弥生会計 デスクトップ 実務ガイド

正しい操作

1. クイックナビゲータを再表示したいときは、メニューバー右端にあるナビゲータボタンをクリックします。
2. クイックナビゲータの代わりにメニュー操作で進めたいときは、［ウィンドウ］メニューから「ナビゲーションバー」を開くか、「Alt+F1」キーを使います。
3. どちらの画面を使っても実行できる機能は同じです。マウス操作が中心ならクイックナビゲータ、キーボード操作が中心ならナビゲーションバーが使いやすくなります（弥生会計 デスクトップ版の仕様ではなく、実務上の使い分けの目安です）。

正しい操作

1. スタートカテゴリーから、目的の事業所データを開きます。［ファイル］メニューの［開く］からも同じ操作ができます。
2. 前回使用したデータは、次回起動時に自動で読み込まれます。別のデータを開きたいときだけ、改めて選び直します。
3. データを開いたあとに、クイックナビゲータの表示が業務カテゴリー別のアイコンへ切り替わっていることを確認します。

正しい操作

1. 検索を使わず、フォルダー参照のアイコンから保存場所を直接たどってデータを探します。
2. よく開くデータは、保存場所やファイル名をあらかじめメモしておくと探しやすくなります（弥生会計 デスクトップ版の仕様ではなく、実務上のすすめです）。

正しい操作

1. データを開く際に表示される案内に従って、コンバート（変換）を行います。
2. コンバートの前に、元データのバックアップを取っておくと、変換後に問題があったときも元の状態に戻せます（弥生会計 デスクトップ版の仕様ではなく、実務上の対応です）。

正しい操作

1. 使いたい機能がどのグレードで使えるかを、上の表または公式の比較ページで確認します。
2. スタンダードで契約していて部門管理や勘定科目内訳書の作成が必要な場合は、プロフェッショナル以上へのアップグレードを検討します。
3. 複数台のパソコンで同時に使いたい場合は、台数に応じてプロフェッショナル2ユーザー（2台まで）かネットワーク（3台以上）を選びます。
4. 会計事務所として複数の顧問先データを扱う場合は、AEグレードの対象になっているかを確認します。

正しい操作

1. 開始残高の入力・繰越・帳簿の入力といった基本操作は、弥生会計・やよいの青色申告のどちらでもほぼ共通の手順で進められます。本ガイドの各章も、特に断りがない限り両方に共通する内容として書いています。
2. 対応している申告書の種類（法人決算書か、個人の青色申告決算書か）や、部門管理などの細かい機能差を確認したいときは、機能比較表から探す（弥生株式会社公式サイト）で確認します。

正しい操作

1. デスクトップ版を使い続けたまま、口座・カードの明細取込にはスマート取引取込を、データの保存・共有には弥生ドライブを追加で組み合わせられます。乗り換えの必要はありません。
2. 弥生ドライブに保存したデータを開くときは、ログイン画面からの手順を使います。
3. スマート取引取込の未確定の取引の扱いや、取込元データの削除については第5章を参照してください。

正しい操作

1. 事業所データを作成する前に、決算期・期首日、中間決算整理仕訳の要否を資料で確認してから入力します。
2. 作成後に誤りに気づいた場合は、事業所データを作り直す必要があります。作り直す際は、入力済みの仕訳などのデータを新しいデータへ移す方法をあわせて確認します。仕訳のエクスポート・インポートの手順は第16章で扱います。
3. 迷ったときは、作成を確定する前に顧問の会計事務所へ確認します（弥生会計 デスクトップ版の仕様ではなく、実務上のすすめです）。

正しい操作

1. 個人事業主の場合は、実際の業種にもっとも近い「一般」「農業」「不動産」のいずれかを選びます。迷う場合は、作成を確定する前に顧問の会計事務所へ確認します。
2. 製造業や不動産業など、原価計算にかかわる勘定科目が必要な場合だけ、科目オプションにチェックを付けます。不要な科目まで追加すると勘定科目の一覧が見づらくなるため、必要な範囲にとどめます（弥生会計 デスクトップ版の仕様ではなく、実務上の目安です）。
3. 法人の事業所データを作成する場合も業種を選択する手順がありますが、選択肢の詳細は作成画面の案内に沿って確認してください。

正しい操作

1. 消費税設定を変更する前に、変更が必要な理由と、変更後に既存の仕訳を直す必要があるかどうかを確認します。
2. 過去分の消費税額を訂正したい場合は、該当する仕訳を1件ずつ手動で修正します。
3. 免税事業者から課税事業者に変わったなど、期中に課税区分が変わった場合だけ、［課税期間開始日設定］で切り替え日を設定します。

正しい操作

1. 「請求書区分」「仕入税額控除」は、仕入税額控除の計算にかかわる項目です。表示された内容が取引の実態（適格請求書があるかどうか）と合っているかを確認します。
2. 登録番号を仕訳データ側にも残しておきたい場合は、［摘要］または［仕訳メモ］に入力します（公式記載）。
3. 消費税設定の設定項目には、少額特例（税込1万円未満の取引でインボイスの保存が不要になる特例）に対応したチェック欄があります。対象になる場合はここで設定します。

正しい操作

1. 得意先・仕入先・部門などは、できるだけ事業所データ作成の早い段階で洗い出し、あとからの追加を最小限にします（実務上のすすめです）。
2. 補助科目を追加したあとに、過去の仕訳にもその補助科目を設定したい場合は、仕訳日記帳や振替伝票から該当の仕訳を開いて直接修正します。
3. 部門を使いたい場合は、契約しているグレードが部門管理に対応しているかを先に確認します。補助科目の管理は第6章で詳しく扱います。

正しい操作

1. 経理担当者が1人で、1台のパソコンだけで入力するならスタンドアロンを選びます。
2. 複数の担当者が同時に入力する、あるいは複数台のパソコンで使う予定があるならマルチユーザーを選びます。同時に使えるパソコンの台数は、契約しているグレード（プロフェッショナル2ユーザーなら2台、ネットワークなら3台以上）によって決まります。グレードごとの違いは第1章を参照してください。
3. マルチユーザーでの運用方法や、サーバーにアクセスできないときの対処法は第15章でまとめます。

正しい操作

1. ［設定］メニュー→［科目残高入力］を開きます。
2. 補助科目を表示するチェックを付けます。
3. 得意先・仕入先などの補助科目ごとに、前期繰越残高を入力します。

