーフォワード クラウドの仕様として案内されている手順ではありませんが、実務では振込手数料分を複合仕訳で処理するのが一般的です。決済登録の金額は銀行口座から実際に出ていった金額に合わせ、差額を「支払手数料」などの科目で計上します。
2. 請求額の一部だけを支払った場合は、決済登録の金額を実際に支払った額にとどめ、残りの買掛金は次回の決済登録で処理します。金額を合わせようとして請求金額の全額で決済登録してしまうと、買掛金が本来より早く消え、取引先ごとの残高が合わなくなります。
3. 複数の支払先へまとめて振り込んだ場合（総合振込）も、連携明細は1件にまとまって取得されます。内訳の仕訳方法は、総合振込を使った支払いの仕訳方法を案内する専用のFAQで確認できます。

正しい操作

1. 売掛金・買掛金の勘定科目に、取引先ごとの補助科目を設定します。
2. 「レポート」機能の「収入先レポート」（売掛金）と「支出先レポート」（買掛金）を開き、取引先別の残高を確認します。
3. クラウド請求書と会計を連携している場合、売上・売掛金は請求書側の仕訳連携で計上されます。入金消込の状況もあわせて確認します（クラウド請求書 第6章）。

正しい操作

1. 契約しているプランを確認します。対象プランでない場合は、プラン変更を検討します。
2. 買掛金の管理が目的で、支払依頼や承認フローまでは必要ない場合は、クラウド会計に内蔵された「債務管理」で足りることが多いです。
3. 「クラウド債務支払」との違いが分からないときは、公式のFAQで確認します。

正しい操作

1. クラウド経費側で「管理設定」から「経費機能設定」の「基本設定」を開き、「会計サービス連携」で連携先の会計サービスを選びます。
2. 同じ画面の「仕訳の連携」を「連携する」に変更します。
3. クラウド債務支払側でも、「管理設定」の「債務機能設定」の「基本設定」で同様に、連携先の会計サービスと「仕訳の連携」を設定します。
4. 設定後、仕訳が連携されるタイミングはサービスごとに異なるため、反映まで時間がかかる場合がある点もあわせて確認します。

正しい操作

1. 「残高照合」の「銀行口座一覧」画面を開き、「口座残高」と「帳簿残高」に差がある口座を確認します。
2. 差がある口座の「詳細」をクリックし、銀行・口座・対象月を選んで、どの月から差が出ているかを絞り込みます。
3. 対象月の明細のうち、まだ仕訳になっていないものは仕訳登録し、既存の仕訳がある場合は仕訳紐付をします（次項で解説）。
4. それでも一致しない場合は、考えられる原因を1つずつ確認します。複数の原因が重なっていることもあります。

正しい操作

1. 明細がまだ仕訳になっていなければ「仕訳登録」をクリックし、「連携サービスから入力」で登録します。
2. すでに仕訳がある場合は「仕訳紐付」をクリックし、「取引No」のプルダウンから対応する仕訳を選んで「保存」します。
3. どちらの操作の後も「補助元帳」側に仕訳が表示されることを確認します。表示されない場合は科目設定を見直します（後述の項目を参照してください）。

正しい操作

1. 明細の状態を確認します。「対象外」にしている場合は「対象外解除」で「未入力」に戻してから仕訳登録します。
2. 「仕訳項目の不一致」と表示されている場合は、対象の仕訳番号をクリックして開き、科目設定で指定されている勘定科目・補助科目と一致するように金額や科目を修正します。

正しい操作

1. 「科目設定」の「編集」で、現在設定されている勘定科目・補助科目を確認します。
2. 期中に科目設定を変更した場合は、変更前の期間の仕訳がどちらの科目で登録されているかを確認し、必要な仕訳を修正します。
3. オーナー移譲後に差額が出た場合は、移譲元が設定していた勘定科目・補助科目と同じ設定になっているかを確認します。
4. 仕訳紐付をした仕訳が「補助元帳」側に表示されない場合も、まず科目設定を確認します。

