freee会計 実務ガイド

正しい操作

1. これから入出金を管理する売上・仕入は、取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）で、決済ステータスを未決済にして登録します。取引先と決済期日も入れておくと、レポートを取引先別・期日別に確認できます。
2. 登録後、請求・入金→入金管理レポート（支払いは発注・経費・支払→支払管理レポート）に表示されることを確認します。
3. すでに振替伝票で計上した分を、1件ずつ未決済取引に変換することはできません。振替伝票の画面には、一部の勘定科目について取引先ごとの残高から未決済取引を作る機能があるため、対象の勘定科目と手順を公式ヘルプで確認します。
4. 手動で未決済取引を登録し直す場合は、同じ売上・仕入が振替伝票と取引の両方に残らないよう、元の振替伝票の扱いを先に決めます（freeeの手順ではなく、二重計上を防ぐための実務上の注意です）。

正しい操作

1. 取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）で、該当の取引を開きます。
2. 勘定科目を売上高（仕入なら仕入高など）に変え、税区分が「課税売上10%」など取引に合った区分になっているかを確かめてから保存を押します。
3. 件数が多いときは、一覧で絞り込んでチェックを入れ、一括編集→「取引内容を編集する」で直します。収入と支出が混ざった状態では勘定科目を一括編集できないため、収入・支出ごとに選びます。一括で直した内容は元に戻せません。
4. 再発防止に、その他設定→ユーザー設定→表示設定タブで「仕訳プレビューを表示する」にチェックを入れます。登録する前に、借方に売掛金が自動で入ることを確認できます。
5. 勘定科目ごとの相手勘定科目は、マスタ・口座→勘定科目→相手勘定科目名の一覧で確認できます。

正しい操作

1. 明細から登録していた場合：取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）で誤った取引を開き、右上の・・・→取引を削除→削除するを押します。削除は元に戻せませんが、自動で経理から登録した取引は、削除すると元の明細が「登録待ち」に戻ります。
2. 取引入力→自動で経理で引き出しの出金明細を開き、口座振替・カード引き落としタブで「振替先口座」に「現金」を選びます。預け入れの場合は、入金明細で「振替元口座」に「現金」を選びます。
3. ATMの手数料が同じ明細に含まれるときは手数料の金額も入力し、明細の金額と一致していることを確かめて登録を押します。送金額と手数料が別々の明細で届いているときは、送金額の明細を口座振替（手数料は空欄）、手数料の明細を取引（勘定科目は支払手数料など）で登録します。
4. 手動で登録していた場合：明細と結びついていない取引なら、取引の詳細で・・・→口座振替（口座間移動）に変更を押し、振替元または振替先の口座を選んで変更するを押します。複数行の取引や未決済の取引などは変更できません。変更すると、取引先・品目・部門・メモタグの情報は消えます。
5. 口座を同期していない場合は、収入・支出形式（取引の一覧・登録）の登録欄で口座振替（口座間移動）を選び、振替日・振替元口座・振替先口座・金額を入れて登録します。

正しい操作

1. 対象の取引を探します。取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）→絞り込み条件設定→税区分で区分を選び、絞り込むを押します。決算申告（個人は確定申告）→消費税区分別表で区分を選んで絞り込み→取引を見ると進む方法もあります。
2. 取引の行を開き、「税区分」で税率の付いた区分を選んで保存を押します。件数が多いときは、絞り込んだ状態で一括編集します。修正した取引は元に戻せないため、対象を確かめてから実行します。
3. 一覧画面の上部にある登録欄には、税区分の項目がありません。勘定科目から自動で入る区分以外にしたいときは、詳細登録を開いて指定します。
4. 再発防止に、勘定科目の設定で自動選択される税区分を確認します。あわせてマスタ・口座→税区分で、使わない区分の設定（「この税区分を使用する」「「収入の登録」で検索可能にする」「「支出の登録」で検索可能にする」）を見直します。

正しい操作

1. 請求時に何も登録していなかった場合：入金明細の詳細→取引登録タブで、「発生日」を請求した日（計上日）に変えて登録します。発生日に未決済の取引を登録し、明細の日付で消込したのと同じ結果になります。ただし、明細より後の日付や前期の日付は発生日に入れられません。
2. すでに入金日で登録していた場合は、自動で経理でステータスを「処理済み」にして明細を探し、詳細→登録解除を押してから、1の方法で登録し直します。明細の日付と発生日が同じ取引は、解除すると取引と決済の両方が削除されます。
3. 請求時に決済済みで登録していた場合：まず、入金明細から二重に登録した収入の取引を登録解除して、明細を未処理に戻します。次に元の取引を開き、「決済（入金）」欄の決済情報をゴミ箱マーク（または明細の詳細→取引登録解除）で削除して未決済に戻し、入金明細で消込します。
4. 前期の日付で計上すべき売上・仕入（決算をまたぐもの）は、年度締めの状況によって手順が変わるため、第5章を確認します。

正しい操作

1. 法人：設立時の個人口座は登録しない

   資本金が役員個人の口座にある場合でも、その口座は登録せず、開始残高に「現金」または「役員貸付金」として入れます。開始残高設定ウィザード（簡易形式）で入力した場合は、「現金」の残高として反映されます。

2. 法人：法人口座に資金を移したときの登録

   「現金」で入れた場合は、振替元口座を「現金」、振替先口座を法人口座にした口座振替を登録します。「役員貸付金」で入れた場合は、収入・決済済み・口座は法人口座・勘定科目は役員貸付金の取引を登録し、役員貸付金を解消します。

3. 個人：分けていないお金は「プライベート資金」で登録

   事業用とプライベートのお金を分けていない場合は、取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）で口座に「プライベート資金」を選んで登録します。個人の銀行口座をfreeeに登録する必要はなく、「現金」口座も使いません。未決済で登録した取引をプライベートのお金で支払った（受け取った）ときは、取引の詳細の決済（支払）（入金なら決済（入金））で、決済口座に「プライベート資金」を選びます。仕訳は事業主貸・事業主借になり、返済や残高合わせは不要です（確定申告時に元入金と相殺されます）。

4. 個人：以前の「事業主借口座」から切り替える

   プライベート資金の機能ができる前の方法（負債の口座として「事業主借口座」を作る方法）で処理していた場合は、確定申告時の処理（期末日付で事業主借として振り替える取引の登録）を済ませてから切り替えます。

正しい操作

1. 法人：その他設定→事業所の詳細設定の「会計期間」に、設立日から最初の決算日までを入れて保存します。例えば設立日が2024年10月1日（令和6年10月1日）で事業年度が4月から3月までなら、2024年10月1日から2025年3月31日（令和7年3月31日）までです。決算日は定款や法人設立届出書で確認できます。
2. 1期目の決算が終わって年度締めをすると、2期目は決算日の翌日、この例では2025年4月1日（令和7年4月1日）から始まります。
3. 個人：その他設定→開始残高→左側の開始残高を設定→事業年度開始日の変更で、帳簿を付ける年（確定申告の対象の年）を選んで保存を押します。
4. 年の途中で開業した場合は、「開業日時点の残高を開始残高にして、開業日以降の取引を登録する」か「1月1日時点の残高を開始残高にして、1月1日以降の取引を登録する」のどちらかで帳簿を付けます。口座を同期する場合は、開業日以降の明細を取得するように設定します。
5. 設定後、画面右上に表示される会計期間が、帳簿を付けたい期間になっているか確認します。

正しい操作

1. その他設定→開始残高を開き、前期の貸借対照表と科目ごとに突き合わせます。画面にない科目は、借方科目を追加・貸方科目を追加で追加します。
2. 個人事業主で前年の青色申告決算書（貸借対照表）がある場合、元入金は「前年度末の元入金＋事業主借＋青色申告特別控除前の所得金額−事業主貸」で計算します。
3. 未確定勘定が消えたことを確認して保存を押します。保存時の選択肢について、個人向けの公式ヘルプでは、基本は「今期開業または会計期間の始めからfreeeを使い始める方」、他社ソフトから今期の仕訳データを取り込む場合は「会計期間の途中からfreeeを使い始める方」を選ぶよう案内されています。
4. 売掛金・買掛金に取引先の内訳を付けておくと、消込用の未決済取引が自動で作られます。保存時に「消し込み用のデータ(未決済取引)を削除する」にチェックを入れると作られないため、前期からの債権・債務をfreeeで消し込むかどうかで判断します（第5章）。

正しい操作

1. 取引の削除は元に戻せません。リセットで取引を削除する前に、取引・口座振替・仕訳のデータをCSVで保存しておきます。
2. 修正が終わったら、当期の期首残高が前期の貸借対照表と一致しているか確認します。

正しい操作

1. その他設定→事業所の詳細設定を開き、「消費税の設定」で課税方式と経理処理方法を選んで保存します。簡易課税の場合は、簡易課税用事業区分も選びます。
2. 一般課税で、免税事業者などから仕入れる可能性があるときは、マスタ・口座→税区分→「インボイス制度関連」の設定を押します。「freee会計上でインボイス制度関連の買い手側の機能を使用しますか？」で使用するを選び、保存を押します。
3. 続けて「適格チェックボックスと税区分」の詳細設定で、取引登録時の「適格」のチェックの初期状態と、取引先情報との連携を選びます。
4. 請求書に記載する自社の登録番号は、freee請求書の作成画面から開く、freeeアカウント管理の「事業所管理」画面で設定します（freee請求書の第2章）。

正しい操作

○は選んだ簡易課税用事業区分の番号です。チェックを入れなくても、簡易課税の事業所では「課税売上」の取引が申告書の上では「課売上一〜六」として計算されます。表中の区分名は公式ヘルプの説明に合わせて税率を省いています。取引で選ぶときは税率の付いた区分を選びます（第1章の税区分の項目）。

1. 前期にさかのぼって取引を登録・修正するときは、自動で入った税区分をそのまま使わず、前期の課税方式に合う区分になっているかを1件ずつ確認します。
2. 簡易課税に切り替えて一括更新をした場合、売上値引高・売上戻り高・売上割戻し高の取引には、手動で「課売返一〜六」を付けます。
3. 一括更新をしたあとに簡易課税以外へ変えた年度では、同じように一括更新のチェックを入れて保存し直すと、「課税売上」が再び自動で入るようになります。簡易課税から免税に変えた場合は、この一括更新は行われません。

正しい操作

1. 集計・分析に使いたい軸は、メモタグではなく品目・部門・セグメントに割り当てます。取引先・品目・部門で表せない独自の軸は、セグメントを使います。
2. 銀行口座やクレジットカードは「口座」として登録すると、勘定科目として残高が管理されます。預金の下に銀行ごとの補助科目を作る必要はありません。
3. 消費税の課税事業者は、仕入先の名称を記録しておく必要があります。店舗を取引先に登録しない場合は、備考や添付ファイルの発行元に書いても問題ないと公式ヘルプで案内されています。

正しい操作

1. 取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）→重複チェックを開き、「対象期間（発生日）」に同期が止まっていた期間を含めて実行をクリックします。初期値は本日からさかのぼって3か月間で、最長1年まで指定できます。
2. 候補の組み合わせごとに「登録した方法」（手動・自動で経理など）を確かめ、不要な取引は右端の「操作」列の削除、重複でなければ重複ではないをクリックします。削除した取引は元に戻せません。この2つの操作には、取引の更新・削除の権限が必要です。
3. 取引先の違いで候補に出ない取引に備え、絞り込み条件設定で「登録した方法」を「手動」、「発生日」を停止期間にして一覧を表示し、通帳と照らし合わせます。
4. 再発防止に、その他設定→事業所の詳細設定の「取引関連設定」で「取引登録時重複チェック」を「使用する」にして保存します。発生日・金額・収支が一致する取引があると、登録の時点でアラートが出ます（自動登録ルールの一括適用による登録は対象外です）。
5. 次に同期が止まったときは手動で取引を登録せず、金融機関のWebサービスからダウンロードした明細ファイルを明細アップロードで取り込みます。取引日・金額・取引内容・取引後残高が同じ明細は、同期の再開後に重複して取り込まれません（例外は明細アップロードの項目）。