正しい操作

1. マイナスで入力すべき科目（貸倒引当金・減価償却累計額）を、誤ってプラスで入力していないか見直します。
2. 補助科目のある科目は、内訳の合計が科目全体の金額と一致しているかを確認します。
3. 修正したら、再度［貸借調整］をクリックして確認メッセージの内容を確認します。

正しい操作

1. 上の4つの原因に、順番に当てはまるものがないかを確認します。
2. 「複合」科目の残高が残っている場合は、内容を確認して正しい科目へ振り替えます。
3. 「未確定勘定」を使った仕訳は、正しい科目に修正します。確認用の付箋が付いた仕訳は、内容を確認したうえで付箋を外します。
4. すべて解消してから、あらためて繰越処理を実行します。原因が複数ある場合は、1つ直すごとに繰越処理を試すと、残りの原因を見落としにくくなります。

正しい操作

1. 本年度の決算が確定していなくても、繰越処理自体は実行できます。まずバックアップの保存先を確認します。
2. 少額特例など消費税関連の確認画面が出たら、現在の設定内容のままで問題ないかを確認してから進みます（内容は第2章を参照してください）。
3. すべて確認したら繰越処理を実行します。完了すると、繰越後の事業所データ名が表示されます。

正しい操作

1. 繰越処理の直前に自動作成されたバックアップ（ファイル名の末尾が「_繰越処理前」のもの）を探します。既定の保存先は、Windowsのユーザーフォルダーの中の「Documents¥Yayoi¥弥生会計26データフォルダ¥Backup」です。
2. 見つかったバックアップを復元し、繰越処理を行う前の状態に戻します。ファイルの更新日時が、繰越処理を実行した日時の直前になっているものを選びます。
3. 「_繰越処理前」のバックアップが見当たらない場合は、通常の自動保存バックアップの中から、繰越処理を行う前の日時のものを探して復元します。
4. 復元したあとは、繰越処理の直前まで入力していた仕訳が失われていないかをあわせて確認します。

正しい操作

1. クイックナビゲータの年度切替で、前年度のデータに切り替えます。
2. 前年度側で、該当する仕訳を修正します。
3. 修正がすんだら、必ず次年度更新を実行します。この操作で、修正内容が繰越後（本年度）のデータに反映されます。

正しい操作

1. 繰越処理の画面で「会計期間を変更する」にチェックを付けます。
2. 新しい期末日にあわせて、本年度の会計期間を短縮します。
3. すでに新しい期末日より後の日付で仕訳を入力している場合は、その仕訳をエクスポートしていったん削除してから、繰越処理を実行します。仕訳が残ったまま会計期間だけを短縮すると、期間外の仕訳が残ってしまうため、削除の順番を誤らないようにします。
4. 繰越後の新年度データに、エクスポートした仕訳をインポートし直します。インポートの操作は第16章でも扱います。

正しい操作

1. 相手科目が複数になる取引（例：本体料金と振込手数料を別の科目で処理する場合など）は、帳簿ではなく振替伝票で入力します。振替伝票は借方・貸方の科目を自由に組み合わせ、複数行の仕訳を入力できます。
2. 日付・借方科目・借方金額・貸方科目・貸方金額を入力し、借方合計と貸方合計の差額（貸借バランス）が0になっていることを確認してから登録します。
3. 相手科目が1つに決まる日常的な取引（例：消耗品を現金で購入した、など）は、帳簿からそのまま入力してかまいません。
4. 登録済みの定型的な取引パターンで済む場合は、かんたん取引入力を使うと早く入力できます。ただし登録後の修正・削除には制限があります（次の項目を参照してください）。

正しい操作

1. 登録した仕訳を修正・削除したいときは、かんたん取引入力の画面を閉じ、仕訳日記帳や振替伝票など他の帳簿・伝票を開きます。
2. 日付や金額、摘要などを手がかりに対象の仕訳を検索し、その帳簿・伝票の画面から修正・削除します。
3. 掛け取引を入力した場合は、「売上の取引」と「回収の取引」の両方が登録されているかをあわせて確認します。

正しい操作

1. 軽減税率の取引を入力する見込みがある場合は、事前に軽減税率のオプションを有効にしておきます。
2. 標準税率以外の税率をよく使う場合は、その税率のパターンをあらかじめ取引辞書に登録しておくと、かんたん取引入力の候補として選べるようになります。取引辞書への登録方法は辞書の登録方法も参考にしてください。
3. すでに誤った税率で登録してしまった仕訳は、かんたん取引入力の画面ではなく、仕訳日記帳や振替伝票を開いて修正します。

正しい操作

1. 辞書に登録するときは、設定から辞書を選び、新規作成をクリックして仕訳内容を入力し、登録をクリックします。
2. 登録済みの内容を直すときは、鉛筆アイコンをクリックするか、対象を選んで編集をクリックし、修正後にもう一度登録をクリックします。不要になった辞書は対象を選んで削除をクリックします。
3. 翌年度も同じ辞書を使いたい場合は、年度更新のときに辞書の「次年度作成」の操作を行います。

正しい操作

1. 設定メニューの付箋の設定を開き、タイトルは全角10文字（半角20文字）以内、サーチキーは半角英数字8文字以内で登録します。
2. 使わなくなった付箋は、削除する代わりに非表示のチェックを付けると、一覧から隠せます。

正しい操作

1. 対象仕訳を絞り込む

   ［帳簿・伝票］メニューから仕訳一括置換を起動し、検索・絞り込みで対象の仕訳を抽出します。

2. 置換内容を設定する

   日付・科目・部門・税区分・税計算区分・請求書区分・付箋1／付箋2・摘要のうち、置き換えたい項目を指定します。摘要を置換する場合は、置換後の文字数が全角32文字以内に収まるかを事前に確認します。

3. プレビューで確認して登録する

   置換結果のプレビューを確認し、置換したくない仕訳のチェックを外してから登録をクリックします。処理は自動バックアップの後に実行されます。

正しい操作

1. クイックナビゲータのスマートメニューから未確定の取引を開きます。
2. 表示されている明細の日付・金額・科目を確認します。
3. 内容に問題がなければ対象を選び、取引を確定するを実行します。確定すると確定済みの取引画面に移り、仕訳日記帳にも反映されます。