正しい操作

1. 未取得期間については、通帳やインターネットバンキングの記録と突き合わせ、月ごとの残高を確認します。取得できない期間の仕訳はインポート機能で登録します。
2. 「各種設定」の「開始残高」画面で、期首時点の口座残高が正しく登録されているかを確認します。
3. 開始残高が正しくても期首残高が一致しない場合は、「次年度繰越」の操作をやり直すと更新されます。

正しい操作

1. 総勘定元帳・補助元帳でマイナスになっている科目を開き、日付を追ってどの仕訳から残高がマイナスに転じているかを確認します。
2. その時点の前後で、入金や引き落としの仕訳が漏れていないか、開始残高が合っているかを確認します。
3. クレジットカードは、連携明細からの登録とほかの方法での登録が重複していないかを確認します。

正しい操作

1. 証憑を受け取った形式を確認します。紙で受け取って自分でスキャンしたものは「スキャナ保存」、最初からデータで受け取ったものは「電子取引」を選びます。
2. 判断に迷う証憑は、受け取った経緯（郵送かメールかなど）をメモしておくと、あとから区分を確認しやすくなります。

正しい操作

1. 契約しているプランを確認します。会計は「ひとり法人プラン」「スモールビジネスプラン」「ビジネスプラン」、確定申告は「パーソナルミニプラン」「パーソナルプラン」「パーソナルプラスプラン」が対象です。
2. 無償プランを利用している場合は、証憑添付を使うために有償プランへの変更が必要です。

正しい操作

1. クラウドBox内の不要なファイルを整理し、保存件数を減らします。
2. 今後も証憑が増える見込みであれば、保存件数の上限が緩和される上位のプランへの変更を検討します。上限の件数は公式の案内で確認してください。

正しい操作

1. クリップアイコンをクリックし、「アップロード」（端末内のファイル選択、またはドラッグ＆ドロップ）か「クラウドBoxから選択」のどちらかで証憑を添付します。
2. 添付したファイルはプレビューで内容を確認でき、必要に応じてサイズを入力できます。
3. クラウドBox上のファイルも削除したい場合は、添付の解除とは別に、クラウドBox側でファイルそのものを削除します。
4. 証憑を添付した後で仕訳の日付などを直した場合、クラウドBox側の情報も手作業で直す必要はありません。連動して更新される仕組みです。

正しい操作

1. 撮影・スキャン時は、文字が判読できる解像度（200dpi以上）とカラーで取り込みます。
2. タイムスタンプの付与は、証憑添付機能でアップロードした時点で自動的に行われます。
3. 要件に関わる注意が表示された場合は、内容を確認してから保存します。要件の詳細は公式の案内で確認してください。

正しい操作

1. 電帳法対応を重視する場合は、一覧の「登録」ではなく、明細の「詳細」から取引先を指定して登録します。
2. すでに取引先が未設定の仕訳がある場合は、摘要に取引先名を追記するか、仕訳を開いて取引先欄を設定します。

正しい操作

1. 届出の有無にかかわらず、電子取引で受け取った証憑はデータのまま保存する運用を整えます。
2. 保存の運用ルールをまとめた事務処理規程を整備しておくことが推奨されています。
3. 自社が小規模事業者の代替措置の対象になるかどうかは、売上高の基準を確認したうえで、公式の最新の案内で要件を確認します。

正しい操作

1. 仕訳登録時は「インボイス」欄の自動入力補完を有効にし、取引先の登録番号をもとに、取引日に応じた割合が自動で入るようにします。
2. 「インボイス」欄の割合を固定している自動仕訳ルールがないか点検し、あれば取引日に応じた割合に直します。
3. 一の免税事業者等からの仕入合計額が多い取引先については、課税期間の開始日と仕入合計額の累計を別途確認します。上限額の判定をマネーフォワード クラウドが自動で行うかどうかは公式サポートに記載がないため、金額が大きい取引先は必ず個別に確認してください。