正しい操作

1. ホーム画面でカード口座をクリックして口座の詳細画面を開き、画面上部の未確定明細対応可否で、未確定明細の取り込みに対応しているかを確認します。
2. 対応していないカードは、カード会社ごとに異なる明細の確定日を過ぎてから、ホーム画面の口座の展開つまみ（ｖ）→口座を同期で同期します。すべての口座をまとめて同期するときは、ホーム画面左上の全口座を同期を使います。
3. 毎回の手動同期を省くには、口座の詳細画面左上の口座設定で、「②明細を取り込む方法を選びましょう」から「オンラインサービスと同期する」を選びます。
4. 取り込み待ちの間は、残高を合わせるための取引を手で入れません。明細が取り込まれてから登録すれば残高は正しくなります。先に手で入れると、取り込み後に同じ利用分が二重になります。
5. 取得可能期間を過ぎて同期で取れない明細は、カード会社のWebサービスからダウンロードしたファイルを明細アップロードで取り込みます。

正しい操作

1. 重複の確認：会計帳簿→明細の一覧で口座を選び、「取得履歴」でアップロードした日時を選択します。ブラウザの「タブの複製」で同じ画面をもう1つ開き、そちらでは同期を再開した日時を選んで、2つを並べて見比べます。
2. 不要な明細を無視または削除します。削除できるのは、手動でアップロード・作成した明細（右端に「手」のアイコン）だけです。公式ヘルプは、2つの一覧を見比べて不要なほうを無視または削除するよう案内しています。同期で取り込んだ明細は削除できないため、実務では同期の明細を残し、アップロードした明細のほうを削除すると整理しやすくなります。
3. 不要な明細からすでに取引を登録している場合は、先に取引登録解除（取引の削除）をしてから無視します。
4. 年がずれた明細は、チェックを入れて一括操作→手動追加した明細を削除で削除し、CSVなど年を含む形式で取り込み直します。
5. 自作のCSVはご自身で作成したCSV（新規のフォーマット）を選び、日付の形式・入金額と出金額の形式・並び順を実際のファイルに合わせて指定します。年月日が別々の列で、かつ和暦のファイルはエラーになるため、元のファイルを直してからアップロードします。

正しい操作

1. 会計帳簿→明細の一覧の検索条件で無視のみを選び、無視した明細を表示します（画面の版によって検索項目の表記が異なる場合があります）。
2. 登録し直す明細にチェックを入れ、一括操作→無視の取消をクリックします。
3. 取引入力→自動で経理で、明細をプライベートの取引として登録します。
   • 個人事業主：明細の詳細画面の右上にあるプライベートな出金として処理から登録できます。支出の取引として登録する場合の勘定科目は「事業主貸」です。
   • 法人：実態に応じて「役員貸付金」などの取引として登録します。
4. マスタ・口座→口座で口座の行をクリックし、タイムラインで「同期残高（明細）」と「登録残高」が一致したかを確認します。

正しい操作

1. 取り込んだデータの行にある明細一覧をクリックし、明細の一覧を開きます。
2. 画面を下へスクロールして今回手動で取り込んだ明細（右端に「手」のアイコン）を表示し、削除する明細にチェックを入れます。
3. 一括操作→手動追加した明細を削除をクリックします。
4. 誤った明細から取引を登録していた場合は、その取引も削除します（取引の削除は元に戻せません）。
5. ホーム画面の口座一覧で、口座の展開つまみ（Ｖ）→明細のアップロードからやり直し、列の指定で「出金額・決済額」と「入金額・受取額」を確かめてから明細を取り込むをクリックします。
6. 取り込み後は、画面上部の結果の概要と下部の明細一覧で、件数と入出金の向きを確認します。期待した件数にならないときは、指定した列を見直します。

正しい操作

1. ホーム画面上部のエラーメッセージをクリックし、トラブルシューティング画面を開きます。
2. 画面上部に表示された原因の文言を読み、画面の案内に沿って対応します。
3. 電子証明書の選択画面が出ないときは、ブラウザを一度閉じて起動し直し、あらためて認証ページに進みます。
4. モバイルアプリから認証ページに移動できないときは、Web版で認証します。
5. 銀行側の認証画面では、「残高照会」と「入出金明細照会」の2つの権限を許可します。
6. 同期が戻ったら、止まっていた期間の明細が取り込まれたかを確認します。取得可能期間を過ぎて取れない明細は明細アップロードで補い、停止中に手動で登録した取引があれば重複を確認します（同期再開後の二重登録）。エラー解消後の残高ズレの直し方は第12章で扱います。

正しい操作

1. 会計帳簿→明細の一覧で、問題の明細の「更新日」をメモし、履歴を探す手がかりにします。
2. 取引入力→自動で経理→自動登録ルールの適用→自動登録ルール一括適用の履歴で該当する日時の履歴を開き、「自動登録ルール一括適用の結果詳細」で明細の処理結果を見ます。「成功」ならルールで自動登録されています。「失敗」ならルールでは登録されておらず、誰かが手動で登録した可能性があります。
3. ルールで登録された明細をまとめて見るには、自動で経理の詳細な条件を入力するを開き、「自動登録ルールによって自動登録された明細」で絞り込みます。
4. 誰が登録・解除したかは、優良電子帳簿機能を有効にしていればその他設定→優良電子帳簿に伴う操作履歴で確認できます。取引の一括削除は、収入・支出形式（取引の一覧・登録）の右上の・・・→一括操作の履歴でも確認できます。
5. 意図しないルールが原因なら、そのルールを修正・削除します（意図しない勘定科目で推測・登録される）。給与明細の未確定化が原因の場合は、freee人事労務と会計の連携の章もあわせて確認します。

正しい操作

1. 入力効率化→自動登録ルールでルールの行をクリックし、「上記の条件に一致したとき行う処理」が「推測する」か「登録する」かを確認します。変更したら設定するをクリックします。
2. 作成・編集したルールを取り込み済みの明細に適用するには、取引入力→自動で経理→自動登録ルールの適用→最新の自動登録ルールを適用を選び、メッセージを確認して登録するをクリックします。対象は「取引を登録する」「振替を登録する」「無視する」「プライベート取引を登録する」のルールと、「消込を自動で行う」にチェックを入れた「未決済取引の消込をする」ルールです。
3. 一部の明細だけに適用するときは、会計帳簿→明細の一覧で明細を絞り込んでチェックを入れ、一括操作→自動登録ルール→適用するをクリックします。
4. 処理は非同期で行われるため、完了は「自動登録ルール一括適用の履歴」で確認します。確認メッセージに出る件数は合致したルールの数で、実際に処理される件数と一致しないことがあります。

「向いている明細」の行はfreeeの仕様ではなく、実務上の目安です。

正しい操作

1. 明細の「自動登録ルールに合致」のリンクを開き、合致しているのが「登録する」ルールかを確認します。表示がなければ、自動で経理の明細の詳細画面で取引内容（空白を含む）と金額を確かめて条件を直し、税区分の競合もあわせて確認します。
2. 別のルールが優先している場合は、そのルールを削除または無効にするか、登録させたいルールの「優先度」を上げます。優先度は整数が大きいほど優先され、マイナスも入力できます。
3. 取り込みとルール編集の前後関係は、会計帳簿→明細の一覧→明細の取得履歴の「取得時刻」と、ルールの編集画面の「最終編集日時」を比べて確かめます。ルールのほうが新しければ、取り込み後に作成・編集したことが原因です。
4. 部門の制限が原因なら、登録者になる人のグループの「利用可能な部門」にその部門を追加する、ルールから部門を外す、同期などの操作を部門の制限がない人が行う、のいずれかにします。
5. それでも分からないときは、取得時刻と同じ日時の「自動登録ルール一括適用の履歴」を開き、「結果詳細」の「エラー内容」を確認します。「一致する自動登録ルールが存在しないため、処理をスキップしました」は、取り込み後のルール作成・編集か、取り込み時点での条件の不一致が主な原因です。
6. 設定を直したあと、取り込み済みの明細は、少なければ自動で経理で1件ずつ登録し、多ければ最新の自動登録ルールを適用を実行します。これから取り込む明細は、直したルールで自動登録されます。

部門の制限を調べるときは、この表で登録者になる人を特定し、「メンバーの一覧」で所属グループを、「グループ管理」でそのグループの部門の制限を確認します。なお、未決済取引の消込では登録者は更新されません。

正しい操作

1. 勘定科目が空欄の明細は、勘定科目を選んでから登録をクリックします。一覧の入力欄で足りない内容は、詳細を開いて入力します。
2. 消込で差額がある場合は、振込手数料なら差額を調整、一部だけの入金なら一部入金にするなど、差額の理由に合わせて処理します（第5章）。
3. まとめて登録するときは、勘定科目が共通の明細を収入と支出に分けてチェックし、一括操作→登録内容を入力するで勘定科目などを入力して登録するをクリックします。
4. 一括登録で保存されるのは、一括登録の入力欄に入れた内容だけです。各明細の行に品目などを入れていても、一括登録の欄が空なら保存されません。

正しい操作

1. 1件ずつ解除：取引入力→自動で経理で検索条件のステータスを「処理済み」にし、明細の詳細→登録解除をクリックします。
2. 取引から解除：収入・支出形式（取引の一覧・登録）で取引を開き、「決済」欄の明細の詳細→「取得した明細の詳細」画面の取引登録解除をクリックします。
3. まとめて解除（最大50件）：会計帳簿→明細の一覧で状態が「登録済」の明細にチェックを入れ、一括操作→取引登録解除→「明細の一括編集」画面の変更を確定するをクリックします。
4. 50件を超える場合：その他設定→リセットで期間を指定し、「対象のデータを選択しましょう」で「明細」にチェックを入れてリセットする→リセットを確定するをクリックします。日付でしか絞り込めず、リセットで削除したデータは復元できないため、期間と対象を注意事項とあわせて確認します。
5. 決済だけが削除されて残った取引は、不要なら収入・支出形式（取引の一覧・登録）から削除します。未決済の取引として残す場合は、正しい明細で消し込み直します。

正しい操作

1. 使われたルールを特定します。未処理の明細は「自動登録ルールに合致」のリンク、登録済みの取引は取引の詳細画面の利用したルールから開けます。
2. 不要なルールは、入力効率化→自動登録ルールの一覧で行の右端の削除をクリックします。まとめて消すときはチェックを入れて一括操作→一括削除をクリックします。
3. どちらも必要なルールが競合しているときは、優先したいルールの「優先度」を大きい数字にします。
4. 取引内容の一致条件（部分一致・前方一致・後方一致・完全一致）や金額の範囲を見直し、意図しない明細に合致しにくくします。
5. 登録済みの取引を、利用したルールと違う内容に修正すると、既存ルールの変更を提案するアラートが表示されます。アラートの自動登録ルールのリンクからルールも直しておくと、次の明細から同じ誤りを防げます。
6. すでに誤ったルールで登録された取引は、登録済みになった明細の確認方法で洗い出して修正します。

正しい操作

1. インポートの前に、入力効率化→自動登録ルール→エクスポート→CSVエクスポートで現在のルールを出力し、エクスポート→エクスポート履歴からダウンロードして保管します。
2. 既存ルールを変えるための行は、番号1〜7を既存ルールと完全に一致させ、変える項目だけを書き換えます。新しく追加する行は、1〜7のどれかが既存ルールと違うことを確かめます。
3. 取引先・品目などの名前は、freeeに登録済みの表記と1文字ずつ合わせます。
4. ファイル形式はCSVのまま保存し、インポート→CSVインポートでファイルを選んで送信します。しばらくして画面を再読み込みし、「インポート履歴」の「ステータス」列のインポートするをクリックします。
5. 解析されたルールの一覧を確認し、取り込むルールだけにチェックを入れて選択した項目をインポートするをクリックします。完了のメールが届いたら、ルールの一覧で結果を確認します。
6. 意図せず上書きしたルールは、手順1で保管したCSVをもとに元の内容へ直します。