正しい操作

1. 確定する前に、［未確定の取引］画面で科目を1件ずつ確認します。特に科目の欄が「選択してください」のままの明細は、確定してもそのままでは正しい仕訳にならないため、手動で科目を設定します。
2. 誤った科目のまま確定してしまった場合は、［確定済みの取引］画面で対象を選び、取引の再送から科目・補助科目を修正して弥生会計側に再送します（送信待ち表示中は再送できません。再送すると既存の取引が上書きされます。手順の詳細はこの章の「取引の再送」の項目を参照してください）。
3. 同じ取引先で繰り返し誤った科目が設定される場合は、確定のたびに科目を確認する運用にします。

正しい操作

1. 対象の明細を選び、登録の設定を登録をしないに変更します。
2. 取引を確定するを実行します。「登録をしない」に設定した明細は、仕訳としては登録されずに確定済み側の扱いになります。
3. 必要であれば、確定済みの取引側の画面で該当データを削除します。

正しい操作

1. 対象の取引の表示が「送信待ち」になっていないかを確認します。送信待ちの間はしばらく待ってから操作します。
2. 送信待ちでないことを確認したら、対象を選んで取引の再送から科目・補助科目を修正します。
3. 複数の取引をまとめて再送したい場合は、対象ごとに「取引の再送」を「する」に切り替えたうえで、表示されているすべての取引を確定するを実行すると、まとめて再送できます。
4. 再送すると既存の取引が上書きされるため、内容を確認してから実行します。

正しい操作

1. 取引先ごとに残高や取引を管理・絞り込みたい場合は、売掛金・買掛金などの勘定科目に、得意先・仕入先を補助科目として登録します。
2. 登録した補助科目ごとの明細は、補助元帳で確認します。設定方法は第6章「得意先・仕入先ごとの管理」で扱います。

正しい操作

1. 帳簿・伝票側の仕訳重複チェックを実行し、同一日付・同一金額の仕訳を抽出します。
2. 抽出された仕訳の内容を確認し、重複と判断できるものを削除または修正します。承認済みの仕訳や、入力制限期間中の仕訳は削除できません。
3. プロフェッショナル2ユーザー／ネットワーク／AEでは、仕訳重複チェックを排他モードで起動する必要があります。

正しい操作

1. ［確定済みの取引］画面を開き、表示が登録済みになっていることを確認します（初期値は「登録済み」です）。
2. 絞り込みを開き、「登録日」の条件を設定して、確認したい日に登録した取引だけに絞り込みます。
3. 登録しなかった取引（「登録をしない」に設定した明細など）を確認したいときは、表示を登録していないに切り替えます。

正しい操作

1. 売掛金の補助科目として得意先を、買掛金の補助科目として仕入先を登録します。登録手順は次の項目で扱います。
2. 登録後は、補助科目ごとの取引明細を補助元帳で確認します。得意先・仕入先ごとの残高を見るという点で、補助元帳が得意先元帳・仕入先元帳の役割を果たします。

正しい操作

1. 設定メニューの科目設定を開き、補助科目を登録したい勘定科目（例：売掛金）を選びます。
2. 補助作成をクリックし、新規登録画面で名称などを入力して登録します。
3. 既存の補助科目と似た内容を登録したい場合は、対象をコピー（Ctrl+H）してから貼り付け（Ctrl+Y）すると複製が先頭に挿入されるので、そこから名称だけを変更すると早く登録できます。
4. 登録できないときは、対象の勘定科目が「複合」「未確定勘定」「元入金」でないか、同じ名前の補助科目が既に登録されていないかを確認します。

正しい操作

1. 補助科目のサーチキーは、あらかじめ桁数をそろえて登録します（1桁の番号も「01」「02」のように2桁で統一するなど）。
2. 設定メニューの科目設定で補助科目を表示にチェックを付け、対象の勘定科目を選んだうえで補助並替をクリックします。
3. 並べ替えキー（サーチキーまたは登録順）と順序を選び、OKをクリックします。

正しい操作

1. 設定メニューの科目設定を開き、修正したい科目をクリックして編集から名称などを直します。
2. 削除する場合は対象を選び、削除ボタン（F9）をクリックし、警告メッセージではいを選びます。
3. 科目区分を間違えて登録した場合は、区分をまたいだ移動ができないため、正しい区分で科目を登録し直し、誤って登録した科目は削除します。

正しい操作

1. 科目区分そのものを増減させることはできないため、名称を変更するか、試算表印刷の設定で対象から除外する方法で対応します。
2. 仮払消費税等・仮受消費税等などのシステム固定科目は、使っていなくても削除・非表示にはできない仕様なので、そのまま残しておきます。

正しい操作

1. 売掛帳を開き、売上金額欄に金額が入っている取引（売上を計上した仕訳）があるかを確認します。
2. 売上の取引が見当たらない場合は、対応する売上の仕訳を追加で入力します。
3. 買掛帳の残高が合わない場合も同様に、仕入計上の仕訳と支払（買掛金回収）の仕訳の両方が入力されているかを確認します。

正しい操作

1. 帳簿のメニューから補助元帳を開きます。
2. 対象の勘定科目（売掛金・買掛金など）と、確認したい補助科目（得意先・仕入先）を選びます。
3. その補助科目だけの取引明細と残高が一覧で表示されます。集計期間を指定して確認する方法は第10章 集計・帳票で扱います。

正しい操作

1. 免税事業者等からの課税仕入れを入力するときは、まず取引日（仕入れの日）を確認し、上表の期間に対応した割合で消費税額を計算します。
2. 自社の会計期間が令和8年10月1日をまたぐ場合は、期の途中で控除割合が切り替わる点をあらかじめ関係者と共有しておきます。
3. 一の免税事業者等からの仕入合計額が多い取引先については、課税期間の開始日を基準に、税込1億円を超えていないかを別途確認します。

正しい操作

1. 自社・自分にとって2割特例を適用できる最後の課税期間がいつかを確認し、その翌課税期間からの納税予測を作り直します。
2. 2割特例は事前の届出が不要で、確定申告時の付記で適用できます。適用する場合も、翌期以降は本則課税・簡易課税（個人は3割特例も選択肢）のどれにするかを早めに検討します。
3. 簡易課税制度を選ぶ場合は、事前の届出と2年間の継続適用が必要です。届出のタイミングは国税庁の案内で確認してください。
4. 3割特例を適用する場合は、確定申告書への付記が必須です。弥生会計 デスクトップ版がいつから3割特例に対応するかは、2026年9月19日時点で確認した公式ページに記載がないため、申告時期が近づいたら最新の公式サポート情報を確認してください。