正しい操作

1. 取引先マスタに、取引先の登録番号を正しく登録します（登録がない取引先は「未登録」の扱いになります）。
2. 「インボイス」欄の自動入力補完を有効にし、仕訳登録時に控除割合が自動で入るようにします。
3. 適格請求書発行事業者以外の取引先との取引は、専用の設定画面で条件を確認してから登録します。

正しい操作

1. 自社・自分の最後の2割特例適用課税期間がいつかを確認し、翌課税期間からの納税予測を作り直します。
2. 2割特例を適用する場合は、「決算・申告」の「消費税申告」から「申告基礎データ」画面を開き、「申告する形式の変更（2割特例）」で納める消費税額のシミュレーションを確認してから保存します。
3. 個人事業者は、2割特例が終わったあとの令和9年分・令和10年分（2027年分・2028年分）について、基準期間の課税売上高が1,000万円以下で、インボイス発行事業者の登録を受けていれば、納付税額を売上税額の3割とする「3割特例」を使える場合があります。法人には3割特例はありません。マネーフォワード クラウド確定申告がいつからこれに対応するかは、2026年9月19日時点で公式サポートに記載がないため、申告時期が近づいたら最新のヘルプ記事を確認してください。
4. 2割特例の終了後に簡易課税制度を選ぶ場合は、事前の届出と2年間の継続適用が必要です。届出のタイミングは国税庁の案内で確認します。

正しい操作

1. 定期的に「取引先」画面を開き、取引の多い取引先から順に「登録番号情報の更新」をクリックして最新のステータスを取得します。
2. ステータスが「失効」「取消」「未登録」になっている取引先との取引は、税区分や「インボイス」欄の控除割合を見直します。

正しい操作

1. 消費税の設定を変更する前に、現在の「端数処理」と「消費税申告の計算方法」の組み合わせを確認します。
2. 「積上げ」を選ぶ場合は、利用できなくなる機能を事前に確認してから切り替えます。
3. 設定変更でエラーが出た場合は、エラーメッセージの内容を確認し、端数処理か計算方法のどちらかを見直します。

正しい操作

1. 「会計帳簿」の「帳簿管理」から「免税事業者期間の税区分一括編集」タブを開きます。
2. 適格請求書発行事業者になった年月日（登録年月日）を入力します。
3. 対象の会計期間と対象期間を確認したうえで実行し、免税事業者期間の仕訳の税区分をまとめて編集します。

正しい操作

1. 納税予測額はあくまで参考値として扱い、中間納付税額や課税期間の特例の有無を別途確認してから資金繰りを判断します。
2. 「消費税申告」が使えない場合は、契約しているプランと自分の権限を確認します。
3. 実際の申告書は、「決算・申告」の「消費税申告」にある「課税期間一覧」から「基本情報」「申告情報」「申告基礎データ」「確認・出力」の順に進めて作成します。

正しい操作

1. 固定資産を取得したときは、「固定資産台帳」への登録とは別に、取得時の仕訳（借方は工具器具備品などの固定資産科目、貸方は現金預金や未払金など）を振替伝票入力などで登録します。
2. 固定資産台帳の登録内容が反映されたら、あわせて減価償却費の仕訳が正しく作成されているかを確認します。

正しい操作

1. 「決算・申告」の「固定資産台帳」を開き、資産の種類に応じたタブを選んでから、取得日・資産名・取得価額・償却方法・耐用年数などの必須項目を入力して保存します。
2. 「定率法」を選んだ場合は「改定取得価額」欄が表示されます。金額に迷うときは、耐用年数省令の償却率表や顧問税理士に確認してから入力します。
3. 保存後は登録内容が反映され、今期の減価償却費の仕訳が確認できます。

正しい操作

1. 取得日が2026年3月31日までか、2026年4月1日以後かで基準額を切り替えます。2026年3月31日までの取得は30万円未満、2026年4月1日以後の取得は40万円未満が基準です。
2. 少額減価償却資産として全額を経費にする場合は、固定資産台帳には登録せず、消耗品費などの科目で仕訳登録します。固定資産として管理したい場合は、通常どおり固定資産台帳に登録します（いずれもマネーフォワード クラウドの仕様ではなく、実務での一般的な扱いです）。
3. 常時使用する従業員数が400人を超える法人は対象外になる点もあわせて確認します。