正しい操作

1. 明細の詳細を開き、「取引登録」タブで＋行を追加（プラスの金額）と＋控除・マイナス行を追加（マイナスの金額）で行を増やします。
2. 各行に勘定科目・金額などを入力し、明細の合計金額と取引の金額が一致したら登録をクリックします。
3. 売掛金などの未決済取引を消し込みながら差額を分けるときは、「未決済取引の消込」タブで対象の取引にチェックを入れて差額を調整をクリックし、「差額の調整」に行を追加します。明細の金額と「選択した取引の合計」「差額取引」の金額が一致したら登録（Ctrl + Enter）をクリックします。
4. 毎月同じ形で入金されるなら取引テンプレートを作り、「取引登録」タブの「取引テンプレートを検索」から選びます。自動登録ルールの処理を「取引テンプレートを推測する」にすると、条件に合う明細でテンプレートが推測されます。

正しい操作

1. 「未決済取引を探す」の上に並ぶ条件の✕で条件を消し、右の条件を追加するから取引先や金額などを指定し直します。並べ替えが効かないときは「金額が近い順」の条件を外します。
2. それでも出ない場合は、取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）で対象の取引を開き、「決済（入金）」欄を確認します。決済が入っていれば、明細の詳細→取引登録解除、またはゴミ箱マークで決済情報だけを削除し、未決済に戻してから消し込み直します（第5章の「入金済みなのに売掛金が残っている」）。
3. 発生日が誤っていれば、取引を開いて「発生日」を直し保存します。請求書から作られた取引は、元の請求書の「売上計上日」を直します。実際に売上や費用より先に入出金があった場合は、前受金・前渡金などで取引を登録し、後日、売上・費用に振り替えるか、未決済取引を＋更新で消し込みます。
4. 未決済取引がない場合は、手動で未決済取引を登録します。振替伝票で計上した分は、振替伝票の画面から取引先別の残高をもとに未決済取引を作成できる勘定科目もあります。開始残高の売掛金・買掛金は、第5章の「freeeを使い始める前からある売掛金・買掛金」の方法で内訳を登録します。

未決済取引を作り忘れていた場合は、明細の取引登録タブで「発生日」を本来の計上日に変えて登録する方法もあります。その日付で未決済取引を登録し、明細の日付で消し込んだのと同じ結果になります。発生日には、明細の日付より後の日付や前期の日付は入力できません。

正しい操作

1. 対象の未決済取引にチェックを入れたまま、右上の差額を調整をクリックします。差額の行に「支払手数料」などの勘定科目が自動で入ります。
2. 差額の理由が手数料以外なら、下の表を目安に勘定科目を変更します。
3. 右上の表示が「金額が一致しています」になったことを確認し、登録をクリックします。
4. 取引の一覧から手動で消し込む場合は、「決済を登録」画面で実際の入金額を入力します。差額が表示されるので、「支払手数料として登録する」にチェックが入った状態で登録します。自社が支払う側で手数料を負担したときは、取引額に手数料を足した額（例：15,000円＋300円＝15,300円）を入力します。どちらの場合も、手数料は税区分「課対仕入10%」で登録されます。

勘定科目の例は公式ヘルプの記載によります。多く入金された分を仮受金にした場合は、返金するときも同じ勘定科目で支出の取引を登録します。

正しい操作

1. 一部入金：未決済取引にチェックを入れ、「選択した未決済取引」の一部入金にする（支払なら一部出金にする）をクリックし、今回の金額を入力して登録します。残りは未決済のまま残るので、次の入金で同じ操作をします。手動の場合は「決済を登録」画面で「支払手数料として登録」などのチェックを外して登録します。
2. まとめ入金：「未決済取引を探す」で該当する取引すべてにチェックを入れ、「金額が一致しています」を確認して登録します。手数料が引かれていれば差額を調整を併用します。アドバンスプラン以上で複数の推測を出すには、各未決済取引が収入取引で、同じ取引先タグと同じ決済期日を持ち、入金額との差が990円以内、明細の日付の前後90日以内にあることが条件です。
3. 手動でまとめて決済：取引の一覧で対象にチェックを入れ、一括編集→決済済みにするで決済日と決済口座を選びます。表示される件数と合計額を確認して決済をクリックします。手数料などの差額があるときは、まとめて決済したあとで手数料の取引を別に登録します。
4. 売掛金と買掛金の相殺：同じ取引先の収入と支出の未決済取引を両方チェックし、差し引きの額が明細と一致すれば登録できます。
5. 1つの未決済取引に明細が複数ある（例：給与を従業員ごとに振り込んだ）：明細ごとに一部出金で消し込みます。件数が多いときは、取引の一覧で手動で決済を登録し、明細はまとめて「無視」します。

正しい操作

1. 売掛金・買掛金の残高を会計帳簿→総勘定元帳や貸借対照表で、決済の状況を請求・入金→入金管理レポート（買掛金は発注・経費・支払→支払管理レポート）で確認します。
2. 自動で経理の検索条件に「処理済み」を付けて入金明細を探し、紐づいている取引が正しいかを確認します。
3. 取引として登録していた場合：同期している口座なら、口座の詳細画面の明細タブで明細を開き、取引登録解除をクリックします。取引が削除され、明細は未処理に戻ります。同期していない口座なら、現預金レポートや取引の一覧で誤って登録した取引を探して削除します。
4. 別の未決済取引を消し込んでいた場合：その取引を開き、「決済（入金）」欄の明細の詳細→取引登録解除で決済情報だけを削除します。取引は未決済に戻ります。
5. 残っている正しい未決済取引を、あらためて消し込みます。

正しい操作

1. 前期中に、売上・仕入の発生日で未決済取引を登録しておきます。取引先と決済期日を入れておくと、翌期に絞り込みで探しやすくなります。
2. 年度締めは、法人では決算書を作成したあとに行います。年度締めの前に次の年度の帳簿付けを始めても問題ありません。
3. 翌期に入金があったら、自動で経理の未決済取引の消込タブで前期の取引を選んで登録します。表示されなければ発生日の条件を✕で外します。
4. 手動で決済する場合は、取引の一覧の絞り込み条件設定で発生日の開始日を前期の日付に変えて取引を開き、決済（入金）または決済（支払）から「決済を登録」します。

正しい操作

1. その他設定→開始残高で、売掛金・買掛金などに取引先別の内訳を登録して保存します。
2. 入金・支払の明細が来たら、自動で経理の未決済取引の消込タブで、勘定科目が「前年度繰越収益」または「前年度繰越費用」の取引を選んで登録します。手数料が引かれていれば差額を調整を使います。
3. 手動で決済する場合は、取引の一覧で発生日の開始日を前年度の期末日かそれより前に変えて取引を開き、決済（入金）または決済（支払）から「決済を登録」します。
4. 初年度であれば、開始残高の画面の「前年度から繰り越した残高のある取引先一覧」で取引先の右のボタンを押し、取引の詳細から決済を登録することもできます。

正しい操作

減額が分かったタイミングに合わせて、次の3つから選びます。

1. 赤伝を使う場合は、マスタ・口座→勘定科目で「売上高」を開き、赤伝用の科目を表示にチェックを入れ、「支出取引相手勘定科目」に「売掛金」を選びます。「登録済みの未決済取引の変更」は、過去の取引も置き換えるかどうかで選んで保存します。
2. 取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）→詳細登録で、通常の行をーで消し、＋控除・マイナス行を追加で勘定科目・税区分・金額（マイナス記号は付けない）を入れます。「合計」がマイナスになったことを確認して登録します。
3. 入金時は、自動で経理で元の取引と赤伝の両方にチェックを入れて消し込みます。取引の一覧から手動で決済する場合は、元の取引と赤伝の決済を1件ずつ登録します。
4. 「課税売返10%」などの返金用の税区分は初期設定では使えないため、マスタ・口座→税区分で使えるようにしておきます。

正しい操作

1. 取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）で、対象の未決済取引を開きます。
2. 「決済（入金）」欄の＋更新（その他の方法で決済）をクリックし、対象の行の＋更新（振替）をクリックします。
3. 更新日と金額を入れ、勘定科目に「貸倒損失」を入力して登録します。法人は、販売管理費にするなら「貸倒損失(販)」、営業外費用にするなら「貸倒損失(外)」を選びます。
4. 税区分は、元の売上の税区分の「売上」を「売倒」に替えたものを選びます（課税売上なら「課税売倒」）。貸し倒れた債権を後で回収したときは、勘定科目「貸倒損失」・税区分「課税売回」の収入取引を登録します。
5. 前期に貸倒引当金を繰り入れていた場合は、期首残高に貸倒引当金があることを確認し、同じ画面で「貸倒引当金」の行と、行を追加で足した「貸倒損失」の行に分けて登録します。

正しい操作

1. 消込をやり直したいだけなら、取引は削除しません。取引の決済欄の明細の詳細→取引登録解除で決済情報だけを外すと、未決済取引は残り、明細は未処理に戻ります（第5章の「入金済みなのに売掛金が残っている」）。
2. 明細から登録した取引を登録し直す場合も、取引登録解除で明細を未登録に戻せます。ただし明細の日付と発生日が違う取引は、解除しても決済だけが削除されるため、取引は取引の一覧から削除します。
3. まとめて修正・削除する前に、取引の一覧の右上・・・→取引データのエクスポートと、会計帳簿→仕訳帳のエクスポートでバックアップを取ります。＋更新の内容は取引データのエクスポートに含まれないため、仕訳帳も必要です。
4. 1件ずつ削除するときは、取引を開いて右上の・・・→取引を削除を選び、確認メッセージを読んでから削除するをクリックします。
5. 削除後、「登録待ち」に戻った明細や「承認済」に戻った申請を、正しい内容で登録し直します。放置すると計上漏れになります。
6. freee請求書から登録した取引は、帳票の詳細画面で取引登録→取引内容を編集→削除の順に操作します（freee請求書の第7章）。
7. 一括操作のあとは、取引の一覧の右上・・・→一括操作の履歴で内容を確認します。

正しい操作

1. 取引の発生日を確認し、その日付が月締め・年度締めの対象期間に入っていないかを確認します。
2. 月締めを解除するときは、月締めの画面で解除したい期間の開始日を選び、この日以降の本締めを解除する（仮締めならこの日以降の仮締めを解除する）をクリックします。本締めを仮締めに直接戻すことはできません。
3. アドバイザーだけが締めを操作できるプランでは、アドバイザーが仮締めした期間は、管理者でも取引を修正できません。解除は顧問の税理士等に依頼します。
4. ＋更新が原因なら、先に＋更新を削除してから元の取引を直し、必要に応じて＋更新を登録し直します（第6章の「＋更新した取引が編集できない」）。
5. 修正が終わったら、必要に応じて締め直します。

正しい操作

1. 明細から登録した取引は、決済欄の明細の詳細→取引登録解除で明細を未登録に戻し、自動で経理で正しい内容に登録し直します。資金移動なら口座振替・カード引き落としタブを使います。
2. 請求書・経費精算・支払依頼が紐付く取引は、元の機能の側で内容を直します。
3. 変更できる取引は、取引の詳細の・・・→収入に変更（支出に変更）または口座振替（口座間移動）に変更を選び、確認メッセージで変更するをクリックします。
4. 変更後に内容を確認します。収支を変更すると、勘定科目のデフォルト以外の税区分を選んでいた場合はデフォルトの税区分に変わります。口座振替に変更すると、品目・取引先・部門・メモタグの情報は失われます。

正しい操作

1. 自動で経理で登録する：明細の取引登録タブで、＋行を追加（取引金額にプラスする行）と＋控除・マイナス行を追加（マイナスする行）で行を足し、合計が明細の金額と一致したら登録します。未決済取引の消込と同時に行う場合は、差額を調整の「差額の調整」で同じように行を足します（第5章の「振込手数料などの差額」）。
2. 手動で登録する：取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）→詳細登録で同じボタンから行を追加し、各行の勘定科目・税区分・金額を入れて登録します。不要な行はーで削除します。
3. 個人事業主の源泉所得税：売上の発生時に、売上高の行と、源泉所得税の控除行（勘定科目「事業主貸」、品目「源泉所得税」）を持つ未決済取引を登録し、入金時に決済します。品目「源泉所得税」を付けておくと、確定申告書類の作成時に源泉徴収額の取り込み候補として読み取られます。
4. 控除の多い支出：給与のように控除が多い支出も、支給額を通常の行、所得税・住民税・社会保険料などを控除行（預り金など）で登録すると、預り金が貸方に負債として計上されます。freee人事労務と連携している場合の給与の記帳は第9章を参照してください。