正しい操作

1. 登録番号を仕訳データに残しておきたい場合は、摘要欄または仕訳メモに入力します。
2. 「弥生会計のインボイス対応について」のページで、自社の事業所データの対応状況を確認します。
3. 勘定科目（補助科目）の「請求書区分」の初期設定を確認し、免税事業者等との取引が多い科目・補助科目に誤りがないかを見ておきます。

正しい操作

1. 「設定」メニューの「消費税設定」の「税区分設定」を開き、一覧表で税区分の使用状況を確認します。名称は変更できないため、検索しやすくしたい場合はサーチキーを調整します。
2. 「科目別税区分表」を開き、勘定科目別・税区分別に本体価額と消費税額等を確認します。金額をクリックすると、元帳の該当仕訳を直接参照できます。
3. 想定と違う税区分の仕訳が見つかった場合は、該当の仕訳を個別に修正します。

正しい操作

1. 消費税設定を変更する前に、変更が登録済みの仕訳には反映されない仕様であることを踏まえ、変更するタイミングを検討します（期首など、まだ仕訳が少ない時期に変更するのが望ましいという考え方もあります。これは弥生会計 デスクトップ版の仕様ではなく、実務上の一般論です）。
2. 過去に入力した仕訳の消費税額を訂正したい場合は、該当の仕訳を1件ずつ修正します。
3. 仕訳辞書・伝票辞書を使っている場合は、設定変更後に内容を手修正してから利用します。

正しい操作

1. 「消費税集計」の納税予測額はあくまで参考値として扱い、実際の資金準備は、決算整理や中間納付額も踏まえたうえで判断します。
2. 消費税申告書・中間申告書の作成可能件数が上限に近づいている場合は、早めに公式サポート情報で対処方法を確認します。
3. 申告書の作成は、「決算・申告」の消費税申告書設定から「申告書の作成」を開き、中間または確定を選択して対象期間を指定します。

正しい操作

1. 当年度の取引（減価償却費・貸倒引当金・棚卸資産を含む）をすべて入力したうえで、残高試算表で「仮払消費税等」「仮受消費税等」の残高を確認します。
2. 税務申告ソフト等で納税額を確定させ、仮払消費税等・仮受消費税等の残高がゼロになるように清算仕訳を作成します。中間納付税額がある場合は、あわせて清算します。
3. 清算による差額は「雑収入」または「雑損失」で処理します。なお、このメッセージが表示されていても、決算書のエクスポート自体は行えます。

正しい操作

1. 資産の取得日が2026年3月31日までか、2026年4月1日以後かを確認し、基準額を切り替えます。
2. 自社の常時使用する従業員数が400人を超えていないかもあわせて確認します。400人を超える法人はこの特例の対象外です。
3. 年間の対象取得価額の合計が300万円を超えないよう、期中の取得状況を把握しておきます。

正しい操作

1. 仕訳書出を実行する前に、対象期間の減価償却費の仕訳が、総勘定元帳や振替伝票に既に登録されていないかを確認します。
2. 誤って重複して作成してしまった場合は、後から作成した側の仕訳を削除します。
3. 複数人で入力作業を分担している場合は、誰がいつ書き出しを行ったかを共有しておくと、重複を防ぎやすくなります。

正しい操作

1. 自社の決算・月次決算の運用に合わせて、書き出し単位（本決算仕訳・月次計上・上下半期のいずれか）を1つに決めます。
2. 月次計上を使う場合は、期末に本決算仕訳を重ねて書き出さないようにします。
3. 既に計上済みかどうかを確認したいときは、総勘定元帳などで仕訳の生成元が「償却」になっている行を見ると、その期間分が書き出し済みかどうかを判断しやすくなります。

正しい操作

1. 固定資産一覧の対象資産を選択し、「編集」から「減少年月日」を入力、「減少事由」で「売却」または「除却」を選択して確定します。
2. 売却の場合は、売却時までの減価償却費の仕訳と、売却損益の仕訳を、帳簿や振替伝票で別途手入力します。仕訳書出には反映されません。
3. 除却の場合も、固定資産一覧の確定だけで除却損の仕訳が自動で作られるとは限らないため、仕訳書出のあとに内容が意図したとおりになっているかを必ず確認します。資産の一部だけを除却したい場合も、専用のFAQを確認してから処理します。

正しい操作

1. 取得時の仕訳を入力する

   例えば、パソコンを198,000円で普通預金から購入した場合は、借方に工具器具備品198,000円、貸方に普通預金198,000円を入力し、貸借が0であることを確認して登録します。

2. 固定資産一覧に登録する

   クイックナビゲータの「決算・申告」から固定資産一覧（固定資産台帳）を開き、新規作成で資産名・勘定科目・取得年月日・取得価額を入力し、償却方法で「一括償却」を選択します。

3. 当期の償却限度額を確認する

   拡張機能メニューの「一括償却資産一覧表」を開くと、取得価額の3分の1に当たる金額が表示されます。複数の資産がある場合は、合算してから3分の1を計算します。

4. 決算時に償却費の仕訳を入力する

   振替伝票で「決算」の仕訳として、STEP3で確認した償却限度額を入力します。仕訳書出では自動作成できないため、手入力が必要です。

正しい操作

1. 固定資産台帳の画面から、固定資産台帳兼減価償却計算表や償却額推移表などをPDF形式で出力し、会計事務所への共有に使います。
2. 税務申告ソフト側で「減価償却の達人」を使っている場合は、専用のデータエクスポート機能を利用します。
3. 償却資産申告は、固定資産台帳の登録内容（取得価額・耐用年数・取得年月日など）をもとに、別途（手作業または他のシステムで）作成する前提で準備します。

正しい操作

1. 給与に関する仕訳は、必ず「振替伝票」から入力します。
2. 下表の代表的なパターンを手元に控えておくと、毎月の入力で迷いにくくなります。自社で使っていない項目（通勤手当や振込手数料など）は省略して入力します。