正しい操作

1. 月次で減価償却費を按分計上したい場合は、「振替伝票入力」画面で毎月手動の仕訳を登録します。
2. 月次でも自動計上したい場合は、別製品の「マネーフォワード クラウド固定資産」の利用を検討します。対応範囲は公式サポートで確認してください。

正しい操作

1. 除却損や売却損益は、固定資産台帳とは別に、振替伝票入力などで手動の仕訳を登録します。マネーフォワード クラウドの仕様ではありませんが、実務では、帳簿価額と処分価額の差額を固定資産除却損・固定資産売却損益として計上します。
2. 固定資産台帳側は、除却・売却した資産の今期償却額や状態をあわせて確認し、翌期以降の償却対象から外れているかを確認します。
3. 期の途中で除却・売却した場合、除却・売却日までの月割りなどで減価償却費を計上してから除却損・売却損益を計算するのが一般的です（マネーフォワード クラウドの仕様ではなく、実務上の一般的な処理です）。固定資産台帳が自動計算する今期償却額とは別に確認してください。

正しい操作

1. 「各種設定」の「事業者」を開き、「減価償却」セクションで現在の記帳方法を確認します。
2. 間接法に変更する場合は、あわせて「減価償却累計額」科目の扱いについて公式ヘルプでも確認します。
3. 会計期間の途中で記帳方法を切り替えると、その期の貸借対照表の見え方が変わります。決算のタイミングと合わせるなど、切り替える時期は顧問税理士とも相談してください（マネーフォワード クラウドの仕様ではなく、実務上の留意点です）。

正しい操作

1. 取得日・取得価額・償却方法・耐用年数に加えて、期首時点までの償却状況（期首帳簿価額や償却累計額）を正しく引き継ぐ必要があります（固定資産管理の一般的な考え方です）。
2. 具体的な入力欄や手順は、固定資産台帳の使い方ガイドにある「前期以前に登録した固定資産の減価償却費を計上する方法」の項目で確認します。数値を誤ると翌期以降の償却額がずれるため、入力後は今期の償却額が想定どおりになっているかを必ず確認します。

正しい操作

1. 「固定資産台帳」画面で「エクスポート」ボタンをクリックし、出力形式を選択します。
2. ストレージ画面に移動し、出力したファイルをダウンロードします。

正しい操作

1. 給与に関する銀行の出金明細は、新規の給与仕訳としてではなく、「給与から入力」で登録済みの「未払費用」「預り金」を取り崩す仕訳として登録します。
2. 明細を登録する際の相手科目が、自動仕訳ルールなどで別の科目になっていないかを確認します。
3. クラウド給与側で給与データを再確定・修正した場合の反映方法は、次の項目で説明します。

正しい操作

1. 仕訳登録前の給与データを誤って「対象外」にした場合は、クラウド給与で再度確定処理をするか、給与計算結果を修正すると、内容が戻ります。
2. すでに仕訳登録済みのデータで内容が消えてしまった場合は、登録済みの仕訳を削除してから登録をやり直します。
3. 給与データを修正したときは、「対象外」ではなく、表示される仕訳候補（給与データ変更後の情報）を確認したうえで「上書き」を使います。これが二重計上を避ける基本の操作です。

正しい操作

1. 「給与から仕訳のルール設定」画面を開き、任意で作成した項目や、想定と違う科目になっている項目に、正しい勘定科目・補助科目を設定します。
2. 標準項目の初期の科目割当は下表のとおりです。まずここと違う科目になっていないかを確認します。
3. 仕訳候補を毎回編集して登録するのではなく、ルール設定側で直しておくと、翌月以降も同じ修正を繰り返さずに済みます。