正しい操作

1. 実行する前に、取引データと仕訳帳をエクスポートしてバックアップします（第6章の「取引を削除したら明細が登録待ちに戻った」）。
2. 収入と支出を分けて絞り込み、一覧で対象の取引と行にチェックが付いているかを確認します。
3. 一括編集→「取引内容を編集する」で、変更したい項目だけを入力します。既存のメモタグ・備考を残したい場合は、既存のものも併せて選択・入力します。
4. 保存するをクリックし、画面上部に完了の表示が出たら、一括操作の履歴で内容を確認します。
5. freeeの仕様の記載ではありませんが、勘定科目を変えた取引は、税区分が意図どおりかも確認します。

正しい操作

1. 元の取引を直したいときは、取引を開いて「＋更新」の詳細→削除を選び、「＋更新の削除」画面で削除するをクリックします。元の取引を修正してから、必要に応じて＋更新を登録し直します。
2. ＋更新の内容だけを直すなら、「＋更新」の詳細→編集で「更新内容」を直し、保存します。
3. ＋更新を含めてデータを出力したいときは、会計帳簿→仕訳帳からエクスポートします。
4. 費用に振り替える＋更新では、取引先が適格請求書発行事業者なら適格にチェックを入れ、それ以外はチェックを外して経過措置の税区分を選びます。2026年10月1日（令和8年10月1日）以降は「課対仕入（控70）」です（第10章）。

正しい操作

1. 現預金レポート（分析・レポートメニューまたは口座の詳細から開く）で口座名を選び、対象期間の終了日を翌年度の末日にするなど、数年分に広げて表示します。
2. 通帳と照らし合わせ、未来の日付になっている決済や口座振替を探します。取引の一覧の絞り込みで、決済日を翌年度、決済口座を対象の口座にして探す方法もあります。
3. 誤った決済情報を削除し、正しい日付で登録し直します。件数が多いときは、対象の取引を選んで一括編集→未決済に戻すで決済を外し、1件ずつ開いて正しい日付で決済を登録します。
4. 口座振替（口座間移動）の日付を誤っていた場合も、正しい日付で登録し直します。

正しい操作

1. 会計帳簿→総勘定元帳でカード口座を開きます。総勘定元帳の残高はホーム画面と符号が逆で、プラスかゼロが正常です。同じ日付・同じ金額・同じ相手勘定科目の行が並んでいれば二重登録、引き落とし日に借方金額がなければ引き落としの登録漏れを疑います。
2. 引き落としを支出取引で登録していた場合は、取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）でその取引を開き、右上の・・・→取引を削除で削除します。自動で経理から登録した取引なら、元の明細は「登録待ち」に戻ります。
3. 取引入力→自動で経理で銀行の出金明細を開き、口座振替・カード引き落としタブの「振替先口座」でカード口座を選んで登録します。明細を取り込んでいない口座なら、収入・支出形式（取引の一覧・登録）の口座振替（口座間移動）タブで、振替日を引き落とし日、振替元口座を銀行、振替先口座をカードにして登録します。
4. 毎月同じ形の引き落としは、登録時に自動登録ルールとして設定にチェックを入れておくと、次回から自動で処理されます。記事によっては「取引登録後に自動登録ルールを編集」と表記されており、画面の版によって表記が異なる場合があります。

正しい操作

1. 取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）の口座振替（口座間移動）タブで、同じ日付・金額の振替が2件ないか確認します。重複チェックも口座振替に使えます。
2. 重複した片方の行をクリックし、右上の・・・→口座振替を削除→削除するで削除します。残すのは振替元の出金明細から登録した口座振替がおすすめです。手数料は通常、振替元の出金明細にだけ履歴が残るためです。
3. 削除した口座振替の元になっていた明細（通常は振替先の入金明細）は無視します。自動で経理では明細右側の▼→明細を無視、明細の詳細画面では右上の明細を無視です。
4. 入金明細を取引で登録していた場合は、その取引を削除して明細を「登録待ち」に戻してから無視します。
5. 次回からは、片方の明細で口座振替を登録するときにもう片方を同時に無視できる「口座振替マッチング機能」を使うと、無視の漏れを防げます。規則的な資金移動は、明細の自動登録ルールで自動化することもできます。

正しい操作

1. 自動で経理で対象の明細を開き、口座振替・カード引き落としタブで上の表のとおりに口座を選んで登録します。手数料込みの明細は、送金額（例：50,000円から手数料220円を引いた49,780円）を確認してから登録します。
2. 明細から取引で登録してしまった場合は、収入・支出形式（取引の一覧・登録）でその取引を削除し、「登録待ち」に戻った明細を口座振替で登録し直します。
3. 手動で登録した1行の決済済み取引なら、取引の詳細の・・・→口座振替（口座間移動）に変更で振替元または振替先の口座を選び、変更するで直せます。複数あるときは一括編集の「口座振替（口座間移動）に変更する」を使います。
4. 修正後は現預金レポートを「現金」で絞り込み、表示期間を数年分に広げて残高の推移を確認します。決済日を翌年度の日付で登録した取引や、私用・役員個人のお金で払った取引を「現金」で登録していないかもあわせて確認します（個人事業主・法人）。

正しい操作

1. 私用の財布や私用の口座で経費を払った場合は、取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）で、口座を「プライベート資金」にして支出取引を登録します。仕訳は「経費／事業主借」です。売上が私用の口座に入金されたときも、口座を「プライベート資金」にして収入取引を登録します。
2. 未決済取引を私用のお金で支払った、または私用の口座で受け取った場合は、取引の詳細で決済（支払）または決済（入金）を押し、決済口座を「プライベート資金」にして保存します。
3. 事業用の口座やカードから私用の支払いをした場合は、自動で経理のプライベートな出金として処理で登録するか、勘定科目「事業主貸」の支出取引で登録します。私用のお金を事業用の口座に入れた場合は、勘定科目「事業主借」の収入取引で登録します。
4. すでに無視した明細は、会計帳簿→明細の一覧で種別を無視のみに切り替え、対象にチェックを入れて一括操作→無視の取消を行い、上の方法で登録し直します。

正しい操作

1. 役員が立て替えた場合は、取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）で口座を「役員資金」にして支出取引を登録します。仕訳は「経費／役員借入金」です。役員個人のカードで払った場合も同じ手順で登録できます。
2. 未決済で登録した請求を役員個人の口座から払った場合は、取引の詳細で決済（支払）を押し、決済口座を「役員資金」にして日付と金額を保存します。未払金などが役員借入金に振り替わります。
3. 立替分を会社から役員に返した場合は、会社の口座で勘定科目「役員借入金」の支出取引を登録します。会社の口座から役員の私的な支払いをした場合は、役員貸付金または役員借入金の取引として登録し、精算まで管理します。
4. すでに「現金」で登録して現金がマイナスになっている場合は、実態に合わせて、その支出取引の決済口座を「現金」から「役員資金」に変えます。入出金を確かめないまま残高だけを合わせる処理は、公式ヘルプでも適切ではないとされています。

正しい操作

1. 登録済みの重複を探すには、取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）→重複チェックを開き、「対象期間（発生日）」を指定して実行します。初期値は本日から遡って3か月間で、最長1年間まで指定できます。収支・発生日・金額・取引先が同じ取引が候補として表示されます。
2. 結果の「操作」列で、重複でなければ重複ではない、重複なら不要な方の削除を押します。削除した取引は元に戻せません。まとめて削除する前に、取引データをエクスポートして控えを残しておきます。
3. 除外の設定（画面の表示は「以下の取引を除外」）にチェックを入れると、手数料・交通費の取引と、自動で経理から登録された取引どうしの組み合わせが候補から外れます。取りこぼしを避けたいときはチェックを外して実行します。
4. 登録時に気付けるようにするには、その他設定→事業所の詳細設定の「取引関連設定」で「取引登録時重複チェック」を「使用する」にして保存します。自動で経理・明細の一覧・収入・支出形式から手動で取引を登録するとき、発生日・金額・収入／支出が一致する取引があるとアラートが出ます。重複なら登録しない、重複でなければこのまま登録を選びます。

正しい操作

1. 登録済みの取引に証憑を付けるときは、取引入力→ファイルボックスでファイルを開き、取引登録タブの既存取引に添付を押します。候補の取引から添付先を選び、取引に添付を押します。1つのファイルは10取引まで添付できます。
2. 明細から登録するときに証憑を付ける場合は、自動で経理で明細の詳細を開き、取引登録タブまたは未決済取引の消込タブのファイルを添付から、添付したいファイルの添付を押します。この方法では、ファイルからのOCR推測は行われません。
3. すでに二重になっている場合は、取引の一覧の重複チェックで候補を探します（収支・発生日・金額・取引先が同じ取引が候補になるため、取引先の入れ方が違うと候補に出ないことがあります）。見つかったら、ファイルボックスから登録した方の取引を削除します。元のファイルは「未登録」に戻るので、手順1で明細側の取引に添付し直します。明細と結び付いた取引を残すと、口座の残高と明細の対応が崩れません。
4. 請求書などを未決済取引で登録していた場合は、明細からは別の取引を作らず、消込で登録します（第5章）。

正しい操作

1. 一般課税で欄が出ない場合は、マスタ・口座→税区分→「インボイス制度関連」の設定で、買い手側の機能を使用するにして保存します。あわせて、取引日が2023年10月1日以降になっているか確認します。
2. OCRの結果を直すには、ファイルのデータ詳細タブの「インボイス情報」で編集を押し、「適格請求書等」を「該当する」にして登録番号（Tの後の13桁）を入力し、保存します。番号は国税庁の「適格請求書発行事業者公表サイト」のデータベースと自動で照合され、該当があれば成功マーク、なければエラーマークが表示されます。
3. データ詳細で「該当する」にすると、取引登録タブの「適格請求書等」の該当するにもチェックが入ります。取引先の設定で「適格請求書発行事業者に該当する」にチェックを入れた取引先を選んだ場合も、同じくチェックが入ります。
4. すでに取引を登録している場合は、取引側の「適格請求書等」のチェックと税区分を確認し、必要に応じて修正します。

正しい操作

1. ファイルを開き、取引登録タブに切り替えます。
2. 入力モード→かんたん入力にしている場合は、支払方法を押して「経営者が立て替えた」など実際の状況に合う選択肢を選び、必要に応じて口座などを選んでOKを押します。決済状況と口座が自動で設定されるので、表示された内容を確認してから取引登録を押します。
3. 直接入力の場合は、取引登録タブの決済状況と「口座」を直接選びます。法人で役員が立て替えた場合は「役員資金」、個人事業主が私用のお金で払った場合は「プライベート資金」を使います（法人・個人事業主）。
4. 役員以外の従業員が立て替えた経費は、役員借入金ではなく、未決済の取引で計上して精算時に決済を登録します（第9章）。

正しい操作

1. ファイルを添付した取引を開き、添付ファイルの添付を解除を押します。口座振替や振替伝票に添付した場合も、同じように詳細から解除します。
2. 取引入力→ファイルボックスでファイルの詳細を開き、ファイル操作→削除を押し、確認メッセージで削除を押します。
3. 削除の履歴は、ファイルボックス一覧画面のファイル設定→削除したファイル一覧で確認できます。削除済ファイルの画像は、アップロードした人が非表示にできます。
4. 書類の内容を差し替えたいときは、削除ではなく改訂を使います。改訂後の書類を先にファイルボックスへ取り込み、元のファイルの詳細でファイル操作→改訂を押し、改訂に使うファイルを選んでファイル改訂、「改訂理由」を入力して改訂するを押します。改訂はWeb版でだけ行えます。