正しい操作

1. 「拡張機能」から「給与明細書」の「給与明細」を開き、支給区分を選択して「仕訳書出」（F12）を実行します。
2. 日付、現金支給・振込支給の別を設定すると振替伝票が表示されます。内容を確認し、必要であれば修正してから「登録」（F12）します。
3. 書き出したあとに振替伝票側の金額や科目を修正した場合は、「給与明細」画面のデータも別途、同じ内容に修正します。

正しい操作

1. 毎月、または納付のタイミングごとに、「預り金」科目を補助科目（源泉所得税・住民税・健康保険料・厚生年金保険料など）別に、総勘定元帳や補助元帳で確認します（残高試算表・総勘定元帳の見方は第10章で詳しく解説しています）。
2. 補助科目ごとの残高が、次に納付すべき金額（源泉所得税・住民税の納付書、社会保険料の決定通知など）と一致するかを照合します。
3. 一致しない場合は、給与仕訳の入力もれ、二重計上、納付仕訳の科目誤りがないかを確認します。

正しい操作

1. 令和8年分の年末調整の案内では、新しい金額を前提に説明します。給与収入だけの人の非課税上限は178万円、扶養親族等の合計所得金額の要件は62万円（給与収入だけなら136万円）です。
2. 実際の税額計算は弥生給与・やよいの給与計算側で行い、弥生会計（記帳ソフト）側では、その結果をもとに預り金・立替金の仕訳を記帳します（記帳の具体例は次の項目で解説します）。
3. 基礎控除額は合計所得金額の区分ごとに複数段階あります。合計所得金額132万円以下の金額は、令和8年分と令和9年分が104万円、令和10年分以後は99万円です。適用年分ごとの正確な金額は、国税庁の案内で確認してください。

正しい操作

1. 過納額のうち、預り金（源泉所得税）の残高で充当できる部分と、それを超える部分（立替金で処理する部分）を分けます。
2. 振替伝票で、借方に預り金（源泉所得税）と立替金、貸方に現金または普通預金を入力します。税区分は「対象外」に設定します。
3. 逆に追加で徴収する場合は、貸方側の科目（預り金や立替金）の扱いを反対にして入力します。

正しい操作

1. 売上高のうち源泉徴収された金額を「事業主貸」として計上します。例えば、売上高11,000円のうち源泉所得税相当1,200円を事業主貸、残り9,800円を売掛金として、振替伝票に入力します。
2. 入金時は、売掛金9,800円を現金または普通預金に振り替える仕訳を入力します。
3. 年間の源泉徴収税額は、確定申告のときに所得税の前払いとして精算します。

正しい操作

1. 弥生給与・やよいの給与計算側で、支給区分ごとに仕訳データを作成します。
2. 作成したデータを弥生会計側に転送するか、書き出したファイルを弥生会計側でインポートします。インポート時の重複や注意点は第16章で詳しく解説しています。
3. 弥生会計側で給与/賞与明細から直接仕訳を書き出したい場合は、この章で説明した「給与明細」の「仕訳書出」（F12）を使います。

正しい操作

1. 部門別の印刷・集計が必要な場合は、まず自社が弥生会計 プロフェッショナル以上のグレードであることを確認します。
2. 「設定」メニューの部門設定から部門を登録します。
3. 仕訳を入力する際に、各仕訳へ部門を割り当てます。
4. 集計表では「事業所(合計)」「部門名(合計)」「部門名(共通)」などから集計対象を選び、部門別集計表・部門対比残高試算表・予算実績対比表を確認します。複数の部門を横並びで比較したい場合は、部門対比残高試算表が便利です。

正しい操作

1. 「帳簿・伝票」または「集計」メニューから総勘定元帳・補助元帳を開き、勘定科目を選択します。
2. 印刷したい期間を、帳簿の画面上でマウスドラッグして指定します。
3. 「印刷」をクリックし、書式を選んで出力します。
4. 「諸口」の内訳を確認したい場合は、総勘定元帳・補助元帳ではなく、元になった振替伝票を開いて確認します。

正しい操作

1. 詳細タブで、印刷する勘定科目の範囲や集計の粒度を確認します。
2. 用紙/余白タブで用紙サイズ・余白を、ヘッダー/フッタータブでページの上下に印刷する内容を設定します。
3. マイナス値の表示形式（「-9,999」「△9,999」「▲9,999」）を、自社の帳票の見せ方に合わせて選びます。
4. 設定を確認したら、「印刷」またはPDF出力に進みます。

正しい操作

1. 「集計」メニューの「月次(日次)残高推移表」を開きます。
2. 勘定科目別または補助科目別を選択します。
3. 部門・勘定科目・補助科目・期間を設定して、「集計」(F5)をクリックします。
4. 月次表を表示した状態で「日次」ボタンを押すと、日次表示に切り替えられます。逆に日次表示から月次表に戻すこともできます。

正しい操作

1. 「集計」メニューから資金繰りを開きます。
2. 回収予定表には得意先ごとの入金予定を、支払予定表には仕入先や経費の支払予定を登録します。
3. 回収予定表・支払予定表をもとに、資金繰りシミュレーターで2カ月後までの資金繰りの試算結果を確認します。

正しい操作

1. 書き出す範囲の列数が255列を超えていないかを確認し、超えている場合は出力範囲を調整します。
2. 行数が65,000行を超える場合は、複数シートに自動的に分かれる仕様と理解したうえで、2つ目以降のシートも確認します。
3. 帳簿画面の「Excel」ボタンをクリックし、出力方法と出力先を選んで「OK」をクリックします。「新規作成」を選ぶと新しいExcelファイルとして保存され、「既存ファイルに追加」を選ぶと指定したExcelファイルに新しいシートとして追加されます。

正しい操作

1. 印刷設定を開き、仕訳がある期間だけを印刷するのチェックを外します。
2. 月度ごとに合計を印刷するにチェックを入れると月ごとの小計が、取引件数を印刷するにチェックを入れるとその月の仕訳件数が、それぞれ印刷結果に表示されます。取引のない月を含めて全期間の状況を確認したいときは、両方にチェックを入れておくと分かりやすくなります。
3. PDFで保存したい場合は、印刷画面のプリンター名で「PDFファイルの作成」を選択し、保存先とファイル名を指定して保存します。