正しい操作

1. 見慣れない科目名でも、前項の表のとおり仕様に沿った動きです。まずは科目が預り金・法定福利費・未払費用のいずれかになっているかを確認します。
2. 金額そのものが正しいかどうかは、クラウド給与側（社会保険の設定や給与計算結果）で確認します。クラウド会計・確定申告側では金額を計算していません。
3. 事業主と被保険者の負担割合など制度の詳細は、協会けんぽや厚生労働省の公式情報で確認します。

正しい操作

1. 毎月、または各種納付のタイミングで、「預り金」科目を補助科目別に総勘定元帳や補助元帳で確認します。
2. 補助科目ごとの残高が、次に納付すべき金額（源泉所得税や住民税の納付書、社会保険料の決定通知など）と一致するかを照合します。
3. 一致しない場合は、給与仕訳の登録もれ、前項の二重計上、納付仕訳の科目誤りがないかを確認します。

正しい操作

1. クラウド経費／クラウド債務支払側の「管理設定」を開き、会計サービス連携の連携先とステータスを確認したうえで、「仕訳の連携」を「連携する」にします。
2. 会計側の「経費・債務支払から入力」画面で「仕訳候補」タブを開き、件数が表示されているかを確認します。0件のままの場合は連携設定を見直します。
3. 連携のタイミングは即時とは限らないため、申請承認の直後に表示されない場合は時間を置いて再確認します。

正しい操作

1. 作成単位は、会計年度の期首（最初に仕訳を登録する前）に、どの単位にするかを決めておきます。
2. 年度の途中で変更したくなった場合は、次の会計年度から新しい作成単位に切り替えます。
3. エラーが表示された場合は、その会計年度ですでに仕訳登録済みのため変更できないことを関係者と共有し、無理に変更しようとしません。

正しい操作

1. 部門を削除する前に、その部門が「給与から仕訳のルール設定」で使われていないかを確認します。
2. すでに削除してエラーになっている場合は、削除済みの部門に紐づく「給与の自動仕訳ルール」を削除するための専用の手順に沿って整理します。
3. 使用していない部門を整理したいだけであれば、削除せずに運用で使わないようにする方法もあわせて検討します。

正しい操作

1. 前期の仕訳を修正した場合は、「次年度繰越」を再実行し、期首残高を最新の期末残高で更新し直します。
2. 再実行する前に、次年度側ですでに仕訳が登録されていないかを確認します（登録済みの場合の制限は次の項目を参照してください）。
3. 再実行後は、次年度の期首残高が前期の期末残高と一致しているかを確認します。

正しい操作

1. 次年度に仕訳を登録する前に「次年度繰越」を済ませておくと、チェックを入れられない事態を避けられます。すでに登録済みの場合は、その仕訳の扱いを社内で確認してから進めます。
2. 固定資産台帳や部門別の期末残高の選択肢が出ないのは、当年度に登録がない場合の正常な挙動です。故障ではありません。
3. 繰越利益剰余金を部門別に管理したい場合は、この仕様を前提に、次年度側で別途調整が必要かどうかを検討します。部門別の自己資本の状況を見たいときは、この制約があることを前提に他の資料もあわせて確認します。

正しい操作

1. 「帳簿管理」画面で現在の制限日付を確認します。
2. どうしても修正が必要な場合は「解除」ボタンで制限を一時的に解除し、修正が終わったら制限日付を設定し直します。
3. 制限日付の意味（締め後は過去分を無断で直せないようにする趣旨）を、記帳担当者の間で共有しておきます。

正しい操作

1. 期末日以外の具体的な日付（たとえば翌期首の日付で行う再振替仕訳など）で登録したい場合は、決算整理仕訳としてではなく、通常の仕訳として登録します。
2. 決算整理仕訳として登録するかどうかは、後から絞り込み検索をしたいかどうかを基準に判断します。両方の性質を踏まえて、登録前に方針を決めておきます。
3. すでに制限日付（締め）を設定した期間に決算整理仕訳を追加したい場合は、先に「帳簿管理」の「解除」で制限を外してから登録します。