正しい操作

1. 取引入力→ファイルボックスを開き、電子保存項目タブに切り替えます。取引に紐付けていないファイルも確認するときは、「登録済のファイルのみ表示」のチェックを外します。
2. 未入力のファイルに「発行元」「発行日」「金額」を入力して保存を押します。自動補完や推測の内容が誤っている項目は、右側の鉛筆マークから直します。複数のファイルは、入力してからチェックを入れ、一括保存でまとめて保存できます。
3. 1年より前にアップロードしたファイルの未入力は、書類別タブで、絞り込み条件の「発行元」「発行日」「金額」に「未入力」を指定すると一覧できます。
4. 予防として、取引を登録するときに取引先・発生日・金額を正しく入れます。取引の「取引先」「発生日」「金額」は、それぞれ「発行元」「発行日」「金額」に補完される場合があります。
5. 公式ヘルプは入力の目安を「ファイルが利用された会計期間内」としていますが、保存日から70日を過ぎると登録情報を変更できなくなります。月次の締めに合わせて、70日以内に確認を終える運用にします。

正しい操作

①はfreeeのヘルプセンターが該当し、事業者側での準備は不要です。②〜④はfreeeが用意する社内ルールのテンプレートを、事業に合わせて直して使えます。

1. 自社でどの類型を電子保存するかを決め、スキャナ保存を始める日などを定めます。
2. 公式ヘルプ「電子帳簿保存法の開始準備をする」の案内から社内ルールのテンプレートをダウンロードし、括弧書きの部分を自社の事業に合わせて直します。
3. 電子保存した内容を表示・出力する機器を用意します。目安は、ディスプレイが14インチ（35cm）以上でRGB256階調相当以上、プリンタが200dpi以上でRGB256階調相当以上です。
4. スキャナ保存では、読み取り機器にも要件があります。スキャナは200dpi以上・RGB256階調相当以上、スマートフォンで撮影する場合はA4の書類で約387万画素以上です。
5. 帳簿を「優良電子帳簿」にする場合は、期初にその他設定→事業所の詳細設定の「仕訳関連設定」で「仕訳番号形式」を選んで保存し、「優良電子帳簿」を「使用する」にして保存します。設定より前に遡って履歴は記録されません（操作履歴は第16章）。

正しい操作

1. 紙の原本を廃棄した書類は、法定保存期間が終わるまでfreee会計のアカウントと事業所を削除せず、ファイルボックス上で保存します。
2. 解約する前に、保存期間中にファイルを閲覧・出力する方法を確認します。公式ヘルプでは「プラン未契約」ではファイルボックスを利用できないとされているため、解約後の具体的な扱いはfreeeの案内で確認してください。
3. ファイルボックスの電子帳簿保存機能がすべての利用者に適用されたのは2022年9月27日（令和4年9月27日）で、それより前のアップロード履歴は記録されていません（それ以前に自分で有効にした場合は、有効にした日時以降が記録されています）。
4. 電子帳簿保存法に対応していない、つまり紙で保存している書類は、紙の原本を保存期間中保管します。

正しい操作

1. 従業員から経費の申請を受け、内容を確認して承認します。
2. 取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）で、申請日を発生日にした未決済の支出取引を登録します。勘定科目は旅費交通費などの通常の費用科目です。
3. 立替分を従業員に支払ったら、その取引に決済を登録します。銀行振込で精算した場合は、自動で経理で振込明細を開き、未決済取引の消込で対象の取引を選んで登録します。
4. すでに「役員資金」で登録した取引は、取引一覧で対象にチェックを入れ、一括編集の未決済に戻すで未決済にします。一括編集は元に戻せません。対象の取引を確認し、事前に取引・仕訳データをCSVでバックアップしてから実行します。発生日を申請日に直したうえで、精算した日に決済を登録し直します。

正しい操作

1. これからの立替は、口座役員資金またはプライベート資金を選んで支出を登録します。未決済の請求を役員個人のお金で払った場合の決済や、会社から役員への返済の登録手順は、第7章の役員の立替の項目と個人事業主の項目で説明しています。
2. 法人で自作の「役員資金口座」を使っていた場合は、マスタ・口座→勘定科目で「役員資金口座」を開き、「表示名（〇〇年度の決算書）」に「役員借入金」と入力して保存します。
3. 試算表でも「役員資金口座」の科目を残したくない場合は、切り替える日付で残高を振り替えます。残高が貸方2万円なら、口座「役員資金口座」・勘定科目「役員借入金」の収入取引（2万円）を登録するか、振替伝票で借方 役員資金口座／貸方 役員借入金（2万円）を登録します。
4. 個人事業主で「事業主借口座」を使っていた場合は、切り替える前に確定申告時の処理を済ませます。会計帳簿→貸借対照表で年度末の「事業主借口座」の金額を確認し、その金額を事業主個人から受け取った（事業主借）取引として期末日付で登録します。

正しい操作

1. 勘定科目や金額などを直すだけなら、削除はしません。取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）で取引を開き、内容を修正して保存します。保存せずに閉じると変更は破棄されます。
2. 削除してしまった場合は、「承認済」に戻った申請の内容を確認し、取引を登録し直します。
3. 取引をまとめて修正・削除する前には、取引・口座振替・仕訳のデータをCSVでエクスポートして、バックアップを取ります。

正しい操作

1. テンプレートを呼び出したら、締め日と支払日が違う場合は決済を未決済に変え、取引日（発生日）を締め日、期日を支払予定日にします。締め日と支払日が同じ日なら、決済済みのまま実際に払った口座を選びます。
2. 詳細登録画面で、給与や通勤手当は＋行を追加の行に、源泉所得税・住民税・社会保険料は＋控除・マイナス行を追加の行（金額欄に▲）に、賃金台帳を見ながら金額を入れます。対象者がいれば介護保険料の行も追加します。
3. 支払日に取り込まれた振込明細は、自動で経理で新しい取引にせず、この未決済取引の消込に使います。
4. 会社負担の社会保険料は、詳細登録で「法定福利費」（会社負担分）と「預り金」（従業員負担分）の行を持つ未決済の取引として登録します。預り金が未払金に振り替わり、納付したときに決済を登録して消し込めます。
5. 毎月使う場合は、入力効率化→取引テンプレートで、テンプレートの行の構成を自社の給与に合わせて変更しておきます。

正しい操作

1. 取引入力→自動で経理を開き、給与の振込明細を1つ選びます。
2. 未決済取引の消込タブで、「未決済取引を探す」から連携された給与の取引を絞り込み、チェックを入れて「選択した未決済取引」に移します。
3. 「今回決済金額」を明細の金額に変え、金額が一致したことを確認して登録（Ctrl + Enter）をクリックします。
4. 残りの従業員の明細も同じ手順で消し込みます。最後に収入・支出形式（取引の一覧・登録）で、期日欄にチェックマークが付いている（全額決済済み）ことを確認します。
5. 振込明細からすでに給料手当の取引を登録してしまった場合は、その取引を削除します。元の明細が「登録待ち」に戻るので、手順1から消し込みます。

正しい操作

1. 発生日は連携されたままにし、支払った日付で決済を登録します。freee人事労務の「支払い日」と違う日に払った場合も、実際に払った日付で登録します。
2. 連携された取引は、取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）の絞り込み条件で「登録した方法」を「給与計算」にすると一覧にできます。
3. 1回分の勘定科目や品目を直す場合は、この一覧から取引を開いて修正します。毎月の連携内容を変える場合は、freee会計の入力効率化→給与取引の登録ルールで、項目ごとの勘定科目・品目を設定します。

正しい操作

1. 年度更新で労働保険料を納めたら、収入・支出形式（取引の一覧・登録）または振替伝票で登録します。公式ヘルプの記帳例では、雇用保険料の従業員負担分を「立替金」、事業主負担分と労災保険料を「前払費用」にしています。
2. 事業主負担分を毎月の費用にしたい場合は、その取引の前払費用の行で＋更新を使って「法定福利費」に振り替えるか、振替伝票（借方 法定福利費／貸方 前払費用）を登録します。
3. 翌年の年度更新で確定額との差額を納めたときも、立替金（従業員負担分）と前払費用（事業主負担分）に分けて支出を登録します。

正しい操作

1. 取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）の絞り込み条件で「登録した方法」を「給与計算」にし、端数の取引を探します。
2. 年金事務所や健康保険組合から届く納入告知書の金額と、連携された社会保険料の取引の金額を比べます。
3. 実際の請求額に端数分が含まれていない場合は、freee側の端数の取引を削除します。含まれている場合の処理は、事業所の会計処理方法に沿って決めます。
4. 保険料が口座から引き落とされたら、社会保険料の取引（未決済）に決済を登録して消し込みます。

正しい操作

1. 発生日が2026年10月1日以降の免税事業者等からの仕入れは、「適格」（「適格請求書等」の該当）のチェックを外し、税区分に「課対仕入（控70）10%」または「課対仕入（控70）8%（軽）」を選びます。
2. 10月以降は定期的に、取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）の絞り込み条件設定で、発生日を2026年10月1日以降、税区分を「課対仕入（控80）10%」などにして絞り込み、控80のまま登録された取引がないか確認します。
3. 見つかった取引は、取引を開いて税区分を控70に直し、保存します。件数が多い場合は一括編集で税区分を変える方法もありますが、元に戻せないため、事前に取引・仕訳データをCSVでバックアップします。
4. 申告の前に、確定申告または決算申告→消費税区分別表で、控80と控70の集計が発生日どおりに分かれているか確認します。

税抜経理で税込110,000円（10%）の仕入れを控70で登録すると、仕入高103,000円・仮払消費税等7,000円となり、控除できない3,000円は仕入高に含まれます。

正しい操作

1. マスタ・口座→税区分を開き、「インボイス制度関連」の設定で、「freee会計上でインボイス制度関連の買い手側の機能を使用しますか？」に使用するを選んで保存します。公式のおすすめは、一般課税事業者が「使用する」、免税事業者と簡易課税事業者が「使用しない」です。
2. 同じ画面の「適格チェックボックスと税区分」の詳細設定で、デフォルト設定（チェックが入った状態／入っていない状態）と取引先情報の連携（連携する／連携しない）を選びます。続く「メンテナンス」で、既存の自動登録ルールと取引テンプレートにこの設定を反映するかを選べます。
3. 取引先情報と連携する場合は、取引先の設定で「適格請求書発行事業者に該当する」のチェックを、実際に登録を確認できた取引先だけに付けます。
4. 登録済みの取引は、チェックボックスではなく税区分で確認します。「適格請求書等」の該当は税区分を選ぶための補助的な項目で、データとして保存されず、取引のエクスポートにも出力されません。

正しい操作

1. 経過措置の取引は、請求書等の税込金額をそのまま入力し、自動計算された税額を使います。
2. 取引テンプレートは「課対仕入10%」「課対仕入8%（軽）」などの通常の税区分で作成します。経過措置の取引から作ったテンプレートをこの形で保存すると、適用したときに経過措置期間用の税区分が自動で選ばれます。
3. 自動計算された消費税額は、確定申告または決算申告→消費税区分別表で確認します。取引の画面では、経過措置の税区分の税額を手で直すことはできません。

正しい操作

1. 自社が少額特例の対象か、基準期間と特定期間の課税売上高で確認します。
2. 特例に当たる仕入れは、「適格」（「適格請求書等」の該当）にチェックを入れた状態で、「課対仕入10%」「課対仕入8%（軽）」など仕入控除が全額できる税区分を選んで登録します。
3. どの特例を使ったか分かるように、メモタグ（例：「少額特例」「公共交通機関特例」）を付けるか、備考に特例の対象である旨（例：「3万円未満の鉄道料金」）を入力します。
4. 特例に当たらず、インボイスもない仕入れだけを、発生日に応じた経過措置の税区分で登録します。

正しい操作

1. 下の表で、自社が2割特例を使える最後の課税期間を確認します。
2. 法人は、その次の課税期間を一般課税にするか簡易課税にするかを決めます。簡易課税を選ぶ場合は事前の届出が必要なので、提出期限を国税庁の案内や税理士に確認します。
3. 次の課税期間の取引を登録する前に、その他設定→事業所の詳細設定の「消費税の設定」で課税方式を確認します。一般課税になる場合は、買い手側対応機能を「使用する」にし、期首から「適格」の区別と経過措置の税区分で記帳します。
4. 個人事業主は、要件を満たせば令和8年分までが2割特例、令和9年分・令和10年分が3割特例の対象です。freeeの申告機能での3割特例の扱いは、公式の案内を確認してください。