正しい操作

1. 自社が使用しているグレードを確認します。
2. スタンダードを使用していて機能が必要な場合は、プロフェッショナル以上のグレードへの変更を検討します。
3. プロフェッショナル以上であれば、勘定科目内訳書は「データ設定」→「内訳書科目設定」→「データ取込」（本年度）→「過去データ複写」→「並べ替え」→「印刷」の順に作成します。過去データ複写を使うと、前年度の内訳書データを引き継げます。
4. 法人事業概況説明書は、概況書科目設定の確認→仕訳データの取込→記載事項の入力→印刷の順に作成します。前年度データから一部の項目が繰り越されるため、内容が正しいかもあわせて確認します。

正しい操作

1. 決算整理仕訳を入力したあと、科目の集計先を確認・設定します。
2. 記載事項を設定し、決算書（弥生会計は法人向けの決算書、やよいの青色申告は青色申告決算書）を作成します。
3. 株主資本等変動計算書・個別注記表・記名押印書・前期比較決算書が必要な場合は、月次決算ではなく本決算または中間決算のタイミングで作成します。
4. 印刷のほか、e-Tax向けにXTX形式またはXBRL形式で書き出すこともできます。

正しい操作

1. 使用しているグレードを確認します。
2. スタンダードを使用している場合は、勘定科目内訳書のCSV書き出しに対応していないため、プロフェッショナル以上のグレードを使用します。
3. 他の決算書類のe-Taxデータ書き出しに問題がないかもあわせて確認します。

正しい操作

1. 決算書設定で「毎月入力している」または「決算時のみ入力している」を選び、振替伝票で「期首商品棚卸高」「期末商品棚卸高」を使った所定の仕訳を入力します。
2. 残高試算表と決算書とで金額表示に差がある場合は、仕様上の差異である可能性を踏まえ、最終的な金額は決算書側で確認します。
3. 決算書の項目名を変更・追加している場合は、いったん初期値の項目名に戻して集計結果を確認します。決算書の項目・項目名称は初期値のまま使用することをおすすめします。

正しい操作

1. 自社の棚卸の頻度（毎月／決算時のみ）を確認します。
2. 毎月棚卸をしている場合は、1か月目の仕訳とそれ以降の月の仕訳が異なる点に注意して、それぞれ所定の内容で振替伝票に入力します。
3. 決算時のみ棚卸をしている場合は、12月31日に期首棚卸高・期末棚卸高をまとめて振替伝票に入力します。
4. 入力後は、決算書側の期首・期末商品棚卸高の金額を確認します。

正しい操作

1. 法人は、マイナンバーカード・利用者識別番号などの事前準備を済ませ、決算書をXTX形式またはXBRL形式で書き出します。
2. 確定申告e-Taxオンラインなどでデータを送信し、送信結果を確認します。
3. 個人は、使用しているスマートフォンが「弥生 電子署名」アプリに対応しているかを確認します。対応していない場合は「e-Taxソフト」など、別の方法での電子署名を検討します。
4. 送信時にエラーが出る場合は、国税庁側のe-Tax利用可能時間内かどうかもあわせて確認します。

正しい操作

1. 対象の経費について、事業で使っている割合（使用割合）を確認します。
2. 「家事按分振替」機能を使い、使用割合にもとづいて経費から家事分を除く振替仕訳を作成します。
3. 携帯電話料金やオフィスの家賃など、按分が必要な経費に漏れがないかもあわせて確認します。

正しい操作

1. 保存先を既定以外にしたい場合や、AEを使用している場合は、外付けHDDやUSBメモリなどへの手動バックアップを定期的に行います。
2. プロフェッショナル2ユーザー・ネットワーク・AEなどのマルチユーザー版では、一括バックアップツールを使うと複数の事業所データをまとめてバックアップできます。
3. 自動バックアップ自体が作成されているかどうかは、環境設定の「起動・終了」タブでチェックの有無を確認します。

正しい操作

1. 弥生ドライブを使用している場合は、弥生ドライブ側の保存先・アップロード履歴を確認します。
2. ローカル保存の場合は、既定の保存場所「ドキュメント\Yayoi\弥生会計27（または26）データフォルダ\」と、その中の「Backup」フォルダーを確認します。フォルダー名の「27」「26」はバージョン番号に対応しているため、使用しているバージョンに合わせて読み替えます。
3. バックアップファイルのアイコンを直接ダブルクリックして開くと、そのたびに復元処理が実行されます。通常の起動には使わず、事業所データ本体（拡張子が「.KB**」ではないファイル）を開くようにします。

正しい操作

1. ファイルメニュー→バックアップファイルの復元を開きます。
2. 復元したい対象のバックアップファイルを選択します。ファイル名の末尾に「-1」が付いているものが最新のバックアップです。
3. 復元先を確認し、復元をクリックします。
4. 同名の事業所データがすでにある場合は、上書きするか別名で保存するかの確認メッセージに従って選択します。今のデータも残したい場合は、別名での保存を選びます。

正しい操作

1. ツール→データメンテナンスを開きます。
2. 実行したい項目（合計金額等の再集計／伝票No.の再付番／事業所データの最適化）にチェックを入れます。仕訳の承認機能を使用している場合は「伝票No.の再付番」は選べないため、「合計金額等の再集計」「事業所データの最適化」のみ実行します。
3. マルチユーザーで使用している場合は、実行前にバックアップを取ることが案内されています。
4. 保存場所・ファイル名を指定して「OK」をクリックします。

正しい操作

1. キーボードのCaps Lock・Num Lockの状態を確認してから、あらためてパスワードを入力します。
2. 改善しない場合は、パソコンを再起動してから、もう一度試します。
3. それでも開かない場合は、管理者権限を持つユーザーで弥生会計にログインし、ツール→ユーザー管理から該当ユーザーのパスワードを変更します。
4. パスワード以外にも、指定日以前の仕訳の編集を制限する設定を使うと、確定済みの期間を誤って修正してしまうことを防げます。

正しい操作

1. 前年度データを修正したい場合は、「前年度」ボタンでの表示ではなく、前年度の事業所データ自体に切り替えてから修正します。
2. 前年度の仕訳日記帳・総勘定元帳/補助元帳・残高試算表は、当年度の各帳簿画面にある「前年度」ボタンから、閲覧用として確認できます。
3. 前年度の仕訳をそのまま当年度に転記したい場合は、前年度仕訳日記帳の画面からコピーして使うこともできます。