正しい操作

1. 法人税の申告書そのものは、「法人税の達人」など外部の税務ソフトで作成する前提で運用します。
2. 中間ファイルを使う場合は、「達人シリーズ連携」機能の使い方を確認してから出力します。
3. 決算書は「決算・申告」＞「決算書」で、貸借対照表・損益計算書・販管費内訳書・製造原価報告書・株主資本等変動計算書・個別注記表のタブから確認・出力します。

正しい操作

1. 株主資本等変動計算書を出力したいときは、集計期間を指定せずに出力します。
2. 「金額が不一致」と表示された場合は、当期変動額の入力もれや重複がないかを確認し、当期首残高・当期末残高との整合性を見直します。
3. 当期首残高は前期の期末残高と一致しているはずです。合わない場合は、この章の最初で扱った次年度繰越の状態もあわせて確認します。

正しい操作

1. 製造原価報告書を使いたい場合は、先に「各種設定」の「事業者」画面で「製造原価科目の利用」を「利用する」にします。
2. 製造業以外の業種でタブが出ないのは、設定していないための正常な状態です。無理に探す必要はありません。
3. 設定を変更した後にタブが見当たらない場合は、対象の会計年度や画面を開き直してから、あらためて確認します。

正しい操作

1. 「残高試算表」画面で、決算整理仕訳を含める表示に切り替えます。
2. あわせて、期間・部門・補助科目の表示設定が意図した条件になっているかも確認します。
3. 決算整理仕訳だけを取り出して確認したい場合は「決算整理のみ」の絞り込みを使います。

正しい操作

1. 数字が反映されていないと感じたら、まず対象の仕訳が実際に登録されているか（対象外のままになっていないか、会計年度を間違えていないか）を確認します。
2. インポートや一括編集、開始残高の保存を行った直後は、ホーム画面に処理状況のメッセージが出ていないかを確認し、処理の完了を待ってから画面を開き直します。
3. それでも数字が合わない場合は、期間・部門・税込税抜の表示設定が意図した条件になっているかを確認します（次の項目もあわせて確認してください）。
4. 会計年度をまたぐ期間を指定している場合は、対象の会計年度が正しく選ばれているかもあわせて確認します。

正しい操作

1. 他の帳簿と突き合わせるときは、両方の画面で「未実現仕訳」を含む・含まないの条件をそろえます。
2. 「現預金出納帳」「残高試算表」側は、未実現仕訳を含めて再集計してから比較します。
3. 消費税の経理方式が「税抜（内税）」の場合は、金額が税込・税抜のどちらの表示かを常に意識します。金額が違うこと自体は仕様であり、入力ミスとは限りません。

正しい操作

1. 売掛金・買掛金を取引先別に確認したい場合は、「取引先別推移表」ではなく、「レポート」の「収入先レポート」「支出先レポート」を使います。こちらは補助科目設定にもとづいて得意先別・仕入先別に売掛金・買掛金を管理します。
2. 「取引先別推移表」は、取引先ごとの売上や仕入、経費といった損益科目の動きを月次で見たいときに使います。

正しい操作

1. 現在契約しているプランを「各種設定」などで確認します。
2. CSV・PDF出力が業務上必要な場合は、対象プランへの変更を検討します。料金は本書の対象外のため、公式の料金ページで確認してください。
3. 複数の担当者で利用している場合は、同じプランでも自分のログイン先の事業者が正しいか、契約プランと違う事業者を見ていないかもあわせて確認します。

正しい操作

1. 「レポート」＞「資金繰り（β）」を開きます。銀行口座やクラウド請求書、クラウドBoxのデータをもとに取引や口座残高を確認しながら、この先の資金の動きを画面で見通せる機能で、資金がショートしそうな時期を早い段階でつかむのに役立ちます。
2. クラウド会計・確定申告のどちらのユーザーも利用できます。
3. マネーフォワード クラウドの仕様ではありませんが、実務では、β版の機能をいきなり本番の資金繰り管理に切り替えるのではなく、しばらくは既存の資金繰り管理と数字を突き合わせて精度を確認してから使うことをおすすめします。
4. β版の機能は今後、対象範囲や表示内容が変わる可能性があります。マネーフォワード クラウドの公式のお知らせを定期的に確認しておくと、変更を見落としにくくなります。