正しい操作

1. 取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）の絞り込み条件設定で、発生日を「期首日から課税事業者になった日の前日まで」にして絞り込みます。家事按分の修正では、按分を登録している勘定科目・品目も条件に入れます。
2. 結果を確認して全件にチェックを入れ、一括編集で取引内容の編集を選び、税区分を対象外にして保存します。収入と支出が混在した状態では一括操作に制限があるため、収支を分けて絞り込みます。一括編集は元に戻せません。
3. 振替伝票も使っている場合は、振替伝票で同じ期間の仕訳を絞り込み、税区分を対象外に変更します。
4. 家事按分を使っている場合は、確定申告→家事按分で再計算をクリックし、「再計算してください」の表示が消えたことを確認します。
5. 申告書は、課税期間を「適格請求書発行事業者になった日から課税期間の末日まで」に指定して作成します。消費税申告ライトでは、課税期間の確認画面で、その年度中に免税事業者から適格請求書発行事業者になったことを示すチェックを入れます。

正しい操作

1. その他設定→事業所の詳細設定の「消費税の設定」で課税方式を簡易課税にし、「簡易課税用事業区分」を選びます。取引にも「課売上◯」を反映させたい場合は、「今年度中に登録した取引の税区分を一括更新」などのチェックを入れて保存します。
2. 保存後、取引一覧を勘定科目（売上値引高・売上戻り高・売上割戻し高）で絞り込み、該当する取引に事業区分に合った「課売返一〜六」を手動で選びます。
3. 一括更新をした場合は、簡易課税以外に変える年度で、もう一度同じチェックを入れて一括更新します。これで再び「課税売上」が自動で適用されます。なお、簡易課税から免税に変える場合は、この一括更新は行われません。

正しい操作

1. 確定申告→消費税区分別表で、エラーの対象の税区分を選んで絞り込みをクリックし、画面右の取引を見るから取引を開きます。取引一覧の絞り込み条件設定で税区分を指定して探すこともできます。
2. 取引ごとに「税区分」で正しい税区分（現行の税率の表記があるもの）を選び、保存します。件数が多ければ一括編集もできますが、元に戻せないので対象を十分に確認します。
3. 旧税率を意図して使っている取引がある場合、freeeの2割特例の計算は使えません。自分で集計するか、税務署・税理士に相談します。
4. 同じ誤りを防ぐため、マスタ・口座→税区分で使用する税区分の設定を見直し、勘定科目ごとに自動で選ばれる税区分も確認します。

正しい操作

1. 会計帳簿→貸借対照表を開き、「固定資産」の科目の借方金額を確認します。固定資産の科目ごとに、今期の借方に発生した差額の分は台帳にも登録が必要です。
2. 法人は決算申告→固定資産台帳、個人は確定申告→固定資産台帳を開き、＋固定資産を登録をクリックします（記事や画面の版によって「＋固定資産の登録」と表記される場合があります）。
3. 「基本情報」に、資産の名前、取得日（取引の発生日と同じ日）、事業供用開始日、取得価額（取引と同じ金額）、勘定科目、数量・面積を入力します。
4. 「償却情報」で償却方法と耐用年数を入力します。資産の名前などからAIが勘定科目・耐用年数・償却方法などを推測しますが、推測結果は必ず確認して、必要なら修正します。
5. 保存後、一覧切替を「勘定科目別一覧」にして科目ごとの小計を表示し、貸借対照表の固定資産の残高と見比べて登録漏れがないか確認します。

正しい操作

1. 台帳の登録画面（登録済みなら詳細画面の編集）で、「償却情報」の「償却方法」を「少額償却」にします。
2. 「基本情報」の取得日と事業供用開始日を正しく入力します。freeeのヘルプは、この事業供用開始日で30万円と40万円の基準を書き分けています。
3. 取得価額は、税込経理なら税込、税抜経理なら税抜の金額で入力し、その金額が基準未満か確認します。
4. 保存後、一覧切替を「詳細一覧」にすると、少額償却の資産には法人は「措法67の5」、個人は「措法28の2」と表示されます。選び違いがないか一覧で確認します。
5. 少額償却を選んだ資産の取得価額の合計が、年300万円を超えないように管理します。

正しい操作

1. 会計帳簿→貸借対照表で、固定資産の各科目の期首残高が前期の決算書の金額と一致しているか確認します。
2. 前期以前に取得した資産を購入時の取引で登録していた場合は、その取引を削除し、開始残高に前期末の残高を入力します（法人は前期の決算書の貸借対照表から転記、個人は取得価額から減価償却費の累計額を引いた金額）。開始残高の画面は利用初年度だけ表示されます。2期目以降の直し方は第2章を参照してください。
3. 台帳の「期首残高」に、開始残高と同じ前期末の未償却残高を入力します。定率法で改定償却が始まっている資産は「改定取得価額」も入力します。
4. 他社ソフトから仕訳データを移行する場合、freeeの固定資産台帳で償却する資産については、インポートするファイルから減価償却の仕訳を削除してから取り込みます。取り込み済みの場合の直し方は第15章を参照してください。
5. 資産の数が多い場合は、固定資産台帳のCSVインポートを使います（弥生会計からの固定資産台帳の移行は法人のみ）。

正しい操作

1. 新しく登録する資産は登録画面で、登録済みの資産は詳細画面の右上にある編集で、「基本情報」の日付を確認します。
2. 「取得日」に購入日、「事業供用開始日」に使い始めた日を入力して保存します。
3. 個人の転用資産は、「取得日」に元の取得日、「事業供用開始日」に転用した日、「期首残高」に転用時点の未償却残高を入れます。事業と私用で兼用する資産は「事業利用割合」も入力します。
4. 詳細画面で会計期間を選び、計上された減価償却費を確認します。
5. 2026年3月31日（令和8年3月31日）と4月1日をまたぐ資産は、少額償却の金額基準にも関わります。この章の「少額償却」の項目もあわせて確認します。

正しい操作

1. 変更が本当に必要か、先に税理士に確認します。公式ヘルプも、決算済みの会計情報を修正する前に税理士等へ確認するよう案内しています。freeeの仕様ではありませんが、税務上の償却方法を変える場合は届出などの手続きが必要になることがあります。
2. 今年度の範囲で直す場合は、固定資産台帳で資産をクリックし、画面右上の編集→「償却情報」の償却方法を変更→保存をクリックします。
3. 月締めをしている場合は、先に月締めで対象期間の締めを解除します。
4. 締めた年度から直す必要がある場合は、法人は決算申告→年度締め（個人は確定申告→年度締め）でXXXX年度への年度巻き戻しをするをクリックし、前年度に戻ってから変更します。
5. 変更後は決算書を作り直し、あらためて年度締めをするを実行します。

正しい操作

1. 法人は決算申告、個人は確定申告の月締めを開き、除却日以降の締めを解除します。解除する期間の開始日をカレンダーでクリックし、この日以降の本締めを解除する（仮締めならこの日以降の仮締めを解除する）を押します。
2. 固定資産台帳で対象の資産をクリックし、詳細画面の処理→除却・売却を開きます。
3. 「処理」で「除却」を選びます。「償却設定」は、除却日までの月割償却費を計上するなら「除却した日まで月割で減価償却する」、計上しないなら「期首の帳簿価額で除却する（減価償却なし）」を選びます。
4. 「除却した日」を入力し、「除却の仕訳を作成する」にチェックを入れて保存します。除却損は、法人は「固定資産除却損」、個人は「雑損失」で計上されます。
5. 一覧切替を「簡易一覧」にし、「ステータス」列に「除却済」と除却年月が表示されたことを確認してから、月締めをし直します。

正しい操作

1. 会計帳簿→損益計算書の検索条件で「仕訳承認」を未承認の仕訳も含む表示に切り替え、減価償却費が表れるか確認します。
2. 承認の権限を持つメンバーが、帳簿に反映されていない償却・除却の仕訳を承認します。
3. 月締めの前に、月締めで締め日をクリックし、この日までの未登録仕訳を表示から残っている仕訳を確認します。未登録の仕訳が残っていると本締めできません。

正しい操作

1. マスタ・口座→口座で確認したい口座の行をクリックし、タイムラインを開きます（ホーム画面の口座名からタイムラインで残高を比較でも開けます）。「未処理の明細があります。自動で経理から登録しましょう」と出たら、先に未処理の明細を登録します。
2. 左側の「同期残高（明細）」と右側の「登録残高」を比べ、「◯円不足しています」「◯円超過しています」の警告が最初に出た月をクリックします。
3. さらに日付をクリックし、明細と取引を並べて、片方にしかない入出金や金額の違いを探します。
4. 同期していない口座や、明細を取得できる期間より前は、分析・レポート→現預金レポートで口座を絞り込み、通帳と照合します。対象期間は翌年度の末日まで広げ、今期最初の月末の登録残高から順に見て、合わなくなった月と日を特定します。
5. 原因の行をクリックして修正・削除し、日付の古いものから順に直します。直したら、現預金レポートの残高が通帳と一致したか確認します。

正しい操作

1. 表の「見え方」から当てはまる行を探します。
2. 無視した明細は、会計帳簿→明細の一覧で検索条件の種別を無視のみに切り替えると一覧で確認できます。
3. 未来日付の決済は、現預金レポートの「対象期間」の終了日を翌年度の末日にするなど、表示期間を数年分に広げて探します。見つかったら決済情報を削除し、正しい日付で登録し直します。取引を開いたときは、発生日だけでなく決済欄の「日付」の年も確認します。
4. 現金の場合は、取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）で決済日を翌年度、決済口座を「現金」に絞り込むと、翌年度の日付で決済した取引をまとめて探せます。
5. 原因を直したら、タイムラインか現預金レポートで、その日以降の残高が一致したか確認します。

正しい操作

1. 期末日だけのズレは、分析・レポート→現預金レポートで同じ口座の残高を確認します。現預金レポートで通帳と一致していれば、登録内容の修正は不要です。
2. カードの残高が少ないだけであれば、明細が取り込まれてから取引を登録すれば正しい残高になります。明細の取り込みの遅れは第3章を参照してください。
3. 総勘定元帳でカードの残高を見るときは、符号が逆になることを前提に確認します。
4. タイムラインで比較できない期間は、現預金レポートを通帳と見比べて確認します。

正しい操作

1. 現金は、分析・レポート→現預金レポートを「現金」で絞り込み、表示期間を数年分に広げて、残高がマイナスになった日を探します。
2. プライベートのお金で払った取引は、決済口座を個人は「プライベート資金」、法人は「役員資金」にします（第7章）。すでに「現金」で登録した取引が多い場合、個人は期末日に事業主借で振り替える方法（この章の調整の項目）も案内されています。法人で、もともと社内に現金がなく役員個人のお金で払っていた場合は、マイナス分を「役員借入金」の収入取引（口座：現金）で修正する方法も案内されています。
3. カードは、会計帳簿→総勘定元帳でカード名をクリックし、①引き落とし日に借方の金額がない（引き落としの登録漏れ）、②同じ日付に同じ金額・同じ相手勘定科目が並ぶ（二重登録）、③残高がマイナス（それより前の利用の登録漏れ）、の3点を探します。画面の例は第7章にあります。
4. 引き落としを「取引」で登録していた場合は、その取引を削除し、銀行からカードへの「口座振替」で登録し直します。
5. 修正後、ホーム画面の残高が正しい状態（現金はマイナスでない、カードはマイナスかゼロ）に戻ったか確認します。