正しい操作

1. 「弥生 ライセンス認証管理」を起動します。
2. 案内にしたがって弥生製品登録番号を入力します。
3. 手元にある番号の種類（サービス契約ID・お客様番号、または製品シリアル番号）を選び、該当する画面で番号を入力します。
4. 「処理を開始する」を選ぶと認証が実行されます。完了したら「画面を閉じる」を選び、続けてユーザー登録も行います。

正しい操作

1. 旧パソコンがまだ起動できる場合は、先に旧パソコンでライセンス認証を解除します。
2. デスクトップから「弥生 マイポータル」を起動し、「設定・確認」から「弥生ライセンス認証管理」を開いて、解除対象の製品を選び「ライセンス認証を解除する」を実行します。
3. 解除が完了したことを確認してから、新パソコンで改めてライセンス認証を行います。
4. 旧パソコンが起動できない場合は、次の項目の手順（マイポータルからのWeb解除）で対応します。

正しい操作

1. インターネットに接続できる別のパソコンから、マイポータル（Web版）にアクセスします。
2. 事業グループの管理者権限を持つ弥生IDでログインし、旧パソコンの弥生登録認証情報を解除します。
3. この解除の反映には、半日から1日以上かかる場合があります。反映を待ってから、新しいパソコンでライセンス認証を行います。

正しい操作

1. 対象のパソコンが手元にあるかどうかにかかわらず、前の項目と同じく、別のパソコンからマイポータル（Web版）にアクセスします。
2. 事業グループの管理者権限を持つ弥生IDでログインし、旧パソコンの弥生登録認証情報を解除します。反映には半日から1日以上かかる場合があるため、余裕をもって新しいパソコンでのライセンス認証を予定してください。

正しい操作

1. コンバート後のデータを旧バージョンで開くことはできません。旧バージョンのデータをどうしても確認したい場合は、コンバート前の元データ（バックアップ）を旧製品側で開いて参照します。
2. コンバート作業そのものはコンバート前のデータを消去・変更しない仕様ですが、誤って上書きしないよう、コンバート前に事業所データのバックアップを取っておくと安心です。

正しい操作

1. 弥生会計を起動し、クイックナビゲータで「データの選択」を開きます。
2. コンバート元のバージョンとデータの種類を確認し、対象の事業所データを選んで「開く」を選びます。
3. 弥生25以前のデータの場合は、案内にしたがって業種を選択します。
4. 保存場所と事業所データ名を確認し、問題なければ「開始」を選んでコンバートを実行します。
5. 完了後は「終了」または「継続」を選びます。「継続」を選ぶと、そのままコンバート後のデータで作業を始められます。

正しい操作

1. 表示されている設定内容が、これまで運用してきた中間決算整理仕訳の扱いと合っているかを確認します。
2. 設定に心当たりがない場合や、変更してよいか判断がつかない場合は、変更せずにそのまま次の画面に進み、コンバート後に設定内容をあらためて確認します。
3. 判断に迷う場合は、コンバートを中断し、顧問の会計事務所に確認してから進めても構いません。

正しい操作

1. 弥生26シリーズを使う場合は、Windows 11を搭載したパソコンを用意します。
2. パソコンを新調する際は、システム要件（対応OS・プロセッサ・メモリ・ストレージ）を公式ページであらかじめ確認します。
3. データの移行にかかる時間の目安は1時間程度です。移行作業の予定にあらかじめ組み込んでおきます。

正しい操作

1. 他のユーザーが使用中でないか確認し、使用が終わるのを待ちます。
2. 直前の終了時にアップロードが完了していない可能性がある場合は、弥生ドライブだけを起動してアップロードを完了させます。
3. それでも改善しない場合は「ロック解除」を行います。ただし、データの整合性を保つため、ロック解除は必ず最後にそのデータを使用したコンピューターで行ってください。

正しい操作

1. 開こうとしているデータが使用中でないことを確認してから開きます。
2. 会計事務所と顧問先の間で、いつどちらが入力するかをあらかじめ調整しておきます。

正しい操作

1. 基本的には、もっとも安全で操作の難易度が低い「弥生ドライブで共有」を優先して検討します。
2. ネットワーク・プロフェッショナル2ユーザーのグレードでは「弥生ドライブで共有」に対応していないため、「データ送受信」または「バックアップファイル」でのやり取りを使います。
3. やよいの青色申告は「データ送受信」に対応していないため、「弥生ドライブで共有」または「バックアップファイルでのやり取り」を使います。

正しい操作

1. バックアップを設定したい事業所データを開いた状態で、クイックナビゲータの「バックアップ」を開きます。
2. 「弥生ドライブを使用する」にチェックを付けます。
3. バックアップファイル名を入力し、OKを選びます。「バックアップ」フォルダーが自動的に作られ、そこに保存されます。
4. 複数の事業所データがある場合は、それぞれの事業所データを開いた状態で、同じ設定を繰り返します。

正しい操作

1. アップロードするときは、弥生ドライブを起動して「アップロード」を選び、「ファイルを選択する」から対象のファイルを指定します。エクスプローラーからのドラッグ＆ドロップでも操作できます。
2. ダウンロードするときは、対象のファイルにチェックを付けて「ダウンロード」を選び、保存先のフォルダーを選んでOKを選びます。こちらもドラッグ＆ドロップで操作できます。

正しい操作

1. 対象のフォルダーを開き、中に入っているファイルを1つずつ選択してダウンロードします。
2. ファイルの数が多い場合は、あらかじめ会計事務所・顧問先の間で、必要なファイルだけを絞り込んでおくと作業が早く終わります。

正しい操作

1. まずサーバー・クライアントの両方のコンピューターを再起動します。
2. サーバー側でYAYOIインスタンスが起動しているかを確認します。
3. 接続先サーバーの指定と、ログインパスワードが全台で正しく設定されているかを再確認します。
4. ファイアウォールの例外設定・通信設定を確認します。

正しい操作

1. サーバー側で、SQL Serverのサービスが起動しているかを確認します。
2. 「サーバーの設定」画面で、接続先サーバーが正しく指定されているかを確認します。「参照」で一覧から選ぶか、「サーバー名¥YAYOI」の形式で直接入力します。
3. ログインパスワードは、ユーザー名「sa」とデータベース設定時に決めたパスワードの組み合わせです。子機側でこのパスワードが設定されているかもあわせて確認します。
4. バックアップ先の共有フォルダーの指定もあわせて確認します（初期値はC:¥ProgramData¥Yayoi¥Backupです）。