正しい操作

1. 子部門をまとめて見たいのか、子部門ごとに分けて見たいのかにあわせて「子部門の表示」を切り替えます。
2. ほとんど使われていない部門を一覧から外したい場合は「残高0の部門の表示」をオフにします。
3. 決算整理仕訳を含めた金額を見たいかどうかも、あわせて確認します。第12章の決算整理仕訳の絞り込みと同じ考え方です。
4. 税込・税抜の表示や補助科目の表示も、他のレポートと見比べる前提条件として、あわせて確認しておきます。

正しい操作

1. 画面右上の事業者名をクリックし、「メンバーの追加・管理」を開きます。
2. 「メンバー追加」ボタンから、メールアドレス・ユーザー名・権限・属性を入力して登録します。顧問税理士には「監査」権限を選びます。
3. 登録後は一覧に対象のメンバーが表示されているかを確認します。
4. 権限を選び間違えた場合やあとから変更したい場合も、一覧から対象メンバーを開いて権限・属性を直せます。

正しい操作

1. 画面右上の事業者名をクリックし、「事業者・年度の管理」を開きます。
2. 前期のデータを直したい場合は、対象の会計年度の「切替」から表示中の年度を切り替えます。前年度のデータがまだない場合は、過去の年度に切り替えたあと「前年度」の「切替」から作成します。
3. 来期のデータを作りたい場合は、最新の年度に切り替えたうえで「次年度」の「切替」を押します。確認画面で「OK」を選ぶと、次年度繰越の画面に進みます。
4. 操作の前後で、いまどの年度を開いているかを画面右上で確認してから記帳を再開します。

正しい操作

1. 画面右上の事業者名をクリックし、「事業者・年度の管理」を開きます。
2. 「新しい事業者を作成」から、事業者の情報を入力し、利用規約に同意します。
3. 決算月を設定して保存します。
4. 作成後は、同じ「事業者・年度の管理」画面の「切替」から、既存の事業者と行き来できます。

正しい操作

1. 移譲したいメンバーが、メール認証とログインを済ませているかを確認します。
2. 操作の前に、公式サポートに案内されている5つの注意事項を確認します。
3. 「メンバーの追加・管理」画面で、対象メンバーの権限のプルダウンから「オーナー」を選びます。
4. 移譲後は、対象メンバーの権限が「オーナー」になったことを一覧で確認します。
5. 移譲後に残高照合が合わなくなった場合は、連携サービスの科目設定を移譲前と同じ勘定科目・補助科目に直します。

正しい操作

1. 「メンバーの追加・管理」の一覧に、追加したメンバーが表示されているかを確認します。
2. 表示されていない場合は、入力したメールアドレスに誤りがないかを確認し、再度登録します。
3. 相手に招待メールが届かないと言われた場合は、迷惑メールフォルダやドメイン単位の受信設定も確認してもらいます。
4. 権限を設定し直したい場合は、一覧から対象メンバーを開いて編集します。

正しい操作

1. インポートする前に、対象の期間をすでにインポートしていないかを確認します。
2. インポートした後は、必ず「仕訳帳」画面の「重複チェック」を実行します。
3. 重複が見つかった場合は、対象の仕訳をまとめて削除します。

正しい操作

1. エラー画面で、どの行が赤く表示されているかを確認します。
2. 下の表を参考に、該当する原因を確認して元のファイルを修正します。
3. 帳簿管理で制限日付（締め）を設定している場合は、いったん解除してから再度インポートします。
4. 修正後、ファイルを保存し直してから、もう一度インポートします。

正しい操作

1. 各種設定から「他社ソフトデータの移行」を開き、「移行ソフトの選択」で移行元のソフトを選びます。
2. 「移行内容の選択」で、移したい内容（仕訳・勘定科目・開始残高など）を選びます。
3. 「ファイルのインポート」で、移行元のソフトから書き出したデータを取り込みます。
4. 移行元のソフト側にデータを戻したい場合は「ファイルのエクスポート」を使いますが、対応しているかどうかはソフトによって異なるため、事前に確認します。