正しい操作

1. この章の最初の項目と原因の表の手順で原因を探し、取引・口座振替を直します。
2. それでも現金のマイナス残高を解消できない場合、個人は期末日（12月31日）付けで「収入」「決済済み」「口座：現金」「勘定科目：事業主借」の取引を、マイナス残高の金額で登録します。確定申告書類の作成画面の「収支」ステップにある「現金の残高を登録しましょう」から振替伝票を作ることもできます。
3. 法人で現金の残高ズレを解消できない場合は、期末日付けで、不足分は「収入」「雑収入」、超過分は「支出」「雑損失」の取引を「口座：現金」「決済済み」で登録します。
4. 年度締めの後に銀行口座の期首残高がズレている場合、個人は期首日（1月1日）付けで、残高が超過していれば「支出」「事業主貸」、不足していれば「収入」「事業主借」の取引を対象の口座で登録します。金額は差額で、例えば総勘定元帳の期首残高がマイナス30万円、正しい期首残高が20万円なら50万円です。
5. 法人の期首残高のズレは、振替伝票で当期に修正します。前期の税務申告の修正などが必要になると考えられるため、税理士または税務署に相談してから処理します（第13章）。

正しい操作

1. 「レポート集計中」と表示されたら、しばらく待ちます。集計中のレポートを見るから、集計中のレポートを確認することもできます。
2. 正しい数値が必要なときは、「レポート集計完了」になったことを確認してから、エクスポート→CSV・PDFエクスポートで出力します。
3. 出力の準備ができるとメールで知らせが届き、出力した帳票一覧からダウンロードできます。
4. すぐに印刷したいときは、エクスポート→PDFプレビューを使います。
5. 月次の報告用の出力は、残高照合と修正をすべて終えてから最後に行う順番にします。

正しい操作

1. 次の表の画面を、毎月同じ順番・同じ条件で確認します。
2. よく使う条件は、条件を指定して絞り込むを押したあと、画面右上の検索条件オプション→表示中の検索条件を保存で保存し、保存した検索条件の利用で呼び出します。
3. 保存した条件はほかのメンバーに見えないため、期間やタグなどの条件の中身を伝え、各自の画面で保存してもらいます。
4. タグが1,000件を超える場合は、「表示するタグ」でタグを選んでからCSVで出力すると、全件を確認できます。
5. 仕訳承認フローを使っている場合は、「仕訳承認」の絞り込みが初期状態で「承認済み」になっている点に注意します。

公式ヘルプ「試算表（損益計算書・貸借対照表）を確認する」「月次推移（損益計算書・貸借対照表）を確認する」「資金繰りレポートでキャッシュフローを確認する」「freee会計で確認できるレポート」をもとに整理しています。月次推移・資金繰りレポート・入金管理レポート・支払管理レポートは、個人のスタータープランでは使えません。

正しい操作

1. マスタ・口座→勘定科目を開き、「小分類」の列で対象の科目（例：PayPal）が「売上債権」になっていないか確認します。
2. 小分類を変える前に、ほかのレポートへの影響を確認します。小分類の変更は、ほかのレポートに反映される内容も変わる場合があります。
3. 科目をクリックし、「勘定科目のカテゴリー」を「現金・預金」に変更します。
4. あわせて「表示名（〇〇年度の決算書）」も、変更後のカテゴリーに合う表示名に変更してから保存します。カテゴリーだけを変えると、「勘定科目 PayPal の「決算書表示名（小カテゴリー）」と「勘定科目のカテゴリー」の組み合わせが正しくありません。」というエラーになります。
5. 資金繰りの予定に入れたい未決済取引には、決済期日を入力しておきます。

正しい操作

1. 画面右上に表示されている会計期間で、いまどの年度を開いているかを確認します。
2. 法人は決算申告→年度締め（個人は確定申告→年度締め）を開き、XXXX年度への年度巻き戻しをするをクリックして前年度に戻ります。巻き戻すと、前年度から今年度への繰越処理が解除され、当期に登録した今年度分の決算書の入力内容は削除されます。影響は次の項目も確認してください。
3. 戻した年度で、決算整理（固定資産台帳からの減価償却、在庫棚卸による売上原価の確定、経過勘定、税抜経理なら仮払消費税・仮受消費税の相殺など）を入力します。
4. 決算書を作成し、内容を確定させます。
5. 現在の会計期間が締めたい年度であることを確かめてから、年度締めをするをクリックします。

正しい操作

1. 直したい内容と、前年度の決算・申告が済んでいるかを整理し、次の表を目安に税理士と直し方を決めます。
2. 巻き戻す場合は、決算申告（個人は確定申告）→年度締め→XXXX年度への年度巻き戻しをするをクリックします。修正後は決算書を作り直し、再度年度締めをするを実行します。
3. 巻き戻さない場合は、当期の日付で修正の仕訳や取引を登録します。月締めをしている期間に登録する場合は、先に締めを解除します。

正しい操作

1. エラーの「未確定の開始残高」のリンクなどから開始残高を確認し、未確定勘定をほかの勘定科目に振り替えて解消します。開始残高の未確定勘定の直し方と、このエラーの画面は第2章を参照してください。
2. 他社ソフトから仕訳を移行する場合は、インポートするデータで「複合」ではなく「諸口」などを使います。取り込み済みの場合の直し方は第15章を参照してください。
3. 解消したら、あらためて年度締めをするをクリックします。
4. 「固定資産 償却仕訳の作成」に「失敗」と表示された場合は、サポートデスクに問い合わせます。

正しい操作

1. 決算申告（個人は確定申告）→月締めを開き、締めたい月を選んでカレンダーを表示します。
2. 締め日をクリックし、この日までの未登録仕訳を表示をクリックします。仕訳帳が開き、その日までの未登録仕訳が表示されます。
3. 内容を確認し、正しい仕訳は登録し、誤っている仕訳は入力したメンバーに修正を依頼します。
4. 未登録の仕訳がなくなったら、締め日をクリックしてこの日まで仮締めする（仮締めを使う場合）、続けてこの日まで本締めするをクリックします。
5. カレンダーで、仮締めした期間が青色、本締めした期間が灰色になっていることを確認します。

正しい操作

1. 修正したい取引の発生日が締めた期間に入っているかを、月締めのカレンダーで確認します（仮締めは青色、本締めは灰色）。
2. アドバイザーに、修正したい日付以降の締めの解除（この日以降の仮締めを解除するまたはこの日以降の本締めを解除する）を依頼します。
3. 解除された後に取引を修正し、終わったらアドバイザーに再度締めてもらいます。
4. freeeの仕様ではありませんが、実務では、締めた後に修正が出たときの連絡方法と締めのタイミングを、あらかじめアドバイザーと決めておくと手戻りが減ります。

「特定の期間を仮締め・本締めする（月締め）」「【法人】freee会計のプランについて（2024年7月以降）」をもとに作成しています。「アドバイザーのみ」は、アドバイザーによる実行・解除だけができるという意味です。デフォルトの権限セットでは、月締め・年度締めの操作は「管理者」だけに割り当てられています。

正しい操作

1. 確認が表示されたとき、家事按分のルールを使っているならいいえを選んで戻り、質問に「○（はい）」で答え直します。
2. ルールが消えてしまった場合は、確定申告→家事按分→＋追加で、勘定科目・品目・事業利用比率を入力して保存し、ルールを登録し直します。
3. 対象の支出にルールの品目が付いているか確認します。品目を後から付ける場合は、収入・支出形式（取引の一覧・登録）か総勘定元帳から一括で付けられます。
4. 家事按分の画面で再計算をクリックし、事業利用分と按分（プライベート利用分）の金額を確認します。
5. 「収支」ステップの家事按分の質問で「はい」を選び、勘定科目ごとの事業利用比率を確認して保存します。最後に会計帳簿→損益計算書で按分後の金額になっているか確認します。

正しい操作

1. 「基本」ステップに戻り、入力内容を確認して「保存して次に進む」をクリックします。
2. 「収支」ステップの前半で、取引・開始残高・固定資産が正しく帳簿付けされているか確認します。追加・修正が必要な場合は、ここから登録画面を開けます。
3. 後半の一問一答は、該当する質問だけ「○」を選んで入力し、それ以外は「×」を選びます。家事按分の質問は前の項目に注意します。
4. 「確認」ステップで、自動で作成された書類を確認します。入力欄が表示されない項目は直接入力編集へから編集し、第三表に記入する所得は直接入力します。
5. 「提出」ステップで、基本ステップで選んだ提出方法に沿って提出します。電子申告を選んだ場合は、この画面から電子申告ができます。

正しい操作

1. 決算申告→決算書で決算書を作成します。
2. 法人税の申告書は、決算申告→法人税申告書からfreee申告を開いて作成します。法人事業税・法人住民税の申告書も、freee申告で作成します。
3. 消費税の申告書は、決算申告→消費税申告書からfreee申告で作成します。税区分や特例の確認は第10章を参照してください。
4. 次の表で提出先と期限を確認し、申告・納付を終えてから年度締めをします。

公式ヘルプ「【法人】決算と税務申告の流れ」「freee会計 新メニューバー 活用ガイド」をもとに整理しています。メニューの表記は画面の版によって異なる場合があります。なお、法人事業税・法人住民税は申告と同時に納付する税金のため、納付期限は申告期限と同じです（公式ヘルプは納付期限を「各都道府県により異なる」と案内しています）。提出先と申告書の様式は都道府県・市区町村で異なるため、事前に確認してください。

正しい操作

1. その他設定→メンバー一覧・招待を開き、メンバータブで対象のメールアドレスを探します。
2. まだ登録を済ませていないメンバーであることを確認し、「操作」列の・・・→削除で一度削除します。
3. メンバー追加のプルダウンから、freeeを初めて使う人は新規追加、他のfreeeサービスでアカウントを持っている人はすでにfreeeを利用しているメンバーを招待を選びます。
4. 表示名・メールアドレス・権限セット・グループを入力して招待し直します。
5. 招待された人には、届いたメールのURLから期限内にパスワードを設定してもらいます。既存のfreeeアカウントで招待を受けた人が別の事業所にログインしていた場合は「事業所の選択」画面が表示されるので、この事業所にログインを押してもらいます。

正しい操作

1. 権限を変えたいだけなら削除しません。メンバー一覧・招待の「操作」列・・・→編集で「権限セット」「グループ」を変更し、保存を押します。
2. 退職などで削除が必要な場合は、先にそのメンバーが申請者になっている差戻し中・下書きの申請が残っていないかを確認し、本人に処理を済ませてもらいます。
3. 差戻し中の見積書・納品書・請求書・発注書は、申請者の削除後も他のメンバーが内容の修正とコメントはできますが、再申請はできません。再申請が必要なときは、他のメンバーが書類をコピーして申請します。
4. freeeの仕様ではありませんが、実務では削除の前に、取引の一覧をそのメンバーで絞り込んで取引データのエクスポートをしておくと、後から誰が登録したかを確認できます。

正しい操作

1. 招待された人に、どちらのプロダクトから先に招待したかを伝えます。
2. 先に招待したプロダクトの招待メールのURLを開き、パスワードを入力して設定してログイン画面へを押してもらいます。
3. 後から招待したプロダクトのメールで先にパスワードを設定してしまった場合は、いったん招待を解除し、あらためて招待します。
4. 予防策として、すでにfreee人事労務などでアカウント登録を済ませた人をfreee会計に加えるときは、新規のメール招待ではなく、メンバー追加→すでにfreeeを利用しているメンバーを招待からチェックボックスで選んで追加する方法があります。

正しい操作

1. その他設定→メンバー一覧・招待で、対象メンバーの「権限セット」列を確認します。
2. 下の表で、担当させたい作業に必要な権限セットを確認します。
3. 管理者のメンバーが、「操作」列の・・・→編集で権限セットを変更して保存します。決算業務まで任せる人は「管理者」にします。
4. 管理者までは付けたくない場合は、カスタム権限で必要な機能だけを許可した権限セットを作ります。カスタム権限は、法人の新プランではスタンダード以上（旧プランはベーシック以上）、個人ではプレミアム・入力おまかせプランで使えます。

正しい操作

1. 税理士事務所に、アドバイザーの事業所番号と担当者のメールアドレスを確認します。
2. 管理者のメンバーがその他設定→メンバー一覧・招待→アドバイザー追加を押し、表示されたアドバイザー画面でもう一度アドバイザー追加を押します。
3. アドバイザーを追加の画面で、事業所番号・担当者のメールアドレス・freee会計の権限を入力して確認を押し、メールのプレビューを確かめて送信します。
4. 事業所管理→アドバイザーで、ステータスが「承認待ち」になっていることを確認します。アドバイザー側がメールの連携申請を確認から承認を押すと連携が完了します。
5. 事務所の職員を追加するときは、事業所管理→アドバイザーで「招待済みアドバイザー事業所」の事業所名を開き、＋追加→担当者追加から追加します。
6. 連携後、メンバー一覧の「属性」列が「認定アドバイザー」になっているかを確認します。枠を消費しているようなら、アドバイザー側にアカウントの紐付けを確認してもらいます。