正しい操作

1. サーバー（親機）側で「システムとセキュリティ」からファイアウォールの設定を開きます。
2. sqlservr.exeとsqlbrowser.exeの両方について、すべてのチェックボックスにチェックが付いているかを確認します。
3. パソコンの保護状態が正しく表示されていることをあわせて確認します。
4. クライアント（子機）側で、ログインパスワードが設定されているかを確認します。未設定の場合はここで設定してから、あらためて接続を試します。

正しい操作

1. 無線LANを使っている場合は、10Base-T以上の有線LANに変更します。
2. DNSの設定はすべてのコンピューターで統一します。
3. サーバーとクライアントは同一セグメントに配置します。
4. サーバーのスリープ・スタンバイ設定はオフにします。
5. 設定後は、PINGコマンドでサーバーとクライアント間の疎通を確認します。

正しい操作

1. STEP1　現行バージョンを確認

   現在のSQL Serverのバージョンと、バージョンアップ先の対応バージョン（2025／2022／2019／2017）を確認します。

2. STEP2　空き容量を確認

   サーバーの空き容量が、目安として4.2GB〜6GB以上あるかを確認します。

3. STEP3　複数拠点のバージョンをそろえる

   複数拠点で利用している場合は、すべての拠点のSQL Serverを同じバージョンにそろえます。

4. STEP4　データをバックアップ

   弥生製品のデータを、事業所データのバックアップとして保存します。

5. STEP5　旧SQL Serverをアンインストール

   バックアップを確認してから、旧バージョンのSQL Serverをアンインストールします。

6. STEP6　新SQL Serverをインストール

   新しいバージョンのSQL Serverをインストールします。

7. STEP7　バックアップを復元

   保存しておいたバックアップを復元し、事業所データを開いて内容を確認します。

正しい操作

1. 仕訳の承認を行わせたいユーザーは、管理者ではなく、管理者以外のユーザーとして登録し、承認権限を設定します。
2. 取消権限（承認の取り消しを行える権限）も、必要なユーザーに個別に設定します。
3. メニュー単位・操作単位（追加・編集・削除）でも利用を制限できるため、担当業務にあわせて細かく設定します。

正しい操作

1. ログイン画面で「排他モードで起動」にチェックを付けてから起動します。
2. 作業が終わったら、通常のログイン方法（チェックなし）に戻して、他のユーザーが使えるようにします。
3. 契約しているグレードが対応グレードに含まれるかを、あらかじめ確認しておきます。

正しい操作

1. CSV・テキストのインポートは、必ず事業所データのバックアップを取ってから行います。インポート後に事業所データをインポート前の状態へ戻すことはできません。
2. 同じファイルをすでにインポートしていないか、インポート前に確認します。
3. 弥生販売の仕訳を再転送する場合は、先に弥生会計側でバックアップを取り、「弥生シリーズからの仕訳取り込み」の一覧から対象の仕訳を削除してから、弥生販売で該当期間を再集計・再転送します。
4. 再転送・再インポートのあとは、仕訳日記帳で件数や金額が想定どおりになっているかを確認します。

正しい操作

1. やよいの青色申告を使っている場合は、弥生会計本体向けの「仕訳転送」ボタンではなく、テキストファイルを取り込む手順に切り替えます。
2. 弥生販売側で書き出した仕訳データのテキストファイルを、やよいの青色申告の仕訳日記帳から「インポート」機能で取り込みます。
3. 取込前には必ずバックアップを取り、同じファイルを重複して取り込まないよう確認します。

正しい操作

1. エラーになった仕訳データで使われている勘定科目・補助科目・部門の名称を確認します。
2. 該当する名称にスペースやタブ文字が含まれている場合は、弥生給与側でその名称から取り除きます。
3. スペース・タブを除去したうえで、弥生給与側から仕訳データをあらためて作成します。
4. 作成し直した仕訳データを、弥生会計側でインポートします。

正しい操作

1. 弥生販売から弥生会計への転送方法が「期間指定」「任意の締切毎」のどちらになっているかを確認します。
2. 「期間指定」の場合は、弥生会計側を直したときに弥生販売側の該当仕訳もあわせて修正します。
3. 「任意の締切毎」の場合は、弥生販売側の仕訳を修正すれば弥生会計側にも反映されるため、弥生会計側を直す必要はありません。

正しい操作

1. 弥生会計側でスマート取引取込を初回起動します。
2. ［設定］→［証憑管理・会計連携］→［会計アカウント連携］を開き、「弥生会計・申告ソフト」の［連携する］をクリックします。
3. 弥生IDでログインし、連携内容を確認したうえで［同意の上連携する］を選びます。
4. ［連携設定］を開き、補助科目や自動送信の設定を確認します。

正しい操作

1. 弥生会計側のグレードを確認します。部門連携が必要な場合はプロフェッショナル以上を使用します。
2. 弥生販売側で、分類台帳に部門を登録し、担当者台帳に部門を紐付けます。
3. 得意先台帳または伝票に担当者を指定します。
4. 科目設定の部門別タブで部門を選び、条件設定で「明細転記」または「伝票別転記」を選びます。

正しい操作

1. 移行元のソフトから仕訳データを書き出し、「弥生取り込み（インポート）形式」の必須項目に合わせて整えます。取引日付は20190701のような形式にします。
2. インポート前に、事業所データのバックアップを取ります。
3. ［設定］→［帳簿・伝票設定］で、伝票No.の付番方法を「手入力」に変更します。
4. 仕訳日記帳の画面で［ファイル］→［インポート］を選び、ファイルを指定して取り込みます。
5. 取込が完了したら、伝票No.の付番方法をもとの設定に戻します。

正しい操作

1. 下の表で症状に近いものを確認し、該当する対処を行います。
2. 「事業所データを参照することができない」場合は、ファイルのプロパティで読み取り専用を解除します。直らなければ自動・手動バックアップから復元し、それでも改善しなければ弥生製品の修復インストールを行います。
3. 「ライセンス認証が必要です」の場合は、メッセージの［OK］をクリックし、認証マネージャーから製品登録番号と契約IDまたはシリアル番号を入力して認証します。
4. エラーコード13027-8の場合は、製品登録番号とグレード・バージョンの組み合わせ、Windowsでの管理者権限、コンピューターの日付設定、セキュリティソフトの通信許可を順に確認します。