正しい操作

1. インポートしようとしているのが、取引明細か仕訳かをまず確認します。
2. 取引明細をインポートする場合は、日付を2016/1/1または20160101のような西暦形式で入力します。
3. 仕訳をインポートする場合は、令和／平成年月日形式かR/H/r/h形式、または西暦（yyyy）形式のいずれかに統一します。
4. 過去に作ったフォーマットを使い回すときは、日付列の形式が今回使う機能に合っているかを毎回確認します。

正しい操作

1. タグを複数指定するときは、カンマではなく「|」で区切ります。
2. 複合仕訳としてまとめたい行には同じ「取引No」を、そうでない行には別の「取引No」を必ず入力します。
3. 1つの複合仕訳が300行を超えないよう、必要に応じてファイルを分割します。
4. 開始仕訳をインポートする場合は、取引日を期首日にそろえ、事業主勘定を使わず、会計期間に1件だけになるようにします。

正しい操作

1. エクスポートしたデータを、別の会計期間やマネーフォワード クラウドの別の事業者に再インポートする前提であれば、全項目を出力できる「MF形式」を選びます。
2. Excelで開くことが目的であれば、エクスポート時に「Excel用（Shift-JIS）」を選びます。
3. 文字化けする、または検索キー先頭の「0」が消える場合は、もう一方の文字コード（UTF-8）で出力し直し、開き方もあわせて確認します。

正しい操作

1. 画面右上の事業者名をクリックし、「ご利用プランの管理」を開きます。
2. 画面が表示されない場合は、現在無償利用状態である可能性が高いため、契約状況を確認します。
3. プランごとの機能差が気になる場合は、この章の全体像の表や、各章の該当箇所であわせて確認します。

正しい操作

1. 契約しているプランを確認します。子部門が必要な場合は、対応しているプランへの変更を検討します。
2. 子部門を使わない場合は、部門をこれ以上細分化せず、取引先やタグなど他の分類とあわせて管理する方法を検討します。

正しい操作

1. 契約しているプランを確認します。削除履歴の確認が必要な場合は、対応しているプランへの変更を検討します。
2. 対応プランでない場合は、仕訳を削除する前に内容を控えておくなど、削除前の確認を徹底する運用でカバーします。

正しい操作

1. 税区分の一括編集でエラーになった場合は、変更前・変更後の税区分をそれぞれ指定しているか、同じ税区分を選んでいないか、変更前の税区分が重複していないかを確認します。
2. Amazon Businessに関するメッセージが出た場合は、Amazon Business側の連携登録を行います。
3. 特定のブラウザに対応していない旨のメッセージが出た場合は、公式サポートが案内する対応ブラウザを使用します。

正しい操作

1. 仕訳の内容を素早く確認したいときは、この色分けを目印にします。とくに収益・費用が太字になっている点を使うと、損益に関わる仕訳かどうかをひと目で判断しやすくなります。
2. 色の意味が分からなくなったら、この一覧で確認し直します。

正しい操作

1. 個人事業主でクラウド確定申告を使っている場合は、「マネーフォワード クラウド確定申告アプリ」をスマートフォンにインストールして利用できます。
2. 法人でクラウド会計を使っている場合、スマホアプリの対応状況は公式サポートで最新の案内を確認してください。
3. アプリでの操作方法に迷ったときは、通常のヘルプとは別に、クラウド確定申告アプリ専用のサポートサイトも用意されています。

正しい操作

1. チャット画面が反応しない場合は、まずAIチャットサポートと有人チャットのどちらを使おうとしているかを確認します。
2. 土日祝や夜間は対応に時間がかかることを踏まえ、急ぎの場合は時間に余裕を持って問い合わせます。
3. サービス全体につながりにくいと感じたら、公式サポートサイトのお知らせページで、障害情報が出ていないかを確認します。