正しい操作

1. その他設定→メンバー一覧・招待で「残り招待枠」と、各メンバーの権限セット・属性を確認します。
2. 経費精算・請求書・ファイルボックスなど一部の機能だけを使うメンバーは、権限セットを「一般（経理以外）」に変えます。招待無料メンバーになり、枠を消費しません（法人プランのみ）。ただし、取引の入力や帳簿・会計レポートの閲覧はできなくなります。
3. 税理士・会計士が内部メンバーとして枠を使っていないかを確認します（前の項目を参照）。
4. それでも足りなければ、プラン・お支払い方法の変更と同じ画面で招待枠を追加します。
5. 下位のプランへ変更するときは、変更先の人数まで有料メンバーを減らしてから手続きします。招待無料メンバーは人数に含めません。メンバーを削除する前に、この章の「削除したメンバーを再招待したら…」の注意点を確認します。

正しい操作

1. 乗り換え時点で未回収・未払いの売掛金・買掛金を、取引先ごとに一覧にします（元のソフトの補助元帳などで確認します）。
2. 期首時点の残高は、開始残高で取引先別の内訳を登録します。内訳を登録すると、消込用の未決済取引（勘定科目「前年度繰越収益」「前年度繰越費用」）が作られます。詳しくは第5章を参照してください。
3. インポート済みの振替伝票の残高は、取引入力→振替伝票の画面から、一部の勘定科目について取引先別の残高をもとに未決済取引を作成できます（手順は公式ヘルプ「振替伝票を作成する（仕訳形式で記帳する）」の「振替伝票から未決済取引を作成する」を確認します）。
4. それでも足りない分は、手動で未決済取引を登録します。
5. これから取り込む場合は、freeeの仕様ではありませんが、実務では未回収・未払いの発生仕訳をCSVから外し、freeeで発生日を合わせて未決済の取引として登録する進め方もあります。

正しい操作

1. CSVを作る前に、freeeの勘定科目・税区分・取引先などの名称を画面からコピーして貼り付けます。前後に空白が入らないよう注意します。
2. 税区分は、freeeで「使用」にチェックが付いている名称を使い、税率を末尾に付けます（例：「課税売上10%」「課税売上8%（軽）」）。何も付けないと5%の指定になります。
3. アップロード後の「勘定科目・補助科目・税区分のマッピング」で、読み込んだ科目が既存の科目に対応付いているかを確認します。新規登録にしたくないものは、既存の科目を選び直します。
4. 表記ゆれによるタグの増加を防ぎたい場合は、事業所の詳細設定の「各種コード使用設定」で対象のタグ（勘定科目・部門・品目・セグメント）を「使用する」にする方法があります。この設定では、名称列で取り込んでも未登録の名称はエラーになります。コードの扱いも変わるため、公式ヘルプの「コードを使ってインポートする」を読んでから設定します。
5. 間違えて取り込んだときは、インポート→仕訳インポート履歴で対象ファイルの削除を押します。インポートしたデータごと削除されます。新規登録された不要なタグは、マスタ・口座メニューの各設定から削除します。
6. 前回の対応付けを変えたいときは、「科目のインポート設定」から過去のインポート内容を削除してから、ファイルをアップロードし直します。

正しい操作

1. 作業する環境に合うテンプレート（Shift-JIS／UTF-8）をダウンロードして使います。
2. 見出し行は残し、データの各行の先頭に［明細行］を入れます。必須でない項目は、列ごと削除するか、見出しの下を空欄にします。
3. 保存するときは、ファイルの種類でCSVを選び、拡張子が「.csv」になっていることを確認します。
4. freeeの仕様ではありませんが、Excelは開いて保存するだけで日付や数値の表示形式を自動で変えることがあります。保存前に、日付が「2026/09/01」のような形式のままか、伝票番号・金額が崩れていないかを確認します。
5. 行数が多いときは、50,000行・64MBを超えないようにファイルを分けます。
6. アップロード後にエラーが表示されたら、「エラー内容」で同じエラーがどの明細で起きているかをまとめて確認し、元のファイルを直してアップロードし直します。

正しい操作

1. 章の冒頭の表で、自社がどのパターンに当たるかを決めます。
2. 前期比較をする場合は、その他設定→事業所の詳細設定の「会計期間」で、前期の会計年度に切り替えます。
3. その他設定→開始残高で、期首時点の残高を登録します。すでに乗り換え日の残高を入れてしまった場合は、期首時点の金額に直します（開始残高の修正は第2章を参照）。
4. 取引入力→振替伝票→インポートから前期分の仕訳を取り込みます。前期に登録すべきデータがすべてそろってから、決算申告（個人は確定申告）→年度締めで年度締めをするを押し、今期へ繰り越します。
5. 期中乗換の場合は、最後に、freeeで記帳を始める直前までの今期分の仕訳を取り込みます。

正しい操作

1. インポートする前に、CSVの勘定科目「複合」を「諸口」などに置き換えます。
2. 在庫棚卸と減価償却を決算申告メニューで入力する予定なら、その仕訳をインポートファイルから削除します。
3. 預金の仕訳を取り込む場合は、先にfreeeで口座を作成し、口座名を元のソフトの補助科目名と合わせておきます。
4. 借方と貸方で行数が違う仕訳は、同じ伝票番号にそろえ、行の足りない側の勘定科目・補助科目・部門・税区分・金額を空欄にします。
5. すでに取り込んでしまった場合は、仕訳インポート履歴でそのファイルを削除し、直したCSVで取り込み直します。件数が少なければ、登録された振替伝票を個別に修正しても構いません。

正しい操作

1. 会計帳簿→仕訳帳で、出力する期間などを絞り込みます（公式ヘルプ内にレポート→仕訳帳の表記もあり、画面の版によって表記が異なる場合があります）。
2. 相手のソフトが標準テンプレート（勘定奉行・マネーフォワード・PCA・JDL・ミロク情報サービス・freee汎用・財務応援R4・弥生会計・TKC FX4）にあれば、インポート・エクスポート→CSVエクスポートでテンプレートと文字コードを選び、出力開始を押します。
3. 標準テンプレートに合う形式がなければ、CSVテンプレート作成・編集で、出力する項目・項目名・並び順を決めたテンプレートを作ります。利用できるのは法人の新プラン（全プラン）と認定アドバイザーで、法人の旧プランはプロフェッショナル・エンタープライズのみです。
4. 全項目が必要なときはCSV・PDFエクスポート（旧）で(新)CSV、画面で内容を確認してもらうだけならPDFを選びます。
5. 文字コードは、別のシステムに読み込ませるならUTF-8（BOMなし）、外部で編集するならUTF-8（BOMつき）、Shift-JISしか受け付けないシステムならShift-JISを選びます。
6. 出力が終わるとメールが届くので、出力した帳票一覧からダウンロードします。受け取り側では、税区分などが意図どおりに取り込めたかを確認してもらいます。

正しい操作

1. 取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）を開きます。特定のデータだけ出力するときは、先に絞り込み条件設定で条件を入れて絞り込むを押します。
2. 右上の・・・→取引データのエクスポートを押します。完了の表示が出たら履歴からダウンロードします。後から探すときは・・・→エクスポート履歴です。
3. ダウンロードしたzipファイルを解凍すると、取引は「deals.csv」、口座振替は「transfers.csv」に分かれています。
4. ＋更新の仕訳も含めて移したいときや、仕訳の形で確認したいときは、会計帳簿→仕訳帳のエクスポートを使います。
5. 振替先が複数ある口座振替や手数料のある口座振替は、取り込んだあとに該当データを修正するか、登録し直します。

正しい操作

1. その他設定→プラン・お支払いで、契約中のプランと次回お支払い日を確認します。
2. 使い続ける場合は、有料プランを契約します。非表示だった取引が再び表示され、閲覧・編集できるようになります。
3. 口座の同期やアプリの連携は、有料プランの契約後にもう一度連携設定をすると再開できます。
4. お試し期間中に有料プランを契約すると、その時点でお試し期間は終わります。個人プランの記事では、お試しの残り日数は消滅すると明記されています。
5. プラン未契約でも、法人は「口座」「設定」「ヘルプ」メニュー（個人は「設定」「ヘルプ」メニュー）、事業所の設定・切り替え、プランお支払い設定は使えます。freee請求書（新しい帳票機能）での請求書類の作成・閲覧・編集もできます。

正しい操作

1. 先に、自動登録ルールによる登録ではないかを確認します。取引入力→自動で経理→自動登録ルールの適用→自動登録ルール一括適用の履歴で結果が「成功」なら、ルールで自動登録されています（第4章を参照）。
2. 明細一覧で、問題の明細の「更新日」を控えます。履歴を探す手がかりになります。
3. 優良電子帳簿を有効にしている場合は、その他設定→優良電子帳簿に伴う操作履歴の「仕訳」タブで、検索条件の「変更日」と「操作」を指定して絞り込み、「操作ユーザー」の列を確認します。勘定科目・タグの変更は「マスタ」タブ、固定資産は「固定資産台帳」タブで確認します。
4. 有効にしていない場合は、次に備えて設定します。その他設定→事業所の詳細設定の「仕訳関連設定」で「仕訳番号形式」を「数字」か「英数字」にして保存し、「優良電子帳簿」で「使用する」を選んで保存します。
5. 設定は期初に行います。年度の途中でONにしても履歴の記録は始まりますが、優良電子帳簿の要件を満たすのは翌年度からです。

正しい操作

1. 取引を開いて画面の最下部で登録者を確認し、下の表で取引ができた経緯を当てはめます。
2. 取引の一括編集・一括削除は、取引入力→収入・支出形式（取引の一覧・登録）の右上・・・→一括操作の履歴で確認します。履歴の行をクリックすると、その一括操作の詳細が表示されます。
3. 一括削除をする前に、取引・口座振替・仕訳のデータをCSVでバックアップします。＋更新の内容は取引データのエクスポートに含まれないため、仕訳帳のエクスポートも出しておきます（第15章を参照）。
4. 操作したユーザーを確実に残したい場合は、登録者の欄に頼らず、前の項目の優良電子帳簿を有効にしておきます。

正しい操作

1. その他設定→プラン・お支払いで、契約中のプランを確認します。
2. 下の表で、使いたい機能が含まれるプランを確認します。
3. 表の※の機能（月締め・仕訳承認、ひとり法人の入金管理・支払管理レポートなど）は、アドバイザー制度会員の税理士などがアドバイザー権限で使う場合、プランに関係なく利用できます。※のプランで月締めを実行・解除したいときは、アドバイザーに依頼します。
4. 上位プランの機能を試したいときは、有料プランの契約後に上位プランを30日間お試しできます。期間が終わると契約中のプランに戻り、お試しは繰り返せません（1年でリセット）。
5. 同期する銀行口座が100を超えても同期そのものは使えますが、101個目以降の同期の不具合はサポートの対象になりません。

正しい操作

1. アプリは、明細の取り込みと記帳、領収書を撮影してファイルボックスに保存し取引を登録する、登録済みの取引を確認・編集する、といった日々の作業に使います。アプリで入力した内容はWeb版と自動で同期されます。
2. 試算表や資金繰りレポートの確認、決算、消費税申告、帳簿のエクスポート、赤伝の登録、ファイルの改訂や登録情報の変更は、Web版で行います。
3. 法人のアドバンス・エンタープライズプランで取引登録やレポートが必要なときは、Web版を使います。
4. 銀行口座の連携で、アプリからの認証操作で認証ページに移動できない場合は、Web版で認証操作を行います。
5. 個人でiOSアプリ内課金によりスターター・スタンダードプランを購入した場合、メンバー招待枠の追加購入やサポートオプションの購入はできません。